成長分野への経営資源集中に伴う事業セグメント再編
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
NEXYZ.Groupがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来の「電子メディア事業」の名称を「メディア・プロモーション事業」に変更しております。この変更はセグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
事業戦略をより明確に表現するため、電子メディア事業をメディア・プロモーション事業へ改称している。名称変更のみで、セグメント情報への影響はないとしている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度より、収益構造の変化に対応するため、当社グループの事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ネクシィーズ・ゼロ事業」「電力小売事業」「電子メディア事業」から、「ネクシィーズ・ゼロ事業」「電子メディア事業」に変更しております。また、従来「ネクシィーズ・ゼロ事業」としていた報告セグメントの名称を「エンベデッド・ファイナンス事業」に変更しております。」
電力小売事業を独立報告セグメントから外し、ネクシィーズ・ゼロ事業と電子メディア事業の2区分へ再編するとともに、ネクシィーズ・ゼロ事業をエンベデッド・ファイナンス事業へ改称している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、収益構造の変化に対応するため、当社グループの事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ネクシィーズ・ゼロ事業」「電力小売事業」「電子メディア事業」から、「ネクシィーズ・ゼロ事業」「電子メディア事業」「その他」に変更しております。」
電力小売事業を独立報告セグメントから「その他」へ移し、ネクシィーズ・ゼロ事業、電子メディア事業、その他の3区分とする再編を継続適用している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、収益構造の変化に対応するため、当社グループの事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ネクシィーズ・ゼロ事業」「電力小売事業」「電子メディア事業」から、「ネクシィーズ・ゼロ事業」「電子メディア事業」「その他」に変更しております。」
電力小売事業を独立報告セグメントから「その他」へ移し、ネクシィーズ・ゼロ事業、電子メディア事業、その他の区分へ再編している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「会計方針の変更に記載のとおり、収益認識会計基準等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。また、前連結会計年度末より、従来は各報告セグメントに配分していなかった人件費を、各報告セグメントの営業費用に含めて記載することといたしました。」
3事業の報告セグメント区分自体は維持しているが、収益認識会計基準の適用と人件費の配分方法変更により、セグメント利益の測定方法を組み替えている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ネクシィーズ・ゼロ事業」に含まれる「電力小売事業」について量的な重要性が増してきたことから、各事業の収益を明確化するため、事業ポートフォリオの変化等を踏まえた経営管理手法の見直しを実施しております。これに伴い、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「ネクシィーズ・ゼロ事業」及び「電子メディア事業」の２区分から、「ネクシィーズ・ゼロ事業」、「電力小売事業」及び「電子メディア事業」の３区分に変更しております。」
電力小売事業の量的重要性の増加を受けた3区分へのセグメント変更と、収益を明確化する管理手法を継続適用している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ネクシィーズ・ゼロ事業」に含まれる「電力小売事業」について量的な重要性が増してきたことから、各事業の収益を明確化するため、事業ポートフォリオの変化等を踏まえた経営管理手法の見直しを実施しております。これに伴い、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「ネクシィーズ・ゼロ事業」及び「電子メディア事業」の２区分から、「ネクシィーズ・ゼロ事業」、「電力小売事業」及び「電子メディア事業」の３区分に変更しております。」
電力小売事業の量的重要性の増加を受けた3区分へのセグメント変更を、第2四半期でも継続適用している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、「ネクシィーズ・ゼロ事業」に含まれる「電力小売事業」について量的な重要性が増してきたことから、各事業の収益を明確化するため、事業ポートフォリオの変化等を踏まえた経営管理手法の見直しを実施しております。これに伴い、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「ネクシィーズ・ゼロ事業」及び「電子メディア事業」の２区分から、「ネクシィーズ・ゼロ事業」、「電力小売事業」及び「電子メディア事業」の３区分に変更しております。」
電力小売事業の重要性の増加を受け、従来2区分だった報告セグメントを3区分へ変更し、収益を明確化する管理体制へ組み替えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度より、従来「エネルギー環境関連事業」としていた報告セグメントの名称を「ネクシィーズ・ゼロ事業」に変更しております。なお、この報告セグメントの名称変更がセグメント情報に与える影響はありません。また、前連結会計年度のセグメント情報についても変更後の名称で表示しております。」
成長分野への資源集中を反映した「ネクシィーズ・ゼロ事業」へのセグメント名称変更を通期でも継続適用している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来の「エネルギー環境関連事業」の名称を「ネクシィーズ・ゼロ事業」に変更しております。なお、当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
成長分野への資源集中に対応したセグメント名称変更を継続適用しており、セグメント情報への影響はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、従来の「エネルギー環境関連事業」の名称を「ネクシィーズ・ゼロ事業」に変更しております。なお、当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
成長分野への資源集中に対応したセグメント名称を「ネクシィーズ・ゼロ事業」とする変更を継続適用しており、セグメント情報への影響はないとしている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「エネルギー環境関連事業」としていた報告セグメントの名称を「ネクシィーズ・ゼロ事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。」
成長分野への資源集中に対応した報告セグメントについて、「エネルギー環境関連事業」から「ネクシィーズ・ゼロ事業」へ名称を変更した。名称変更のみで、セグメント情報への影響はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、セグメント商品・サービスの内容の類似性等を考慮して報告セグメントを区分しており、「エネルギー環境関連事業」「電子メディア事業」の２つを報告セグメントとしております。」
文化教育事業の譲渡後、成長分野に対応したエネルギー環境関連事業と電子メディア事業の2報告セグメント体制を通期で適用している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「事業分離日 平成29年11月15日」「こうした状況のもと、「文化教育事業」を展開する株式会社ハクビの当社が保有する全株式を譲渡することが当社グループ企業価値向上の実現につながると判断し、全株式を譲渡することといたしました。」
成長分野への経営資源集中と事業ポートフォリオ見直しについて、平成29年11月15日にハクビ全株式の譲渡を完了し、文化教育事業を連結対象から除外した。 - FY2017前進有価証券報告書
「こうした未開拓の分野に進出し、事業領域を広げる一方で、きもの着付け教室の運営等を行う子会社の株式会社ハクビについては、平成29年11月に株式を譲渡するなど、事業ポートフォリオを定期的に見直しております。」
成長分野への資源集中を進める一方、ハクビ全株式を平成29年11月に譲渡し、事業ポートフォリオの見直しを具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントとして記載する事業セグメントを変更しており、比較・分析は変更後のセグメント区分に基づき記載しております。」
第1四半期から実施した、成長分野への経営資源集中に対応するセグメント再編を継続適用している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントとして記載する事業セグメントを変更しており、比較・分析は変更後のセグメント区分に基づき記載しております。」
第1四半期から実施した報告セグメントの再編を継続適用し、成長分野への経営資源集中に対応している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、成長分野へ経営資源を集中してきたことに伴う収益構造の変化に対応するため、当社グループの事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ライフアメニティ事業」「ソリューションサービス事業」「文化教育事業」から、「エネルギー環境関連事業」「電子メディア事業」「文化教育事業」「その他」に変更しております。」
成長分野への経営資源集中と収益構造の変化に対応し、報告セグメントを再編している。