平成28年度から平成32年度の5カ年中期経営計画
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
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- FY2024削除有価証券報告書
「当社グループは、2025年３月期の売上高154億円、営業利益4億60百万円を達成目標としております。」
平成28年度から平成32年度の5カ年中期経営計画および2019年度開始の再建中期計画は現行計画として記載されず、2025年3月期目標を含む新たな計画体系へ移行している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社は2019年度を初年度として３年間の再建中期計画に作成された事業構造改革を進めてまいりました。」
2019年度を初年度とする3年間の再建中期計画に基づく事業構造改革を引き続き進めていると記載した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、2019年度を初年度として策定した３カ年の再建中期計画に基づき、事業構造改革を推進しております」
2019年度を初年度とする3カ年の再建中期計画に基づき、事業構造改革を引き続き推進していると記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、2019年度を初年度として策定した３カ年の再建中期計画に基づき、事業構造改革を推進しております」
2019年度を初年度とする3カ年の再建中期計画と事業構造改革を継続して推進していると記載した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、2019年度を初年度とする３カ年の再建中期計画を策定し、事業構造改革を推進しております。」
2019年度を初年度とする3カ年の再建中期計画と事業構造改革を継続して推進していると再掲した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、「中期経営計画2019-2021」を策定し、売上高目標184億円、営業利益11億円を達成目標としております。」
2019年度を初年度とする3カ年の再建中期計画と、売上高184億円・営業利益11億円の目標を継続して掲げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、2019年度を初年度とする３カ年の再建中期計画を策定し、事業構造改革を推進しまいりました。」
2019年度を初年度とする3カ年の再建中期計画と事業構造改革を継続していると記載した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、2019年度を初年度とする３カ年の再建中期計画を策定し、事業構造改革を推進しており、当第２四半期においては、概ね当初計画通り推移しております。」
2019年度を初年度とする3カ年の再建中期計画と事業構造改革を継続して推進し、第2四半期は概ね当初計画通りと説明した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、2019年度を初年度とする３カ年の再建中期計画を策定し、事業構造改革を推進しており、当第１四半期においては、概ね当初計画通り推移しております。」
2019年度を初年度とする3カ年の再建中期計画と事業構造改革を継続して推進し、第1四半期は概ね当初計画通りと説明した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、「中期経営計画2019-2021」を策定し、売上高目標184億円、営業利益11億円を達成目標としております。新たに2019年度を初年度とする３カ年の再建中期計画を作成し、事業の構造改革を図ることにより、目標達成に向けて取り組んでまいります。」
従来の「中期経営計画2016-2020」の3年目の実績を踏まえ、2019年度を初年度とする「中期経営計画2019-2021」へ計画を切り替えた。売上高目標は232億円から184億円、営業利益目標は13億円から11億円となり、再建・構造改革を中心とする計画へ再編された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当該中期経営計画は、上記の重要な子会社の異動を機に、当社国内事業ならびに海外子会社についても外部環境の変化等を勘案し、平成29年11月14日付で修正し発表いたしておりますが、当初掲げた事業展開の方針や基本戦略につきましては、上記関連会社の異動以外に大きな変更はありません。」
5カ年中期経営計画はEATIの異動を契機に平成29年11月14日付で修正された。一方、EATIの異動以外では当初の事業展開方針・基本戦略に大きな変更はないと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の方針（先行投下資金の回収優先）と重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を進めております。」
5カ年中期経営計画について、先行投下資金の回収優先と3つの重点施策を引き続き実施していると記載した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の方針（先行投下資金の回収優先）と重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を進めております。」
5カ年中期経営計画について、先行投下資金の回収優先と3つの重点施策を引き続き実施していると記載した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の方針（先行投下資金の回収優先）と重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を進めております。」
新しい中期経営計画の方針と重点施策を継続して実行していると再掲した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の方針（先行投下資金の回収優先）と重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を確実に実施すること。」
先行投下資金の回収を優先する方針と3つの重点施策を、継続企業の前提に関する対応策として再掲した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の方針（先行投下資金の回収優先）と重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を確実に実施する」
新しい中期経営計画について、先行投下資金の回収を優先し、3つの重点施策を実施する方針を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年度から平成32年度（第90期～第94期）までの５ヵ年を実施時期とする「中期経営計画」を策定し、基本戦略として、当初の３ヵ年をPhase１「収益拡大による財務基盤の強化を行う収穫期と次なる成長への種まき時期」として、先行投下資金の回収を図り、後半２ヵ年をPhase２「次なる成長の展開時期」とし」
前半3年間で収益・財務基盤を強化し、後半2年間で次の成長を展開する二段階計画を初めて明示した。