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JDSC(4418)・事実前進

先行投資による増収と営業赤字の併存

FY2022に初出。19回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。

19記載
5年にわたる
9うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2023-Q2 – FY2023-Q3悪化FY2024-Q1 – FY2024-Q3再定義FY2025-H1 – FY2026-H12022: 220222023: 320232024: 220242025: 120252026: 112026
同じテーマの他社
成長投資に伴う赤字から黒字化への進展24社が書いているテーマ・逆風18社・追い風5社

JDSCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より6年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中3社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「営業利益については、販売費および一般管理費のうち採用費や賞与といった人材に関する成長投資を引き続き積極的に進めながらも売上総利益の増加により640,909千円(前年同期比10.2%増)となりました。」

    人材への成長投資を続けながら、営業利益640,909千円、親会社株主に帰属する当期純利益809,482千円を計上した。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「売上高については、AIソリューション事業において豊富な需要を背景に、これまでグループとして進めてきた積極的な成長投資により組織体制が順調に強化されており、既存案件の拡大及び新規案件の獲得に伴い増収・増益となりましたが、一方で当社グループにおける連結売上高に占める割合が比較的大きいマーケティング支援事業において郵便料金改訂の影響で減収となった結果、11,182,487千円(前年同期比6.3%減)となりました。」

    AIソリューション事業では成長投資を背景に増収・増益となった一方、マーケティング支援事業の郵便料金改訂による減収により、連結売上高は前年同期比6.3%減となった。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「営業利益については、人材採用といった先行投資を引き続き積極的に進めながらも、上記のとおり売上高の増加に伴い、328,734千円(前年同期比6201.4%増)となりました。」

    前四半期までの営業利益減少・損失計上から、先行投資を続けながら営業利益328,734千円、中間純利益106,087千円を確保する記述へ変化している。
  4. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「それらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は11,165,970千円(前年同期比650.8%増)、売上総利益は1,139,250千円(前年同期比50.0%増)となりました。AIソリューション開発プロジェクト(Joint R&D)の獲得、プロダクトやプラットフォームの構想及び開発、人材採用といった先行投資を引続き積極的に進めたことに伴い、営業利益は46,132千円(前年同期比31.3%減)となりました。メールカスタマーセンター株式会社の連結子会社化に伴う借入金の支払手数料の発生に伴い、経常利益は81千円(前年同期比99.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失は65,033千円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益20,084千円)となりました。」

    メールカスタマーセンターの連結により売上高は大幅に増加した一方、先行投資と借入関連費用により営業利益は減少し、経常利益は81千円、親会社株主帰属四半期純損失は65,033千円となった。
  5. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「それらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は5,634,201千円(前年同期比505.2%増)、売上総利益は662,572千円(前年同期比36.4%増)となりました。AIソリューション開発プロジェクト(Joint R&D)の獲得、プロダクトやプラットフォームの構想及び開発、人材採用といった先行投資を引続き積極的に進めたことに伴い、営業利益は5,216千円(前年同期比90.3%減)となりました。メールカスタマーセンター株式会社の連結子会社化に伴う借入金の支払手数料に伴い、経常損失は28,130千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は73,078千円となりました。」

    メールカスタマーセンターの連結により売上高は大幅に増加した一方、営業利益は前年同期比90.3%減となり、借入関連費用も含めて経常損失・親会社株主帰属四半期純損失を計上した。
  6. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「AIソリューション開発プロジェクト(Joint R&D)の獲得、プロダクトやプラットフォームの構想及び開発、人材採用といった先行投資を引続き積極的に進めたことに伴い、営業損失は50,191千円、経常損失は54,398千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は92,580千円となりました。」

    先行投資を継続する中で、当第1四半期は営業損失50,191千円、経常損失54,398千円、親会社株主に帰属する四半期純損失92,580千円となった。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「AIソリューション開発プロジェクト(Joint R&D)の獲得、研究開発、人材採用といった先行投資を引続き積極的に進めており、また、賞与引当金繰入額が増加したことに伴い、営業利益は67,179千円、経常利益は53,557千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は20,084千円となりました。」

    Joint R&D、研究開発、人材採用への先行投資を継続しながら、営業利益67,179千円を計上している。先行投資と利益確保の併存を再確認している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「AIソリューション開発プロジェクト(Joint R&D)の獲得、研究開発、人材採用といった先行投資も引続き積極的に進めており、営業利益は54,039千円、経常利益は46,678千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は29,301千円となりました。」

    Joint R&D、研究開発、人材採用への先行投資を継続しながら、営業利益54,039千円を計上している。先行投資と利益確保の併存という構図を再確認している。
  9. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「営業利益については、新規プロダクトの創出、研究開発、人材採用といった先行投資を引続き積極的に進めた結果、44,044千円(前年同期比13.2%減)となりました。」

    前事業年度の営業赤字との併存から、当四半期は営業黒字を確保しつつ、先行投資により前年同期比13.2%減益となる構図へ記述が変化している。
  10. FY2022初出有価証券報告書

    「上記のとおり、先行投資や人材への投資等を引続き積極的に行った結果、営業損失は54,964千円(前期は38,935千円の営業利益)、経常損失は79,439千円(前期は27,825千円の経常利益)、当期純損失は82,931千円(前期は当期純利益27,719千円)となりました。」

    売上高が前期比29.7%増となる一方、研究開発・人材投資等により営業損失54,964千円を計上した。
一緒に動いた変遷

「Joint R&D獲得と既存顧客アップセルによる売上拡大」は、この変遷が動いた19回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

553333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1Joint R&D獲得と既存顧客アップセルによる売上拡大5回
  3. 2ストック・オプションによる株式価値希薄化5回
  4. 3「UPGRADE JAPAN」ミッションとAIビジョン3回
  5. 4AIソリューション事業の単一セグメント体制3回
  6. 5技術とビジネスの双方に秀でた横断型人材の育成・採用3回
  7. 6連結子会社の管理体制整備と内部統制上のリスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
JDSCの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-04の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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