情報通信業界の競争激化・価格競争
FY2018-Q3に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2021。
FIGがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「現状においては、政府や民間企業のIT化推進等に伴う業界全体における開発需要は拡大しつつも、競合激化等による極端な価格競争等が生じる可能性があり」
情報通信業界の開発需要拡大と併存する競合激化・極端な価格競争のリスクを継続している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「装置等関連事業については、米中貿易摩擦の長期化に加えて新型コロナウイルスの感染拡大による影響など、主力の自動車関連にて設備投資計画の見直しにより、受注案件の減少による売上高不足と価格競争の激化により利益面が悪化しております。」
米中貿易摩擦と新型コロナウイルスの影響に加え、設備投資計画の見直しによる受注減少と価格競争激化が発生し、利益面の悪化が続いていると記載した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「主力の自動車関連が足元で厳しい状況が続いており、価格競争が激化する中で低利益率の受注により売上高を確保していることから利益面が悪化しております。」
自動車関連事業で価格競争がさらに激化し、低利益率の受注で売上高を確保する一方、利益面が悪化したと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当期においては、装置等関連事業が苦戦をしました。米中貿易摩擦の影響等により市況が悪化、価格競争が激化したことにより売上高は達成したものの利益面が低迷しました。」
市況悪化と価格競争激化が継続し、売上高を確保した一方で利益面が低迷したと記載され、競争・価格圧力の影響が深刻化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「これにより、好調であった車載関係製造装置市場に競合各社が集中し、価格競争が激化したことから利益率が悪化しました。」
車載関係製造装置市場への競合集中と価格競争の激化が実際に発生し、利益率が悪化したと記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「競合激化等による極端な価格競争等が生じる可能性があり、今後において景気低迷等による需要減少や新規参入等により競争が激化した場合には、当社グループにおける受注減少、低価格受注等が生じ」
情報通信業界の競合激化、需要減少、価格競争による受注減少リスクを再掲している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「現状においては、政府や民間企業のIT化推進等に伴う業界全体における開発需要は拡大しつつも、競合激化等による極端な価格競争等が生じる可能性があり、今後において景気低迷等による需要減少や新規参入等により競争が激化した場合には、当社グループにおける受注減少、低価格受注等が生じ、事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
開発需要の拡大を認識する一方、競合激化、新規参入、需要減少、極端な価格競争による受注減少等をリスクとして挙げた。