採用広告への投資
FY2021-Q3に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-31。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- FY2025前進有価証券報告書
「広告宣伝費 436,145」
広告宣伝費436,145千円を計上し、求職者会員・法人顧客の獲得および認知度向上に向けた投資の実行を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社は積極的な法人向けのマーケティング活動等で新規取引先との接点を増やし、求人掲載サービスやスカウトサービスの販売に繋げました。」
法人向けマーケティング活動により新規取引先との接点を増やし、求人掲載サービスやスカウトサービスの販売につなげる取り組みを継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「法人向けの営業活動への投資による販売手数料の増加163,670千円」
法人向け営業活動への投資により販売手数料が163,670千円増加したと記載し、法人顧客開拓への投資実行を示している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社は積極的な法人向けのマーケティング活動等で新規取引先との接点を増やし、求人掲載サービスやオンライン企業説明会サービスの販売に繋げました。さらに、地域・業界・職種等の特定カテゴリの学生・企業の抱えるニーズに合致したサービスを強化し、会員数及び法人顧客数拡大に注力しております。」
法人向け広告宣伝からマーケティング活動へ表現が変わった後も、新規取引先との接点拡大とサービス販売、会員数・法人顧客数の拡大を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社は積極的な法人向けのマーケティング活動等で新規取引先との接点を増やし、求人掲載サービスやオンライン企業説明会サービスの販売に繋げました。さらに、地域・業界・職種等の特定カテゴリの学生・企業の抱えるニーズに合致したサービスを強化し、会員数及び法人顧客数拡大に注力しております。」
採用広告という従来の表現からマーケティング活動という表現に変わっているが、法人向けの認知・接点拡大とサービス販売に向けた活動を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社は積極的な法人向けの広告宣伝活動等で新規取引先との接点を増やし、求人掲載サービスや動画配信サービスの販売に繋げました。」
求職者会員獲得に限らず、法人向け広告宣伝活動により新規取引先との接点を増やす取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社は積極的な法人向けの広告宣伝活動等で新規取引先との接点を増やし、求人掲載サービスや動画配信サービスの販売に繋げました。」
求職者会員獲得に限らず、法人向け広告宣伝活動によって新規取引先との接点を増やす取り組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社は積極的な法人向けの広告宣伝活動等で新規取引先との接点を増やし、求人掲載サービスや動画配信サービスの販売に繋げました。」
法人向け広告宣伝活動によって新規取引先との接点を増やす方針を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これまで求職者会員獲得を主目的とした広告宣伝活動を行ってきた中で、当事業年度からは法人顧客開拓のためにも広告宣伝への投資を開始しております。」
採用広告・求職者会員獲得中心だった広告宣伝投資に、法人顧客開拓・法人向け認知度向上の目的が加わっている。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「③採用広告費」
上場に伴う新株発行の調達資金を採用広告費に充当する予定としている。