イベント・メディア権利需要の変動
FY2016-Q2に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
電通グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「なお、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に関する、主に棚卸資産、引当金及び偶発負債等の評価においては、東京2020オリンピック競技大会の無観客での開催による影響を含め、四半期連結財務諸表作成時に入手可能な情報に基づいて見積られたプロジェクト収支等の予測を用いております。したがって、今後当該競技大会に係るプロジェクト収支等の実績が当該会計上の見積りと異なる場合、当社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
東京2020大会について、無観客での開催を前提に棚卸資産、引当金、偶発負債等の会計上の見積りを行い、実際のプロジェクト収支との差異が財政状態・経営成績に影響する可能性を示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「国際オリンピック委員会と東京2020組織委員会は、2020年３月に、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を2021年７月に延期することを発表しましたが、主に棚卸資産、引当金及び偶発負債等の評価に係る会計上の見積りにおいては、同競技大会の2021年７月の開催を前提として、四半期連結財務諸表作成時に入手可能な情報にもとづき最善の見積りを行っております。」
東京2020大会の2021年7月開催を前提に、棚卸資産、引当金、偶発負債等の評価に関する会計上の見積りを行っている。延期リスクを踏まえた前提が継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の延期に関するリスク 新型コロナウイルス感染症の世界規模での拡大を受け、2020年３月24日、国際オリンピック委員会と東京2020組織委員会は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を延期し、2021年夏までに開催することで合意した旨の共同声明を発表しました。上記延期に伴い、延期を前提としていない場合と比較して、主に以下の領域における当社グループの会計上の判断および見積り、ひいては当社グループの業績に影響を与える可能性があります。・収益認識 ・棚卸資産等の評価 ・引当金、偶発負債の評価」
東京2020大会の延期が、需要変動だけでなく、収益認識、棚卸資産評価、引当金・偶発負債評価などの会計上の判断・見積りに影響するリスクとして具体化された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2020年３月24日、国際オリンピック委員会と東京2020組織委員会は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を延期し、2021年夏までに開催することで合意した旨の共同声明を発表しました。」
東京2020大会の延期やイベントの中止・延期が発生し、イベント・メディア権利需要の変動リスクが実際の事象として表れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、これらの中には、事業計画が多年度にわたる場合、または多額の取得コストや財務的コミットメントを必要とする場合があります。」
コンテンツ事業について、多年度計画、多額の取得コスト、財務的コミットメント、生活者の反応の予測困難性を引き続きリスクとしている。 - FY2016悪化有価証券報告書
「しかし、これらの中には、事業計画が多年度にわたる場合、または多額の取得コストや財務的コミットメントを必要とする場合があります。また、昨今ではコンテンツを供給するメディアも多様化しております。しかも、コンテンツ事業の成否を左右する生活者の反応を確実に予測することは、困難であります。」
コンテンツ事業について、権利取得・制作への多額の投資や複数年度の事業計画、生活者の反応の予測困難性をリスクとして追加的に明示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「収益は、イベントの開催場所や開催時期、当社グループが諸権利を得る条件、メディア・コンテンツに対する消費者の需要や関心度、広告主および放送局等の当該諸権利に対する需要の度合いなどの要因によって異なります。」
イベントの開催条件、権利取得条件、消費者・広告主・放送局等の需要がエンタテインメント・スポーツ関連収益を左右するとの説明を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「収益は、イベントの開催場所や開催時期、当社グループが諸権利を得る条件、メディア・コンテンツに対する消費者の需要や関心度、広告主および放送局等の当該諸権利に対する需要の度合いなどの要因によって異なります。」
エンタテインメント・スポーツ関連収益が、開催条件、権利取得条件、消費者や広告主等の需要に左右されるとしている。