設計から配送までの業務改善
FY2019に初出。9回の記載のうち3回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2023実績引用有価証券報告書
「また、前連結会計年度までに実施した、SATC K-Site（旧九州工場)及びSATC T-Site（旧東京工場）の滋賀ATセンターへの機能集約などの事業再編の結果、効率化が進み、製造原価及び販売費が減少したことなどから、収益が改善いたしました。」
過年度のSATC K-Site・T-Siteの機能集約などの事業再編について、効率化により製造原価・販売費が減少し、生活・環境イノベーション事業の収益改善につながったと記載している。 - FY2023-Q3実績引用有価証券報告書
「また、前連結会計年度までに実施した、SATC K-Site（旧九州工場)及びSATC T-Site（旧東京工場）の滋賀ATセンターへの機能集約などの事業再編の結果効率化が進み、製造原価及び販売費が減少したことなどから、収益が改善いたしました。」
SATC K-Site・T-Siteの機能集約など過去の事業再編について、効率化が進み、製造原価・販売費の減少と収益改善につながったと記載している。 - FY2023-Q1実績引用有価証券報告書
「前連結会計年度までに実施した、SATC K-Site(旧九州工場)及びSATC T-Site（旧東京工場）の滋賀ATセンターへの機能集約などの事業再編の効果が顕在化したことなどから、収益が改善いたしました。」
SATC K-Site・T-Siteの機能集約など過去の事業再編について、その効果が顕在化し、生活・環境イノベーション事業の収益改善につながったと記載している。 - FY2022達成有価証券報告書
「また、生活・環境イノベーション事業において差別化製品の開発・生産を強力に推進するために、SATC K-Site（旧九州工場）に引き続き、SATC T-Site（旧東京工場）の機能を滋賀ATセンターに集約いたしました。」
SATC K-SiteおよびT-Siteの機能を滋賀アドバンストテクノセンターへ集約し、生活・環境イノベーション事業の生産体制再構築を完了した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「また、引き続き生産体制のリノベーションにも取り組み、2022年３月にはSATC T-Site(旧 東京工場)の生産機能の滋賀アドバンストテクノセンターへの移管集約を完了しております。」
SATC T-Site（旧東京工場）の生産機能を滋賀アドバンストテクノセンターへ移管・集約し、2022年3月に完了した。 - FY2021前進有価証券報告書
「機能製品事業における差別化製品の開発や生産を強力に推進するためにSATC K-Site（旧九州工場）及びSATC T-Site（旧東京工場）の機能を滋賀アドバンストテクノセンターに集約することを決定し、2022年12月期上期中に設備の移設を含めた生産集約に伴う工場の移転統合を完了する見込みとなっております。」
SATC K-SiteおよびT-Siteの機能を滋賀アドバンストテクノセンターに集約し、設備移設を含む工場移転統合を2022年12月期上期中に完了する見込みとした。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2021年２月12日開催の取締役会の決議により、SATC K-Site（旧九州工場）での生産品目を滋賀アドバンストテクノセンター（SATC）に移管する等、機能製品分野の生産体制再構築に取り組むことで市場環境の変化に対応してまいりましたが、引き続き、SATC T-Site（旧東京工場）での生産品目についてもSATCに移管することといたしました。移管目的は、第１に、けいはんな学研都市に所在する研究開発拠点（VCC）と近接しているSATCに高付加価値製品の生産を集中して技術開発力を高めることにより、新規開発型生産体制へシフトすること。第２に、ロジスティクスの改善によるJIT対応の強化。第３に、集中生産体制とロボット生産システムによる省力化を行い、将来の労働力不足に備えることです。２．実施時期 2022年３月末（予定）」
機能製品分野の生産体制再構築について、SATC T-Site（旧東京工場）の生産品目もSATCへ移管することを決定し、2022年3月末の実施予定、研究開発拠点との近接、高付加価値製品の集中生産、JIT対応およびロボット生産システムを具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内外の有力顧客に対する競争優位性を引続き維持向上させるために、顧客ニーズに沿った設計から配送までの改善を進めてまいります。」
顧客ニーズに沿った設計から配送までの改善を通じ、国内外の有力顧客に対する競争優位性を維持・向上する方針を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「国内外の有力顧客に対する競争優位性を引続き維持向上させるために、顧客ニーズに沿った設計から配送までの改善を進めてまいります。」
国内外の有力顧客に対する競争優位性の維持向上に向け、設計から配送までの改善を進める方針を示している。