新製品開発力・技術力を生かした利益ある成長
FY2016に初出。31回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- 2026-08-05前進決算
「半導体・電子部品関連材料を中心とした高付加価値製品の需要増加などにより386億7千6百万円(前年同期比20.9%増)となりました。」
高付加価値製品、とりわけ半導体・電子部品関連材料の需要増加を、四半期の売上増加要因として記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「機能性タンパク質「シルクエラスチン」を用いた「皮膚欠損創に対するシルクエラスチンスポンジ創傷用シート」の薬事承認を取得したこと、「半月板縫合術向けのシルクエラスチン」がAMED(日本医療研究開発機構)の医工連携イノベーション推進事業のもとで企業治験を開始したこと」
シルクエラスチン創傷用シートの薬事承認取得と、半月板縫合術向け製品の企業治験開始という、研究開発から医療事業化に向けた具体的な進展を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「電気電子産業関連分野は、アルミ電解コンデンサ用電解液がEV市場の回復遅れにより低調に推移しましたが、先端半導体市場が堅調に推移したことにより関連材料が売り上げを伸ばし、売上高は増加しました。」
先端半導体市場の堅調さを背景に関連材料の売上が増加したと記載し、高機能材料を通じた成長実績を更新している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における新規事業の研究開発の成果としましては、次のとおりであります。アグリ事業としては、第二弾のペプチド肥料登録が完了し、「ペプチド肥料」2品について宮崎県での有償提供を開始しました。」
第二弾のペプチド肥料登録完了と2品の有償提供開始、FlavoTone®の販売・有償受託分析開始、先端半導体材料等の成果を記載し、新製品開発・技術力を事業化へ進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自動車関連産業や半導体分野の需要回復に加え、上記事業撤退に伴う収益性改善などにより営業利益は44億5千3百万円(前年同期比120.5%増)となりました。」
自動車関連産業・半導体分野の需要回復と事業撤退による収益性改善が営業利益の大幅増加に寄与したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発の成果としては、当社が連携協定を締結している宮崎県新富町にある試験研究用ビニールハウスで、当該地域の方々と協力し『ペプチド肥料』の実用化を目指した検討を行った結果、良好なデータが取得できたため、第一弾のペプチド含有資材を肥料として登録完了しました。また、当社の界面化学および分散技術の知見を活かして開発した匂いセンサー「FlavoTone®」のサービス提供を開始いたしました。」
ペプチド含有資材の肥料登録完了と、匂いセンサー「FlavoTone®」のサービス提供開始という、新製品・新規事業の具体的な進展を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「主な成果としては、高吸水性樹脂「サンウェット」で製品ライフサイクル全体におけるCO2発生量削減に向けて、省資源化につながる高吸収量タイプの開発を推進したこと、石化由来品と同等の吸収力を維持しながらバイオマス由来原料比率を25%まで高めることに成功したこと、バイオマス由来のポリエチレングリコール(PEG)について、海外で広く採用されているISCC Plus認証の取得の審査を完了し2023年度からの販売を目指していることなどがあげられます。」
高吸水性樹脂の高吸収量化、バイオマス由来原料比率25%の達成、バイオマス由来PEGのISCC Plus認証審査完了など、環境対応型の新製品開発と販売準備を具体的な成果として記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「情報産業関連分野は、コロナ禍で落ち込んだオフィスでの印刷需要が回復し、重合トナー用ポリエステルビーズの原料、粉砕トナー用バインダーの販売がともに好調に推移したため、売上高は大幅に増加しました。電気電子産業関連分野は、半導体市場の減速に伴い、汎用レジスト用材料の需要は減少しましたが、先端レジスト用材料の感光材が売り上げを伸ばし、またアルミ電解コンデンサ用電解液も大幅に売り上げが増加したため、売上高は好調に推移しました。」
トナー関連製品、先端レジスト用材料の感光材、アルミ電解コンデンサ用電解液などで販売増加を記載し、新製品・高機能製品を通じた成長実績を更新している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「情報産業関連分野は、コロナ禍で落ち込んだオフィスでの印刷需要が回復し、重合トナー用ポリエステルビーズの原料、粉砕トナー用バインダーの販売がともに好調に推移したため、売上高は大幅に増加しました。」
コロナ禍で落ち込んだ印刷需要が回復し、トナー関連製品の販売が大幅に増加したと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「石油・輸送機産業関連分野は、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料が低調でしたが、自動車内装表皮材用ウレタンビーズ、潤滑油添加剤が好調に推移し、売上高は大幅に増加しました。」
ウレタンビーズと潤滑油添加剤の販売が好調に推移し、製品を通じた成長実績を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「電気電子産業関連分野は、半導体の急激な需要増により半導体用レジスト原料の販売が大幅に増加したことに加え、ディスプレイ用樹脂の販売も大幅に増加し、売上高は好調に推移しました。」
半導体用レジスト原料とディスプレイ用樹脂の販売が大幅に増加し、機能化学品を通じた利益ある成長の実績を更新している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「電気電子産業関連分野は、5Gに対応した半導体メモリ用レジストの原料やディスプレイ用樹脂の販売が大幅に増加し、売上高は好調に推移しました。」
5G対応の半導体メモリ用レジスト原料やディスプレイ用樹脂について、販売が大幅に増加したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方で、既存ビジネスにおいて顧客目線での提供価値を高めることによる高付加価値製品へのシフトを進めるとともに、関連会社であるAPB㈱との全樹脂電池の開発、バイオメディカル・アグリニュートリション・化粧品分野での新規大型ビジネスの推進、株式会社TBM・ティエムファクトリ株式会社・株式会社ファーマフーズ等との資本提携に代表される外部企業とのアライアンス、タイ・韓国等での新増設投資推進によるグローバル化の加速等を通じてサステナブルな社会に貢献する企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
高付加価値製品へのシフト、全樹脂電池、新規大型ビジネス、外部企業との提携、海外投資を通じた成長施策を、実施済みの取り組みとして総括している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「プラスチック産業関連分野は、主力の永久帯電防止剤の販売が、需要回復に加え新規用途の拡販が進んだため、大幅に増加しましたが、塗料コーティング用薬剤・添加剤、自動車関連用途のモデル用材料、塗料用バインダーとして使われる樹脂改質剤の販売が低調に推移し、売り上げは減少しました。電気電子産業関連分野は、5Gに対応した半導体メモリ用レジストの原料やディスプレイ用樹脂の販売が大幅に増加し、売り上げは好調に推移しました。」
永久帯電防止剤では需要回復と新規用途の拡販が進み、5G対応の半導体メモリ用レジスト原料やディスプレイ用樹脂でも販売が大幅に増加したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「健康産業関連分野は、主力の高吸水性樹脂が、中国の需要は好調に推移したものの原料価格下落に伴う製品価格の改定などにより売り上げが減少しましたが、殺菌剤等の販売が増加したこともあり、売り上げは横ばいとなりました。以上の結果、当セグメントの売上高は257億8千8百万円(前年同期比2.8%減)、高吸水性樹脂の収益性改善により営業利益は15億4千万円(前年同期比103.7%増)となりました。」
高吸水性樹脂の販売額は減少したものの、収益性改善により生活・健康産業関連分野の営業利益が前年同期比103.7%増となったと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「石油・輸送機産業関連分野は、潤滑油添加剤の販売が横ばいで推移しましたが、自動車内装表皮材用ウレタンビーズが高機能品の採用車種の増加により売り上げを伸ばしたこと、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料も国内向け販売が好調であったことにより、順調に推移しました。」
高機能ウレタンビーズの採用車種増加とポリウレタンフォーム用原料の国内販売好調について、製品開発・採用を通じた成長の進展を継続して記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「石油・輸送機産業関連分野は、潤滑油添加剤の国内向けの販売が横ばいで推移し自動車内装表皮材用ウレタンビーズが高機能品の採用車種の増加により売り上げを伸ばしたものの、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料が海外市況の悪化により低調であったことにより、横ばいで推移しました。」
高機能品の採用車種が増加し、ウレタンビーズの売上が伸びたという具体的な製品採用の進展を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面では、売買スプレッド改善や高収益製品の販売数量増加等により、営業利益は129億1千9百万円(前期比7.7%増)となりました。」
高収益製品の販売数量増加と売買スプレッド改善が営業利益の増加に寄与したと、利益ある成長の具体的成果を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、高収益製品の販売数量増加等により、営業利益は101億9千6百万円(前年同期比8.3%増)、経常利益は123億7千1百万円(前年同期比10.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は91億4千8百万円(前年同期比18.3%増)となりました。」
高収益製品の販売数量増加等が利益増加に寄与したと、具体的な業績上の進展を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「情報産業関連分野は、粉砕トナー用バインダーが需要家の一時的な在庫調整により売り上げは減少しましたが、重合トナー用ポリエステルビーズの新製品の拡販により、大幅に売り上げを伸ばしました。」
重合トナー用ポリエステルビーズの新製品の拡販が売上増に寄与したとの説明を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「情報産業関連分野は、粉砕トナー用バインダーが需要家の一時的な在庫調整により減少しましたが、重合トナー用ポリエステルビーズの新製品の拡販により、大幅に売り上げを伸ばしました。」
重合トナー用ポリエステルビーズの新製品について拡販が進み、情報産業関連分野の売上が大幅に伸びたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「主な成果としては、自動車内装表皮材用ポリウレタンビーズで従来品に比べ軽量化が可能な新製品が海外の自動車メーカーに採用されたこと、軽油用潤滑性向上剤「サンフリックFMシリーズ」に酸化防止剤をパッケージ化した商品を開発したこと、次期エンジン用潤滑油の国際規格「ILSAC GF-6」に適合した粘度指数向上剤数品種を上市するとともに韓国自動車メーカーのATF用潤滑油用途で新規粘度指数向上剤が採用されたことなどがあげられます。」
新製品の海外自動車メーカー採用、複数製品の開発・上市、韓国自動車メーカーでの採用という具体的な成果を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「健康産業関連分野は、高吸水性樹脂の海外需要が伸びたこと及び新製品の拡販効果が奏功し売り上げは増加しました。石油・輸送機産業関連分野は、自動車内装表皮材用ウレタンビーズで高機能製品の拡販が大幅に進んだことに加え、潤滑油添加剤が国内外ともに拡販が進んだため、売り上げは大幅に増加しました。」
高吸水性樹脂、新製品、高機能ウレタンビーズ、潤滑油添加剤の拡販を通じた成長について、従来の説明を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「石油・輸送機産業関連分野は、自動車内装表皮材用ウレタンビーズで高機能製品の拡販が大幅に進んだことに加え、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料が好調に推移し、また、潤滑油添加剤が国内外ともに拡販が進んだため、売り上げ、利益ともに大幅に増加しました。」
高機能ウレタンビーズと潤滑油添加剤の拡販が進み、石油・輸送機産業関連分野で売上高が前年同期比13.2%増、営業利益が68.4%増となったと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「健康産業関連分野は、高吸水性樹脂の海外需要が伸びたこと及び新製品の拡販効果が奏功し売り上げは好調に推移しました。石油・輸送機産業関連分野は、自動車内装表皮材用ウレタンビーズで高機能製品の拡販が進んだことに加え、潤滑油添加剤が国内外ともに拡販が進んだため、売り上げ、利益ともに大幅に増加しました。」
高吸水性樹脂の海外需要、新製品・高機能製品、潤滑油添加剤の拡販が売上や利益に寄与したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「石油・輸送機産業関連分野は、自動車内装表皮材用ウレタンビーズで新製品の拡販が進んだものの、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料や潤滑油添加剤等における原料価格下落に伴う製品価格の改定により、低調な売り上げとなりました。」
自動車内装表皮材用ウレタンビーズで新製品の拡販が進んだとの説明を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「石油・輸送機産業関連分野は、自動車内装表皮材用ウレタンビーズで新製品の拡販が進んだものの、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料や潤滑油添加剤等における原料価格下落に伴う製品価格の改定により、低調な売り上げとなりました。」
自動車内装表皮材用ウレタンビーズについて、新製品の拡販が進んだという具体的な進捗を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「情報産業関連分野は、重合トナー用ポリエステルビーズの一時的な需要増があったこと及び新製品の上市が奏功し売り上げは大幅増となりました。」
新製品の上市が情報産業関連分野の売上増に寄与したと、具体的な成果を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループといたしましては、新製品開発力・技術力を生かした事業運営の推進という当社グループの基本方針に基づき、利益ある成長を果たすため、」
新製品開発力と技術力を事業運営の基本方針として位置づけている。