顧客ニーズを迅速に反映する技術力・サービスの強化
FY2019に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、多様化する顧客要望へ対応するため、主にクラウドPOSレジ「スマレジ」を中心とした既存サービスの大幅な機能追加や、既存サービスに関連する新たなサービスの開発に取り組んでおります。」
既存サービスの機能追加・関連サービス開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は37,397千円となった。 - 2026-06-12前進業績予想の修正
「また、次世代の決済端末の開発など、プロダクトの付加価値向上を図っております。」
プロダクト付加価値向上の具体的な取り組みとして、次世代決済端末の開発を記載している。 - FY2026-H1研究開発費の計上再開有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は15,325千円であります。」
前回の中間会計期間では研究開発活動を「該当事項はありません」としていたが、当中間連結会計期間は研究開発費15,325千円を計上している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「（7）研究開発活動 該当事項はありません。」
従来、既存サービスへの付加価値提供を目的とする研究開発活動や研究開発費が記載されていたが、当中間会計期間については研究開発活動を「該当事項はありません」としている。 - FY2024前進有価証券報告書
「その一つとして、2024年３月にはクラウドPOSレジ「スマレジ」と連携可能なセルフレジ（券売機）をリリースいたしました。」
既存サービスへの機能追加・新サービス開発の具体的成果として、スマレジ連携型セルフレジ（券売機）を2024年3月にリリースした。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費用の総額は46百万円であります。当社は、既存サービスにおいて新たな付加価値を提供し続けるため研究開発活動に取り組んでおります。」
既存サービスへの新たな付加価値提供を目的とする研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費用は46百万円となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、既存サービスにおいて新たな付加価値を提供し続けるため研究開発活動に取り組んでおります。」
既存サービスへの新たな付加価値提供を目的とする研究開発活動を継続している。第2四半期累計期間の研究開発費用は29百万円である。 - FY2023再掲有価証券報告書
「お客様のニーズを迅速かつ的確に抽出できるようお客様の意見を取り入れる機会を増加させ、当社サービスの機能に適時に反映できるように、当社の技術力の強化に努めてまいります。」
ユーザーの潜在的・新たなニーズを抽出し、サービス機能へ迅速に反映することを競争力・差別化要因とする方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「マーケティング施策とプロダクト改善が奏功し、主力サービスである「スマレジ」は継続的に拡大しました。」
マーケティング施策とプロダクト改善を通じてスマレジを拡大する考えを継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「使いやすさ、柔軟性、拡張性という既存の強みはそのままに、さらなる利便性の追求と顧客満足度の向上を図ってゆきます。」
使いやすさ、柔軟性、拡張性を既存の強みとして維持し、顧客満足度の向上を図る考えを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「スマレジ」のユーザーは毎年増加を続けており、登録店舗数も83,898店舗を突破し、益々の成長を続けております。ユーザーの潜在的ニーズやユーザーが当社サービスを使用して生じた新たなニーズを抽出し、これらのニーズを充たすべき当社サービスの機能を反映させていくことが当社の強みであり、競合他社との差別化の要因となっております。」
ユーザーの潜在・新規ニーズを抽出し、機能へ反映する技術力・サービス強化の考え方を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「ユーザーの意見を取り入れる機会を増加させ、当社サービスの機能に適時に反映できるように、当社の技術力の強化に努めてまいります。」
顧客の潜在ニーズや利用後に生じるニーズを抽出し、機能へ適時に反映することを強み・差別化要因としている。