研究開発・設備投資が事業化しないリスク
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-03-09。
ミライアルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- 2026-03-09顕在化業績予想の修正
「上記資産については遊休資産となったため、各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少価額を減損損失として特別損失に計上しています。」
熊本県菊池市の遊休資産である金型について、当期も20,903千円の減損損失が計上された。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失15百万円を計上いたしました。」
遊休資産の収益性低下に伴う減損損失は15百万円となり、前期の81,396千円から減少した。設備・資産の事業化・収益性に関するリスクは残るが、当期の損失規模は前期より縮小した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産については収益性が低下したため、各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少価額を減損損失として特別損失に計上しております。」
福島県福島市の機械装置及び運搬具、埼玉県飯能市の建物及び構築物、熊本県菊池市の金型について、合計81,396千円の減損損失を計上した。前期に続き、設備・資産の収益性低下が実際の会計損失として表れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産については収益性が低下したため、各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少価額を減損損失として特別損失に計上しております。」
遊休資産である金型について、収益性低下を理由に222,397千円の減損損失を計上した。研究開発・設備投資が事業化しない場合の減損リスクが実際の会計損失として表れた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「適切に検討・承認手続きを取りリスクの回避を進めておりますが、研究開発費や設備投資費用を投入したにもかかわらず、その事業が軌道に乗らなかった場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
研究開発費・設備投資の先行投入と、事業が軌道に乗らない場合の業績影響を継続して開示した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「設備投資に対して製品需要が想定を大きく下回った場合、過剰な減価償却費負担、設備除却及び減損により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発・設備投資が事業化しない場合の従来のリスクに加え、製品需要が想定を下回った場合の過剰減価償却、設備除却、減損という影響経路を設備投資リスクとして明確化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、既存事業の充実や新規事業のための研究開発費、設備投資が先行して発生します。そのため、研究開発費や設備投資費用を投入したにもかかわらず、その事業が軌道に乗らなかった場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
研究開発費・設備投資の先行投入と、事業が軌道に乗らない場合の業績影響を引き続きリスクとして開示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、既存事業の充実や新規事業のための研究開発費、設備投資が先行して発生します。そのため、研究開発費や設備投資費用を投入したにもかかわらず、その事業が軌道に乗らなかった場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
研究開発費・設備投資の先行投入と、事業化しない場合の業績影響を引き続きリスクとして開示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、既存事業の充実や新規事業のための研究開発費、設備投資が先行して発生します。そのため、研究開発費や設備投資費用を投入したにもかかわらず、その事業が軌道に乗らなかった場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
研究開発費・設備投資を先行投入した事業が軌道に乗らない場合の業績影響をリスクとして記載した。