不採算プロジェクトの発生
FY2022に初出。15回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。57社中17社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- 2026-08-13悪化決算説明資料
「一方、進行中の一部プロジェクトにおいて品質・進捗面での対応を優先したことにより、後続案件の積み増しに至らなかった案件がありました。」
進行中の一部プロジェクトで品質・進捗対応が優先され、後続案件の積み増しに至らない案件が発生した。あわせて、一時的なリソース追加により売上総利益率と営業利益率が低下したことが記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社のクラウドインテグレーションサービスは、各プロジェクトについて想定される難度及び工数に基づき見積りを作成し、適正な利益率を確保した上で、プロジェクトを受注しております。顧客企業の要求する仕様や想定される工数に乖離が生じないよう、要員管理・進捗管理・予算管理をおこなっております。」
不採算プロジェクトのリスクに対し、見積り、利益率確保、要員・進捗・予算管理を継続して記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上総利益率は、オペレーションの徹底による健全なプロジェクト運営及びエンジニアのアサイン最適化を通じて、高水準を実現しました。」
オペレーションの徹底とエンジニアのアサイン最適化を通じた健全なプロジェクト運営により、不採算プロジェクトに関する管理・対応を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「2024年３月期においては各プロジェクトが健全に進捗したことから、売上総利益率は43.6%に改善しております。」
前期に発生した不採算プロジェクト・プロジェクト損失の影響後、各プロジェクトが健全に進捗し、売上総利益率が38.8％から43.6％へ改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「2023年３月期第３四半期で発生した不採算プロジェクトは、予定通りに当第２四半期で収束し、利益率が改善しました。」
前期第3四半期に発生した不採算プロジェクトが予定通り第2四半期に収束し、利益率が改善した。 - FY2024-Q1納品完了・追加対応継続有価証券報告書
「2023年３月期第３四半期で発生した不採算プロジェクトについては、予定通りに当第１四半期末で納品検収が完了したものの、一部追加対応が発生したため、第２四半期に対応することとなりました。」
前期第3四半期に発生した不採算プロジェクトは予定通り納品検収が完了した一方、一部追加対応が第2四半期に持ち越された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、第１四半期に発生したプロジェクト品質低下に起因した一過性のコスト増の事案は収束したものの、新たに、開発リソースの追加を要するプロジェクトが発生し、第３四半期においてプロジェクト損失を計上しました。今後見込まれる損失は、受注損失引当金繰入額として計上しており、第４四半期以降は利益率の改善を見込んでいます。」
第1四半期の一過性コスト増は収束した一方、新たなプロジェクトで損失が発生し、受注損失引当金繰入額を計上した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「第１四半期会計期間に発生したリソース追加による一過性のコスト増については、想定通りに第２四半期会計期間において収束しており、第３四半期以降、計画通りの利益率水準を見込んでいます。」
第1四半期に発生したリソース追加による一過性のコスト増が第2四半期に想定通り収束した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、今後の更なる成長を見据えた組織体制を敷いたタイミングで案件受注が過多になり、一部の案件で開発における品質担保のため予定工数が超過し、リソース追加によりコストが増加しました。一過性の要因となりますが、第２四半期会計期間で好転させ、第３四半期会計期間において計画通りの利益率水準への回復を見込んでおります。」
従来リスクとして記載されていた不採算プロジェクトにつながる工数超過が実際に発生し、追加リソースによるコスト増加が生じた。第2四半期での好転と第3四半期での利益率回復を見込んでいる。 - FY2022初出有価証券報告書
「顧客企業の要求する仕様や想定される工数に乖離が生じないよう、要員管理・進捗管理・予算管理をおこなっておりますが、予期し得ない不具合の発生等により、開発工数が大幅に増加し、不採算プロジェクトが発生するような場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
要員・進捗・予算管理を行う一方、工数増加による不採算プロジェクトをリスクとしている。