ボードルア（4413）・施策前進
有償新株予約権による業績連動型インセンティブの導入
FY2025-Q1に初出。9回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2026-H1。直近の記載はFY2027-H1。
9記載
3年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績指標達成連動型の役職員向け新株予約権行使条件178社が書いているテーマ・逆風8社・追い風208社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている159社のうち14社を表示しています。上の文は159社すべてから計算しています。このテーマの221件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間において以下の新株予約権を発行しております。新株予約権者は、2029年２月期または2030年２月期のいずれかの事業年度において、連結上のEBITDAが、7,451百万円を超過した場合にのみ、本新株予約権を行使することができる。」
第7回有償新株予約権を当社従業員177名、子会社取締役5名、子会社従業員119名に発行し、839,400株を目的とする内容を開示した。2029年2月期または2030年2月期に連結EBITDA7,451百万円超を行使条件としている。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「2029年２月期または2030年２月期のいずれかの事業年度において、EBITDAが7,451百万円を超過した場合にのみ、本新株予約権を行使することができる。」
第7回新株予約権を発行する方針を決議し、業績条件を2029年２月期または2030年２月期のEBITDA7,451百万円超とした。対象者も当社従業員187名、子会社取締役5名、子会社従業員119名へ拡大している。 - 2026-05-25引き上げ株式の発行・処分
「新株予約権者は、2029年２月期または2030年２月期のいずれかの事業年度において、連結上のEBITDAが、7,451百万円を超過した場合にのみ、本新株予約権を行使することができる。」
第７回新株予約権を発行し、従前の第５回・第６回新株予約権から行使条件の業績指標を更新した。行使条件は2029年２月期または2030年２月期の連結EBITDA7,451百万円超であり、従前に開示された営業利益2,900百万円超および5,493百万円超から、指標と基準額の双方が変更されている。 - FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「新株予約権者は、2028年２月期または2029年２月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書（連結損益計算書を作成していない場合には損益計算書、以下同様。）に記載された営業利益が、5,493百万円を超過した場合にのみ、これ以降本新株予約権を行使することができる。」
第6回有償新株予約権を当社従業員155名、子会社取締役3名、子会社従業員105名に発行した。行使条件となる営業利益は5,493百万円超で、従前の第5回新株予約権の2,900百万円超から引き上げられ、判定年度も2028年2月期または2029年2月期へ変更されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「第５回新株予約権 当社従業員141 当社子会社取締役2 当社子会社従業員8」
第5回有償新株予約権について、当社従業員および子会社役職員を対象とし、2027年２月期または2028年２月期にのれん償却費控除前営業利益2,900百万円超過を行使条件とする内容を引き続き開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において以下の新株予約権を発行しております。」
第５回有償新株予約権について、当社従業員141名、子会社取締役2名および子会社従業員8名を付与対象者として、133,600株を目的とする内容を開示している。2027年２月期または2028年２月期のいずれかで、のれん償却費控除前営業利益が2,900百万円を超過した場合に行使できる条件も引き続き示している。 - FY2025-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において以下の新株予約権を発行しております。」
第５回有償新株予約権を当社従業員141名、子会社取締役2名および子会社従業員8名に発行した。2027年２月期または2028年２月期のいずれかで、のれん償却費控除前営業利益が2,900百万円を超過した場合にのみ行使できる条件を設定している。