アライアンス・グループ連携による受注拡大
FY2018に初出。22回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ServiceNowやGoogle Cloud等でのアライアンス強化による利用支援の増加等に伴い、既存及び新規のエンドユーザーとの取引が増加するなどしたため」
ServiceNow、Google Cloud等とのアライアンス強化を通じた利用支援と顧客取引の拡大が継続し、クラウドインテグレーション事業の売上高は11,733百万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「顧客企業のＤＸ需要の高まりを背景にAmazon Web Services（ＡＷＳ）やServiceNow、Google Cloud等のクラウドサービスの移行・利用に係る技術支援が好調に推移し、またクラウドサービスへの移行後のリセール（ライセンス等の再販）が拡大した結果」
AWS、ServiceNow、Google Cloud等とのアライアンスを活用した移行・利用支援およびリセールが拡大し、クラウド関連取引の増加が継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これは主にクラウドインテグレーション事業で、ServiceNowやＡＷＳ、Google Cloud等でのアライアンス強化による利用支援の増加等に伴い、既存及び新規のエンドユーザーとの取引が増加するなどしたためであり、同事業の売上高は9,717百万円（前年同期比34.6％増）となりました。」
ServiceNow、AWS、Google Cloud等とのアライアンス強化が利用支援および既存・新規エンドユーザー取引の増加につながり、クラウドインテグレーション事業の売上拡大を報告している。 - FY2024前進有価証券報告書
「これは主にクラウドインテグレーション事業で、ServiceNowやＡＷＳ、Microsoft Azure等でのアライアンス強化による利用支援の増加等に伴い、既存及び新規のエンドユーザーとの取引が増加するなどしたためであり、同事業の売上高は7,217百万円（前年同期比35.7％増）となりました。」
ServiceNow、AWS、Microsoft Azure等とのアライアンス強化が利用支援と既存・新規エンドユーザー取引の増加につながり、クラウド関連事業の実績が拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「顧客企業のＤＸ需要の高まりを背景にAmazon Web Services（ＡＷＳ）やServiceNow等のクラウドサービスの移行・利用に係る技術支援が好調に推移し、またクラウドサービスへの移行後のリセール（ライセンス等の再販）が拡大した結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は5,255百万円（前年同期比38.3％増）、セグメント利益は847百万円（同41.6％増）となりました。」
AWS・ServiceNow等のクラウドサービスに関する技術支援と移行後のリセールが拡大し、アライアンスを活用したクラウド関連取引の実績が第3四半期累計で拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「顧客企業のＤＸ需要の高まりを背景にAmazon Web Services（ＡＷＳ）やServiceNow等のクラウドサービスの移行・利用に係る技術支援が好調に推移し、またクラウドサービスへの移行後のリセール（ライセンス等の再販）が拡大した結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は3,340百万円（前年同期比39.5％増）、セグメント利益は497百万円（同32.8％増）となりました。」
AWS・ServiceNow等のクラウドサービスに関する技術支援と移行後のリセールが拡大し、アライアンスを活用したクラウド関連取引の実績が上半期に拡大した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「顧客企業のＤＸ需要の高まりを背景にAmazon Web Services（ＡＷＳ）やServiceNow等のクラウドサービスの移行・利用に係る技術支援が好調に推移し、またクラウドサービスへの移行後のリセール（ライセンス等の再販）が拡大した結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は1,468百万円（前年同期比39.0％増）、セグメント利益は227百万円（同47.8％増）となりました。」
AWS・ServiceNow等のクラウドサービスに関する移行・利用支援および移行後のリセールが拡大し、アライアンスを活用したクラウド関連取引の実績が拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＡＷＳやMicrosoft Azure等でのアライアンス強化による利用支援の増加等に伴い、既存及び新規のエンドユーザーとの取引が増加するなどしたため」
AWS・Microsoft Azure等のアライアンス強化による利用支援と、既存・新規エンドユーザーとの取引増加を通期業績の要因として報告している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これは主にソリューション事業でシステムの維持運用の効率化に向けたクラウドサービスやＡＷＳやMicrosoft Azureといったクラウドサービス領域でのアライアンス強化による利用支援の増加等に伴い、既存及び新規のエンドユーザーとの取引が増加するなどしたためであり」
AWS・Microsoft Azure等のアライアンス強化による利用支援とエンドユーザー取引増加を通期業績の要因として報告している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これは主にソリューション事業でＥＲＰ導入案件、システムの維持運用の効率化に向けたクラウドシステム導入案件及びＡＷＳやMicrosoft Azureといったクラウドサービス領域でのアライアンス強化による利用支援の増加等に伴い、既存及び新規のエンドユーザーとの取引が増加するなどしたためであり、同事業の売上高は12,066百万円（同8.5％増）となりました。」
AWS・Microsoft Azure等のクラウドサービス領域におけるアライアンス強化が利用支援の増加と既存・新規エンドユーザー取引の増加につながったと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「パートナー各社とのアライアンスによりエンドユーザーの紹介を受け、最終的には基幹系システム開発領域まで拡大する形で事業を展開しております。」
国内外の製品・サービスを扱うアライアンスを強化し、クラウド利用支援の増加とエンドユーザー取引増加を報告している。 - FY2018初出有価証券報告書
「パートナー各社とのアライアンスによりエンドユーザーの紹介を受け、最終的には基幹系システム開発領域まで拡大する形で事業を展開しております。」
パートナーからの顧客紹介、基幹系システム開発への展開、グループ各社のソリューション相互提供を通じて取引を拡大する。