地震・火災等による生産低下
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
児玉化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに36社。
- FY2026対処有価証券報告書
「漏水事故からの復旧後は順調に販売を積み上げました。」
主力工場の漏水事故による生産ライン停止と販売未回復を通期でも記載した一方、復旧後は販売を積み上げ、操業能力が回復したと説明した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その後、一部需要の回復が見られたものの、2025年８月18日に主力工場で発生した漏水事故により生産ラインの一部が停止した影響もあり、第１四半期の販売減を十分に挽回することができませんでした。なお、漏水事故に係る復旧工事はすでに完了しており、操業能力は回復しております。今後は、設備点検および管理体制の一層の強化を図り、再発防止に努めて参ります。」
主力工場の漏水事故により生産ラインの一部停止と販売未回復が発生した。一方、復旧工事は完了し、操業能力は回復したと記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「台風、地震、火災等の災害および新型感染症等が、想定を大きく上回る規模で発生、流行し、当社グループの事業所の稼働が長期にわたり困難になるような場合や当社グループの顧客の属する業界に大きな影響が生じる場合には、当社グループの財政状態および経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地震・火災等による生産低下リスクを、台風や新型感染症、顧客業界への影響、長期稼働困難まで含む大規模災害・感染症リスクとして記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震、火災等不測の事態が発生した場合には、一時的に生産が著しく低下する可能性があります。当社グループでは、自然災害や事故に対する対応策の検討や訓練を継続的に実施しております。」
地震・火災等による生産低下リスクと、自然災害・事故への対応策や訓練を継続して記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「地震、火災等不測の事態が発生した場合には、一時的に生産が著しく低下する可能性があります。」
地震・火災等による生産低下リスクと、自然災害・事故への対応策の検討や訓練を継続して記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震、火災等不測の事態が発生した場合には、一時的に生産が著しく低下する可能性があります。」
地震・火災等による生産低下リスクを継続して記載した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「国内自動車部門におきましては、平成28年４月に発生した熊本地震の影響による大手自動車メーカーの操業停止等により、売上高は減少いたしました。」
熊本地震により大手自動車メーカーが操業を停止し、国内自動車部門の売上高が減少した。災害リスクの影響が当四半期に実際に発生した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「主要な事業において複数の生産拠点を有しておりますが、地震、火災等不測の事態が発生した場合には、一時的に生産が著しく低下する可能性があります。」
一般的な災害リスクに加え、当期には埼玉工場の大雪に関する災害保険調停和解金を計上した。