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クイック(4318)・目標前進

売上高経常利益率・ROEの中長期的向上

FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

10記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020 – FY2021前進FY2022 – FY2023その他FY20242017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
ROE・売上高経常利益率の向上40社が書いているテーマ・逆風2社・追い風41社

クイックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中9社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている40社のうち14社を表示しています。上の文は40社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、自己資本当期純利益率は22.4%(前年同期比1.5ポイント改善)でありました。引き続き当該指標の向上に取り組んでまいります。」

    FY2026のROEは22.4%となり、前年同期比1.5ポイント改善した。一方、来期以降は一時的に低下する見込みも示している。
  2. 2026-05-12前進経営計画

    「投資効果の実現を通じた利益成長と資本効率の改善により、中長期的なROE向上を目指す」

    中長期的なROE向上について、人的資本・既存事業・新領域への投資を拡大した上で、2029年3月期ROE16%を目指す計画を具体化した。
  3. FY2024利益率改善とROE低下が併存有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、売上高経常利益率は17.1%(前年同期比0.8ポイント改善)となり、自己資本当期純利益率は23.3%(前年同期比2.0ポイント低下)でありました。引き続き当該指標の向上に取り組んでまいります。」

    FY2024は売上高経常利益率が17.1%へ改善した一方、ROEは23.3%へ低下した。両指標の向上方針は継続している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、売上高経常利益率は16.3%(前年同期比1.8ポイント改善)となり、自己資本当期純利益率は25.3%(前年同期比5.6ポイント改善)でありました。引き続き当該指標の向上に取り組んでまいります。」

    中長期的な利益率・ROE向上を目指す中、FY2023は売上高経常利益率16.3%、ROE25.3%となり、いずれも前年同期から改善した。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、売上高経常利益率は14.5%(前年同期比3.5ポイント改善)となり、自己資本当期純利益率は19.7%(前年同期比5.2ポイント改善)でありました。引き続き当該指標の向上に取り組みます。」

    中長期的な売上高経常利益率・ROE向上を掲げる中、FY2022は売上高経常利益率14.5%、ROE19.7%となり、いずれも前年同期から改善した。
  6. FY2021悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、コロナ禍による景気悪化の影響等もあり、売上高経常利益率は10.6%(前年同期比3.7ポイント低下)となり、自己資本当期純利益率は14.5%(前年同期比8.8ポイント低下)でありました。引き続き当該指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」

    中長期的な利益率・ROE向上を目指す中、売上高経常利益率とROEはいずれも前年同期から低下した。
  7. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高経常利益率は14.3%(前年同期比0.4ポイント低下)であり、自己資本当期純利益率は23.3%(前年同期比2.4ポイント低下)でありました。引き続き当該指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」

    中長期的な利益率・ROE向上を目指す中、売上高経常利益率とROEはいずれも前年同期から低下した。
  8. FY2019前進有価証券報告書

    「当社グループは規模の拡大を目指すほか、独自の営業網や転職希望登録者の獲得ノウハウ等の事業資産の有効活用により、利益重視の体制を整える方針であります。これらを実現させ、安定的な成長と堅実な財務体質の構築に向け、中長期的に売上高経常利益率及び自己資本当期純利益率(ROE)を高めていくことを目指してまいります。当連結会計年度における売上高経常利益率は14.7%(前年同期比1.0ポイント改善)であり、自己資本当期純利益率は25.7%(前年同期比0.2ポイント改善)でありました。」

    中長期的な売上高経常利益率・ROE向上を掲げる中、FY2019の売上高経常利益率は14.7%、ROEは25.7%となり、いずれも前年同期から改善した。
  9. FY2018悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高経常利益率は13.7%(前年同期比0.5ポイント低下)であり、自己資本当期純利益率は25.5%(前年同期比1.0ポイント低下)でありました。引き続き当該指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」

    中長期的な売上高経常利益率・ROE向上を掲げる一方、当年度の両指標は前年同期から低下した。
  10. FY2017初出有価証券報告書

    「これらを実現させ、安定的な成長と堅実な財務体質の構築に向け、中長期的に売上高経常利益率及び自己資本当期純利益率(ROE)を高めていくことを目指してまいります。」

    売上高経常利益率とROEを中長期的に高める目標を初めて明示している。具体的な数値目標は示していない。
一緒に動いた変遷

「売上高・利益の拡大と財務基盤の改善」は、この変遷が動いた10回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高・利益の拡大と財務基盤の改善5回
  3. 2「日本の人事部」を基盤とした周辺ビジネスの集約・拡大4回
  4. 3配当性向40%を目処とする利益還元4回
  5. 4既存事業のリニューアルと新サービス提案3回
  6. 5優秀な人材の積極採用・待遇改善による事業基盤強化3回
  7. 6譲渡制限付株式報酬制度による企業価値向上・株主との価値共有3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
クイックの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12の経営計画で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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