受注・システム開発上のプロジェクトリスク
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。31社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当該リスクに対して、技術的問題や期間・工数の問題等を事前に検証する商談検討会を受注前に開催し、プロジェクト開始後にはＰＡ会（プロジェクト審査会）を適宜・適切に開催して、問題が顕在化する前の事前対処に努めております。」
受注前の商談検討会と、プロジェクト開始後のPA会による事前対処を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当該リスクに対して、技術的問題や期間・工数の問題等を事前に検証する商談検討会を受注前に開催し、プロジェクト開始後にはＰＡ会（プロジェクト審査会）を適宜・適切に開催して、問題が顕在化する前の事前対処に努めております。」
受注前の商談検討会と、プロジェクト開始後のプロジェクト審査会による事前対処を継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「ソリューション事業は、エッジコンピューティング系（組込系）開発における半導体不足の影響緩和、サブスク型のクラウドサービス業務における収益認識に関する会計基準適用の影響が一巡したこと等により、同50.3%増の589百万円となりました。」
エッジコンピューティング系開発における半導体不足の影響が緩和され、ソリューション事業の売上高が増加した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、ハードウェアとセットになったエッジコンピューティング系開発等の分野において、半導体不足の影響は大きく、納品遅延による検収先送り等が多く発生いたしました。」
半導体不足の影響により、ハードウェアとセットになったエッジコンピューティング系開発で納品遅延・検収先送りが多く発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体の不足および輸送ネットワークの停滞によるハード機器の入手困難により検収の先送り等が発生し」
半導体不足および輸送ネットワーク停滞によるハード機器の入手困難から検収の先送りが発生し、プロジェクト遂行上のリスクが実際の売上減少要因となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「稼働率の増加および外注原価率低減による採算改善により、大きく増益となった」
稼働率の増加と外注原価率低減による採算改善が記載され、受託開発の収益性が改善した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「主力のＳＩ／受託開発業務において継続優良案件の着実な遂行に努めた結果」
テレワーク関連需要への対応と並行して、継続優良案件の着実な遂行に努めている。プロジェクト運営の安定化に向けた従来の姿勢を再確認している。 - FY2019対処有価証券報告書
「主力事業であるソフトウェア開発事業においては、2018年度に発生した不採算プロジェクトの影響を脱し、再発防止に努めた結果、確実なプロジェクト運営を行うことで安定的な成長・拡大を図る事が出来ました。」
前期に発生した不採算プロジェクトの影響を脱し、再発防止に努めた結果、安定的なプロジェクト運営を行うことができたと説明している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当該開発システムは既に検収を終えて稼働しており、今後の業績への懸念材料は全て解消しております。当該開発プロジェクトの問題点をよく整理し、今後の再発防止に活かしてまいります。」
多額のプロジェクト損失は発生したが、開発システムは検収・稼働を終え、今後の業績への懸念材料は解消したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「主力のＳＩ／受託開発業務において、昨年来続いている不採算プロジェクトの収束を図るとともに、成長分野を中心に要員体制の増強に努めました。」
昨年来続く不採算プロジェクトの収束を図りつつ、成長分野の要員体制を増強する施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社は以下の施策を実施して成長分野を中心に事業基盤の強化を図るとともに、昨年来続いている不採算プロジェクトの収束に努め、一定の成果を見ました。」
昨年来続く不採算プロジェクトの収束に努め、一定の成果を見たものの、売上高や利益にはなお影響が残っていると説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「主力のＳＩ／受託開発業務において、昨年来続いている不採算プロジェクトの収束に努めるとともに」
昨年来続く不採算プロジェクトの収束に努めているが、その影響は当四半期にも残っていると説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本体の金融業向け受託開発の一部に不採算プロジェクトが発生し」
金融向け受託開発で不採算プロジェクトが発生したと通期でも記載し、プロジェクトリスクの実例を確認している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「本体の金融向けＳＩ／受託開発業務において遅延プロジェクトが発生し、売上総利益は同1.6%増の1,787百万円に止まりました。」
受託開発における遅延プロジェクトが実際に発生し、売上総利益の伸びが前年同期比1.6％増にとどまったと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「システムの受託開発業務においては、受注時に想定した以上に工数が嵩む場合や、検収が遅れたり、成果物に瑕疵があることにより追加原価が発生する場合があり、予定原価との差異が発生することにより、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
受託開発で工数増、検収遅延、成果物の瑕疵や重大なシステム障害が発生し、追加原価や信用低下につながる可能性を示している。商談検討会やプロジェクト審査会で対応している。