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Kudan(4425)・施策再掲

SLAMの独自開発とKudanSLAMのライセンス展開

FY2019-Q3に初出。26回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

26記載
8年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019 – FY2021-Q1再掲FY2022-Q2 – FY2023-Q3再掲FY2025-H1 – FY20252019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 32026
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独自SLAM技術の開発・ライセンス展開1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「空間知覚の基礎となる技術は、当社グループの基幹技術である独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が移動しながらリアルタイムに自己位置推定と環境地図生成を行うものです。」

    事業領域を空間知覚へ広げた後も、独自SLAMを空間知覚の基礎となる基幹技術として位置づけている。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。」

    独自SLAMを基幹技術とし、関連するソフトウェアを提供する事業基盤を再確認している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。」

    独自SLAMを基幹技術とし、関連技術をライセンス提供する事業基盤を再確認している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「2024年2月 自社SLAM技術を活用したロボット用開発キットの販売開始」

    自社SLAM技術を活用した製品向けパッケージについて、マッピング用に続きロボット用開発キットの販売を開始した。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。2021年3月期には、当業界における当グループの優位性を強化するため、同研究分野を世界的にリードしている独ミュンヘン工科大学発のArtisense Corporation(本社:米国カリフォルニア州、以下アーティセンス社)をグループ会社化しました。これにより、アーティセンス社の独自技術である次世代アルゴリズム(直接法SLAM)や、人工知覚と人工知能の融合技術(GN-net)等を販売ラインナップに加え、より幅広い顧客ニーズへの対応を強化しました。」

    独自SLAMを基盤とし、Artisense社の直接法SLAM及びGN-netを販売ラインナップに加える技術展開を再確認している。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「これらの事業進捗により、当社技術を統合したWhale Dynamicの製品販売の拡大を見込んでおり、これに相応する当社製品ライセンスの販売を行うことを合意しております。」

    3D-Lidar SLAMを統合したWhale Dynamic製品について、製品販売の拡大とそれに対応する当社製品ライセンス販売に合意したと記載している。
  7. FY2024-Q1実績引用有価証券報告書

    「前期2023年3月期には、技術戦略における複数のマイルストーンを達成いたしました。一つ目は、アーティセンス社の直接法SLAMと当社が従来から保有する間接法SLAMとのハイブリッド化に成功し、基本性能の向上を実現しました。三つ目は、今後の更なる顧客製品化の促進のため、顧客製品の開発・試験運用の期間を短縮し、直接製品として実用化も可能な、マッピングキット等製品向けパッケージを当社グループ自ら開発、販売開始しております。」

    直接法SLAMと間接法SLAMのハイブリッド化成功及びマッピングキット等の製品向けパッケージ販売開始を、前期の技術・製品展開の実績として引用している。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「2023年2月 Kudanの間接法SLAMとアーティセンス社の直接法SLAMとのハイブリッドSLAMを提供開始」

    間接法SLAMと直接法SLAMを統合したハイブリッドSLAMの提供開始という具体的な技術ラインナップ拡張を記載している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。2021年3月期には、当業界における当グループの優位性を強化するため、同研究分野を世界的にリードしている独ミュンヘン工科大学発のArtisense Corporation(本社:米国カリフォルニア州、以下アーティセンス社)をグループ会社化しました。これにより、アーティセンス社の独自技術である次世代アルゴリズム(直接法SLAM)や、人工知覚と人工知能の融合技術(GN-net)等を販売ラインナップに加え、より幅広い顧客ニーズへの対応を強化しました。」

    独自SLAMを基盤とし、Artisense社の直接法SLAM及びGN-netを販売ラインナップに加える展開を再確認している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。2021年3月期には、当業界における当グループの優位性を強化するため、同研究分野を世界的にリードしている独ミュンヘン工科大学発のArtisense Corporation(本社:米国カリフォルニア州、以下アーティセンス社)をグループ会社化しました。これにより、アーティセンス社の独自技術である次世代アルゴリズム(直接法SLAM)や、人工知覚と人工知能の融合技術(GN-net)等を販売ラインナップに加え、より幅広い顧客ニーズへの対応を強化しました。」

    独自SLAMを基盤とし、Artisense社の直接法SLAM及びGN-netを販売ラインナップに加える展開を再確認している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。これにより、アーティセンス社の独自技術である次世代アルゴリズム(直接法SLAM)や、人工知覚と人工知能の融合技術(GN-net)等を販売ラインナップに加え、より幅広い顧客ニーズへの対応を強化しました。」

    独自SLAMの開発、Artisense社技術の販売ラインナップへの追加及びVINSを通じた製品化促進の展開を再確認している。
  12. FY2022再掲有価証券報告書

    「半導体メーカーや技術商社・インテグレータを含む国内外の先端技術企業との提携の拡大もあり、ToFセンサーとのセンサーフュージョン等SLAM をソフトウェアライセンス化した更なるアルゴリズム性能の高度化・機能向上に加えて、lidar SLAMの提供を開始するなど、技術ラインナップの拡大は順調に進捗しております。」

    SLAM独自開発、センサーフュージョン、アルゴリズム高度化及びlidar SLAM提供による技術ラインナップ拡大を再確認している。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。2021年3月期には、当業界における当グループの優位性を強化するため、同研究分野を世界的にリードしている独ミュンヘン工科大学発のArtisense Corporation(本社:米国カリフォルニア州、以下アーティセンス社)をグループ会社化しました。これにより、アーティセンス社の独自技術である次世代アルゴリズム(直接法SLAM)や、人工知覚と人工知能の融合技術(GN-net)等を販売ラインナップに加え、より幅広い顧客ニーズへの対応を強化しました。加えて、顧客の開発プロセスを短縮化する開発パッケージ(VINS)をアーティセンス社から市場投入し、最終製品の早期化を後押しすることで商用ライセンス売上の拡大を見込んでおります。」

    独自SLAMの開発に加え、Artisense社の技術及びVINSを販売・市場投入する展開を再確認している。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「加えて、顧客の開発プロセスを短縮化する開発パッケージ(VINS)をアーティセンス社から市場投入し、最終製品の早期化を後押することで商用ライセンス売上の拡大を見込んでおります。」

    VINSの市場投入を通じて最終製品化を早め、商用ライセンス売上を拡大する方針を再確認している。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループの基幹技術は、独自のSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術であり、機械が動きながらリアルタイムでの位置認識と地図作成を行うものです。2021年3月期には、当業界における当グループの優位性を強化するため、同研究分野を世界的にリードしている独ミュンヘン工科大学発のArtisense Corporation(本社:米国カリフォルニア州、以下アーティセンス社)をグループ会社化しました。これにより、アーティセンス社の独自技術である次世代アルゴリズム(直接法SLAM)や、人工知覚と人工知能の融合技術(GN-net)等を販売ラインナップに加え、より幅広い顧客ニーズへの対応を強化しました。加えて、顧客の開発プロセスを短縮化する開発パッケージ(VINS)をアーティセンス社から市場投入し、最終製品の早期化を後押しすることで商用ライセンス売上の拡大を見込んでおります。」

    Artisense社の技術を販売ラインナップに追加し、開発パッケージVINSを市場投入したことで、SLAM関連の技術・製品展開が具体的に前進している。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループは、第4期(2018年3月期)より「KudanSLAM」の提供を開始、また第7期(2021年3月期)よりアーティセンス社のグループ会社化に伴い「ArtisenseSLAM」の提供を開始致しました。」

    KudanSLAMに加え、ArtisenseSLAMの提供を第7期から開始したことを記載し、ライセンス製品のラインナップを拡張している。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況下、当社グループはAP(人工知覚)の基幹技術の一つであるSLAM の独自開発を続けており、AI(人工知能)やIoT(Internet of Things)との技術融合に向けたMachine Perception(機械知覚)、Deep Perception(深層知覚)及びNeural Perception Network(知覚ニューラルネットワーク)に関する研究開発も進めてまいりました。半導体メーカーや技術商社・インテグレータを含む国内外の先端技術企業との提携の拡大もあり、ToFセンサーとのセンサーフュージョン等SLAMをソフトウェアライセンス化した更なるアルゴリズム性能の高度化・機能向上に加えて、新しいソフトウェア技術としてLiDAR SLAMの提供を開始するなど、販売チャンネルと技術ラインナップの拡大は順調に進捗しております。」

    SLAMの独自開発、センサーフュージョン、アルゴリズム高度化、LiDAR SLAMの提供及び販売チャンネル・技術ラインナップ拡大について、従来の説明を再確認している。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「半導体メーカーや技術商社・インテグレータを含む国内外の先端技術企業との提携の拡大もあり、ToFセンサーとのセンサーフュージョン等SLAMをソフトウェアライセンス化した更なるアルゴリズム性能の高度化・機能向上に加えて、新しいソフトウェア技術としてLiDAR SLAMの提供を開始するなど、販売チャンネルと技術ラインナップの拡大は順調に進捗しております。」

    先端技術企業との提携、センサーフュージョン、アルゴリズム高度化、LiDAR SLAMの提供及び販売チャンネル拡大が進捗しているとの説明を再掲している。新たな個別マイルストーンは示されていない。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「製品化視野の案件継続及びLiDAR案件の増加は達成しているものの、マイルストーン毎に収受する研究開発支援の案件が増加し、受注から納品までの期間が長期に亘り売上計上まで時間を要する案件が増加しております。」

    製品化を視野に入れた案件の継続とLiDAR案件の増加を達成したと記載している。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、半導体メーカーや技術商社・インテグレータを含む国内外の先端技術企業との提携の拡大もあり、ToFセンサーとのセンサーフュージョン等SLAM をソフトウェアライセンス化した更なるアルゴリズム性能の高度化・機能向上に加えて、新しいソフトウェア技術としてLiDAR SLAMの提供を開始するなど、技術ラインナップの拡大は順調に進捗しております。」

    先端技術企業との提携拡大、センサーフュージョン、アルゴリズムの高度化、LiDAR SLAMの提供開始を通じて、製品・技術ラインナップが具体的に拡大した。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「半導体メーカーや技術商社・インテグレータを含む国内外の先端技術企業との提携の拡大もあり、ToFセンサーとのセンサーフュージョン等SLAM をソフトウェアライセンス化した更なるアルゴリズム精度の高度化・機能向上に加えて、新しい技術ラインナップとしてLiDAR SLAMの提供を開始するなど、販売チャンネル・プロダクト・ソリューションの拡大は順調に進捗しております。」

    先端技術企業との提携拡大、ToFセンサーとのセンサーフュージョン、アルゴリズムの精度・機能向上、LiDAR SLAMの提供開始という具体的な進展を記載している。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「研究開発マイルストーンの進捗により、SLAMをソフトウェアライセンス化したKudanSLAMの様々な先端技術企業に対しての提供を拡大し、自社研究開発の収益化を進めてまいりました。」

    研究開発マイルストーンの進捗を受けてKudanSLAMの提供を拡大し、自社研究開発の収益化を進めたと説明している。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度中には、SLAMをソフトウェアライセンス化したKudanSLAMの様々な先端技術企業への提供を開始致しました。後述の通り、当社グループの経営成績に寄与致しました。」

    KudanSLAMの提供開始が当連結会計年度の経営成績に寄与したと明記され、ライセンス展開が実績面で前進している。ARエンジン「Kudan AR SDK」の商流は、経営資源配分の最適化により規模を縮小している。
  24. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「このような状況下、当社グループはAP(人工知覚)の基幹技術の一つであるSLAMの独自開発を続けております。前連結会計年度中には、SLAMをソフトウェアライセンス化したKudanSLAMを様々な先端技術企業に対して提供を開始致しました。「KudanSLAM」のライセンス提供数は増加し、大口の契約の締結もありました。」

    SLAMの独自開発、KudanSLAMのライセンス化・提供開始に加え、ライセンス提供数の増加と大口契約締結を記載している。
一緒に動いた変遷

「APの幅広い産業への応用・普及と高成長」は、この変遷が動いた26回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

985444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1APの幅広い産業への応用・普及と高成長9回
  3. 2新株予約権行使による株式発行と資本増強8回
  4. 3KudanSLAMの世界的認知度向上とセンサ・半導体企業への販売強化5回
  5. 4第三者の知的財産権侵害リスク4回
  6. 5海外事業展開に伴う法規制・現地制度等のリスク4回
  7. 6Artisenseへの出資とDirect Visual SLAMとの技術連携4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
Kudanの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-04の業務提携で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
SLAMの独自開発とKudanSLAMのライセンス展開|Kudan(4425)の変遷 | Komori