ストック・オプション行使による希薄化
FY2021に初出。14回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
THECOOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2026年１月１日～2026年２月28日（注）１ 普通株式 3,200 普通株式 2,103,305 96 116,084 96 116,084 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。 2026年５月７日（注）３ 普通株式 1,000 普通株式 2,117,521 300 129,349 300 129,349 （注）３．新株予約権の行使による増加であります。」
2026年上期に新株予約権の行使により合計4,200株が増加し、希薄化につながる株式増加が継続して発生した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当事業年度末における新株予約権における潜在株式数は18,400株であり、発行済株式総数2,100,105株の0.9％に相当しますが、権利行使期間において段階的に行使が可能となる条件を付与することで、希薄化の影響が分散するようにしております。」
潜在株式比率は前年度の1.2％から0.9％へ低下した。FY2025中には新株予約権行使による3,850株の増加も発生しているが、残存潜在株式の比率は縮小している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2025年2月10日に3,000株、2月12日に350株が新株予約権の行使により増加し、発行済株式総数の増加が当中間会計期間にも発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当事業年度末における新株予約権における潜在株式数は24,650株であり、発行済株式総数2,081,455株の1.2％に相当しますが、権利行使期間において段階的に行使が可能となる条件を付与することで、希薄化の影響が分散するようにしております。」
潜在株式比率は前年度の1.6％から1.2％へ低下し、段階的行使によって希薄化影響を分散する説明を継続している。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年６月30日（注） 4,600 2,080,555 138 759,266 138 759,266 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
2024年上期に新株予約権の行使により4,600株が増加し、発行済株式総数は2,080,555株となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年３月31日（注） 4,600 2,080,555 138 759,266 138 759,266 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
2024年第1四半期に新株予約権の行使により4,600株が増加し、発行済株式総数は2,080,555株となった。新株予約権行使による株式増加が継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当事業年度末における新株予約権における潜在株式数は34,250株であり、発行済株式総数2,075,955株の1.6％に相当しますが、権利行使期間において段階的に行使が可能となる条件を付与することで、希薄化の影響が分散するようにしております。」
潜在株式数は発行済株式総数の1.6％に相当し、段階的行使により希薄化影響を分散する説明となっている。FY2023中には新株予約権行使による2,400株増加があった一方、第6回新株予約権は消滅している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日（注） 300 2,074,655 100 759,087 100 759,087 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
2023年第2四半期に新株予約権の行使により300株が増加し、発行済株式総数は2,074,655株となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日（注） 800 2,074,355 24 758,987 24 758,987 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
2023年第1四半期に新株予約権の行使により800株が増加し、発行済株式総数は2,074,355株となった。提出日現在の発行済株式数は2,074,555株とされている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加は、新株予約権行使52,200株によるものであります。」
2022年中に新株予約権の行使により52,200株が発行され、株式価値希薄化につながる株式増加が実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年7月1日から9月30日までに新株予約権の行使により16,850株が増加し、発行済株式総数は2,073,455株となった。希薄化につながる株式増加が続いている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年4月1日から6月30日までに、新株予約権の行使により発行済株式総数が10,600株増加し、2,056,605株となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「24,650 2,046,005 1,982 754,382 1,982 754,382 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使による株式増加が実際に発生した。ただし、残存する潜在株式数の変化は本文では示されていない。 - FY2021初出有価証券報告書
「当事業年度末における新株予約権における潜在株式数は177,950株であり、発行済株式総数2,021,355株の8.8％に相当します。」
既存の新株予約権に加え、今後の付与・行使による株式価値希薄化の可能性を示している。