プラスチック原材料価格の変動リスク
FY2016に初出。72回の記載のうち30回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-20。
竹本容器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- 2026-08-20再掲決算説明資料
「各拠点における原材料の確保を優先することで製品の安定供給に努めるとともに、市場動向を注視して顧客との対話を強化し、販売価格へも反映を進めていく方針」
原材料価格上昇への対応として、原材料確保、顧客対話、販売価格への反映を進める方針を再掲した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「中国国内では、生産現場の自動化・省力化ラインの範囲を拡張することで原価低減を継続しましたが、原材料価格の上昇で営業利益は赤字となりました。」
原材料価格の上昇が中国の営業利益を赤字とする要因として実際の業績に現れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、当社グループは資源循環型パッケージングの原料としてリサイクル素材やバイオマス素材の調達も行っており、サーキュラーエコノミー、カーボンニュートラルの浸透により需給にアンバランスが生じると、調達価格に影響を受けます。」
従来の石化由来原材料に加え、リサイクル素材・バイオマス素材の調達価格が需給アンバランスの影響を受ける可能性を追加記載し、原材料価格リスクの対象範囲を広げた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「一方、日本国内は販売価格の見直し効果の浸透や歩留まり改善策の実行などにより売上総利益率が増加したものの、売上高の減少により売上総利益額が減少し営業利益は前年同期比で減益となりました」
販売価格の見直し効果の浸透と歩留まり改善策の実行により売上総利益率が増加し、原材料価格等のコスト影響への対応を継続。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益は、国内売上が大幅増収になったものの国内の原油価格の高止まりや円安の影響を受け原材料価格や水道光熱費の負担増が継続していること、一方中国の売上はほぼ横ばいであったものの、自動化・省力化投資などにより売上高に見合った生産体制を構築した結果、原価低減を実現し通期で黒字化することができたことにより、43億29百万円（前年同期比13.4％増）となり、売上総利益率は前連結会計年度の26.7％から27.7％と1.0ポイント増加いたしました。」
原材料価格や水道光熱費の高止まりが続く中、販売価格の見直しと国内売上の増加により粗利益率が26.7％から27.7％へ改善し、コスト影響への対応が業績に反映された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「損益面では、日本国内は売上高の増加に加え販売価格へコスト転嫁を図るなどにより粗利額が増加したこと、中国は売上高が減少したものの残業時間を抑制するなどコストコントロールを徹底し営業黒字に転換するなどにより、連結営業利益は前年同期比で増益となりました。」
原材料価格の高止まりが続く中、国内では販売価格へのコスト転嫁を進め、粗利額の増加につなげたとの説明を継続。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「損益面では、日本国内は売上高の増加に加え販売価格へコスト転嫁を図るなどにより粗利額が増加したこと、中国は売上高が減少したもののコストコントロールを徹底し赤字幅が縮小したことなどにより、連結営業利益は前年同期比で増益となりました。」
原材料価格の高止まりが続く一方、日本国内では販売価格へのコスト転嫁を図り粗利額が増加。原材料価格変動リスクへの対応が業績改善として現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益は、国内の原油価格の高止まりや円安の影響を受け原材料価格や水道光熱費の負担増が継続していること、中国売上高の減少により自社生産拠点の稼働率が低下し固定負担率が上昇したことなどにより38億18百万円（前年同期比7.1％減）となり、売上総利益率は前連結会計年度の27.6％から26.7％と0.9ポイント減少いたしました。」
原油価格高止まりや円安により、原材料価格・水道光熱費の負担増が継続し、売上総利益率が27.6％から26.7％へ低下。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、国内及び中国の売上高の低迷による売上総利益の減少、自社生産拠点の稼働率低下による固定費負担率の上昇、さらに資源高等による国内原材料費及び水道光熱費の負担増が継続したことなどにより営業利益は前年同期比で大幅減となりました。」
国内原材料費・水道光熱費の負担増が継続し、国内・中国の売上低迷や稼働率低下とともに営業利益の大幅減少要因となった。 - 2023-10-31前進決算説明資料
「国内は化粧品容器向け需要の本格的回復までには至らないものの、製品単価見直し等の効果もあり、下期に入り利益率は改善傾向。」
製品単価見直し・販売価格転嫁の効果が下期の利益率改善傾向として現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、国内及び中国の売上高の低迷による売上総利益の減少、自社生産拠点の稼働率低下による固定費負担率の上昇、さらに資源高等による国内原材料費及び水道光熱費の負担増が継続したことなどにより営業利益は前年同期比で大幅減となりました。」
国内・中国の売上低迷による粗利減少、自社生産拠点の稼働率低下、資源高による原材料費・水道光熱費の負担増が継続し、営業利益の大幅減少要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、当社製品の販売価格の見直しにも着手したものの、売上高の減少により自社生産拠点の稼働率が低下し固定費負担率が上昇したこと、資源高による国内原材料費及び水道光熱費等の負担増が継続したことなどにより営業利益は前年同期比で大幅減となりました。」
資源高による国内原材料費・水道光熱費等の負担増が継続し、販売価格の見直しに着手したものの、営業利益が前年同期比で大幅減となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、損益面では、売上高の減少により、自社生産拠点の稼働率が低下し固定費負担率が上昇したこと、原油価格をはじめとした資源価格の値上がりに加えて、為替レートが一昨年比で円安に振れたことから、原材料価格、水道光熱費等の負担が増加しました。当社製品の販売価格見直しにも着手しましたが、当事業年度においてコスト増の影響を吸収するには至らず、営業利益は大幅に減少しました。」
原油価格・資源価格の上昇と円安により原材料価格や水道光熱費が上昇し、販売価格の見直しに着手したものの、当年度中にはコスト増を吸収できなかった。また、リサイクル素材・バイオマス素材も調達対象となり、需給不均衡による価格影響リスクが追加的に記載された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、損益面では、売上高減少に伴う粗利額の減少のほか、年初からの資源高、円安の影響を受け原材料価格、水道光熱費が上昇したこともあり連結営業利益は大幅な減益となりました。」
資源高と円安の影響を受けて原材料価格・水道光熱費が上昇し、売上高減少に伴う粗利額減少とともに営業利益の大幅減益要因となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、コスト面では、売上高減に伴う粗利額の減少のほか、年初からの資源高の影響を受け原材料価格、水道光熱費が上昇したこともあり連結営業利益は大幅な減益となりました。」
資源高により国内外の原材料価格と水道光熱費が上昇し、売上高減少に伴う粗利額減少とともに営業利益の大幅減益要因となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また、コスト面では、売上高減に伴う粗利額の減少のほか、年初からの資源高の影響を受け原材料価格、水道光熱費が国内・海外ともに上昇したこともあり連結営業利益は減益となりました。」
資源高の影響を受け、国内外で原材料価格と水道光熱費が上昇し、営業利益の減益要因となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「一方、今年初めからの原油価格の上昇による樹脂原材料価格の上昇、中国国内の社会保険料軽減措置が終了したことや、労務費・人件費の増加などの要因により、連結営業利益は減益となりました。」
原油価格上昇に伴う樹脂原材料価格の上昇が、労務費・人件費の増加等とともに営業利益の減益要因として通期実績に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、今年初めからの原油価格の上昇による樹脂原材料価格の上昇、中国政府の施策により昨年は免除されていた社会保険料負担が発生していることや、従業員への配分の増加などの要因により、連結営業利益は減益となりました。」
原油価格上昇に伴う樹脂原材料価格上昇が継続し、社会保険料負担や従業員への配分増加とともに営業利益の減益要因となった。 - 2021-10-29顕在化決算説明資料
「営業利益については、２Qの賞与引当等による労務費・人件費の増加や 樹脂原材料価格の上昇等の影響を受け前年同期比減少」
樹脂原材料価格の上昇が第3四半期の営業利益減少要因として記載。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、今年初めからの原油価格の上昇による樹脂原材料価格の上昇、中国政府の施策により昨年は免除されていた社会保険料負担が発生しているなどの要因があり、連結営業利益は減益となりました。」
今年初めからの原油価格上昇に伴う樹脂原材料価格上昇が発生し、営業利益減益の要因として記載。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「費用面では労務費の増加や海外の原材料価格上昇等はありましたが、内製化努力等により生産効率を高めたことや償却費負担の軽減等により費用増を抑えました。」
海外の原材料価格上昇が当四半期の費用要因として実際に発生したと記載。ただし、内製化等により費用増は抑制された。 - FY2020対処有価証券報告書
「内製化努力等による生産性向上、樹脂原材料価格の低下、中国政府の政策による社会保険料免除や設備投資減少による減価償却負担減等により売上総利益は49億12百万円（前年同期比3.9％増）となり、売上総利益率は33.1％と前連結会計年度と比較して1.9ポイント増加いたしました。」
樹脂原材料価格の低下が2020年の売上総利益率改善要因として実績に現れた一方、価格高騰・転嫁遅延の残存リスクは継続記載。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、日本と中国の両市場において化粧品・美容向けなどの分野を中心に受注を獲得したものの、原材料費や労務費の増加もあり当第１四半期連結累計期間の売上高は 39億81百万円 (前年同期比 6.8％増 ）、営業利益は 4億10百万円 (前年同期比 8.0％減 ）、経常利益は 4億27百万円 （前年同期比 6.3％減 ）、親会社株主に帰属する四半期純利益は 2億87百万円 （前年同期比 4.5％減 ）となりました。」
原材料費の増加が労務費の増加とともに利益減少の要因として実績に現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループではプラスチック原材料価格の動向についての情報収集を積極的に行い、プラスチック原材料価格の価格上昇が見込まれる場合には仕入先と協議の上、一定期間の使用量をあらかじめ購入するなどの方策を取っていますが、プラスチック原材料価格が急激に高騰し、かつ、製品価格への転嫁が遅れる、又はできない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
原油価格等による原材料価格変動リスクと、仕入先との協議や一定期間分の先行購入による対応を継続記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「プラスチック原材料価格が急激に高騰し、かつ、製品価格への転嫁が遅れる、又はできない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
原油価格や市況によるプラスチック原材料価格の上昇と、製品価格への転嫁遅延・不能による業績影響をリスクとして記載。