原材料価格の大幅な変動による採算性悪化
FY2016に初出。31回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
リケンテクノスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2026対処有価証券報告書
「それらに加え、高騰した原材料価格の販売価格への転嫁が進んだことも、増収の要因となりました。」
原材料価格の高騰リスクが残る中、販売価格への転嫁が進み、売上増加に結び付いた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「国内では、市況が低迷する中、各種コンパウンドにおいて原材料の価格転嫁が進み、増収となりました。」
原材料価格変動リスクが残る中、エレクトロニクスでは価格転嫁が進み、増収・増益に結び付いた。 - FY2025-H1原材料価格転嫁の進展有価証券報告書
「国内では、自動車生産は横這いであったものの、同市場へのエラストマーコンパウンドの販売の増加及び高騰した原材料の価格転嫁が進み、増収となりました。」
高騰した原材料について、国内外の販売価格の適正化・価格転嫁が進み、トランスポーテーションの増収・増益要因となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の大幅な変動による採算性悪化リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、食品包材における原材料価格高騰分の価格転嫁が遅れ、減益となりました。」
原材料価格高騰と価格転嫁の遅れがデイリーライフ＆ヘルスケアのセグメント利益20.4％減として実際に表れている。 - FY2023-Q3価格転嫁効果と利益圧迫の併存有価証券報告書
「原材料価格高騰に伴う製品価格への転嫁もあり増収となりました。／セグメント利益につきましては、原材料価格の高騰による影響があり減益となりました。」
原材料価格高騰について、トランスポーテーションでは製品価格への転嫁が増収に寄与した一方、デイリーライフ＆ヘルスケアでは利益を押し下げる影響が続いた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、原材料価格の高騰による影響があり減益となりました。」
原材料価格の変動リスクが、デイリーライフ＆ヘルスケアのセグメント利益減益として実際に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、原材料価格の高騰による影響があり減益となりました。」
原材料価格の変動リスクが、デイリーライフ＆ヘルスケアのセグメント利益減益として実際に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、原材料価格の高騰による影響があり減益となりました。」
原材料価格の変動リスクが、デイリーライフ＆ヘルスケアのセグメント利益32.3％減として実際に表れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、原材料価格の高騰により減益となりました。」
原材料価格の高騰による採算性悪化が、デイリーライフ＆ヘルスケアの減益として引き続き表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、ASEANでの医療市場向け塩ビコンパウンドの販売減少、および原材料価格の高騰により減益となりました。」
原材料価格の高騰がセグメント利益の減少として実際に表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「原材料の需給がタイトになり、足元では価格高騰が継続しております。」
原材料価格の変動リスクが、需給逼迫と価格高騰として当期の事業環境に実際に表れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の大幅な変動による採算性悪化リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の大幅な変動による採算性悪化リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、植物由来の一部原材料では、地球温暖化等気候変動の影響を受けることが予想されます。」
従来の原油価格・石化原料価格の変動リスクに加え、植物由来原材料について気候変動の影響を受ける可能性を新たに記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の大幅な変動による採算性悪化リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の大幅な変動による採算性悪化リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益につきましては、国内に増設した新ラインの稼働に伴うコスト負担及び原材料価格の改定と製品価格改定のタイムラグの影響もあり減益となりました。その結果、売上高は7,550百万円（前年同期比2.2％増）、セグメント利益は618百万円（前年同期比16.0％減）となりました。」
原材料価格改定と製品価格改定のタイムラグが、トランスポーテーションのセグメント利益16.0％減として実際に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント損益につきまして、国内は原材料価格の改定に伴う、製品価格の適正化が進み、増益となりましたが、米国現地法人の影響が大きく、全体としては僅かに減益となりました。」「セグメント損益につきまして、製品価格の適正化が遅れ減益となりました。」
原材料価格改定に伴う製品価格の適正化はコンパウンド事業の国内増益に寄与した一方、食品包材事業では価格適正化の遅れが減益要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、グローバルで売上を伸ばし、原材料価格の改定に伴う、製品価格の適正化もあり、増益となりました。」「利益につきまして、製品価格の適正化が遅れ減益となりました。」
コンパウンド事業では原材料価格改定に伴う製品価格の適正化が増益に寄与した一方、食品包材事業では価格適正化の遅れが減益要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れにより減益となりました。その結果、売上高は2,453百万円（前年同期比2.7％減）、セグメント利益は102百万円（前年同期比47.8％減）となりました。」
原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れが、食品包材事業のセグメント利益47.8％減として引き続き実際に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れの影響もあり、減益となりました。」
原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れが、コンパウンド事業の減益として引き続き実際に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「中国現地法人は、拡販活動が進み増収となりましたが、原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れにより減益となりました。」
原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れが、中国現地法人の減益として引き続き実際に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れにより、減益となりました。」
原材料価格の改定に伴う製品価格調整の遅れが、コンパウンド事業の減益として実際に表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては原材料価格の上昇による影響もあり、減益となりました。」
原材料価格の下落に伴う製品価格調整ではなく、今回は原材料価格の上昇がコンパウンド事業の減益要因として実際に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「国内外における原材料価格の下落に伴う製品価格調整によって売上高は減少しました。」
原材料価格変動に伴う製品価格調整が、当期も売上高減少として実際に影響したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、引き続き原材料価格の下落に伴う製品価格調整の影響もあり、売上は減少しました。」
原材料価格の下落に伴う製品価格調整が引き続き売上減少に影響している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「国内のコンパウンド事業のうち、塩ビコンパウンドは、住宅向け建材分野、電線分野、自動車分野で総じて本格的な受注の回復にいたらず、また引き続き原材料価格の下落に伴う製品価格調整の影響もあり、売上は減少しました。」
原材料価格の下落に伴う製品価格調整が実際に売上減少へ影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格は、全世界的な需給バランスのほか戦争、テロ、投機的な動き等予期せざる様々な原因により、乱高下を繰返しており、今後もこの傾向は続くことが予想されます。」
原材料価格を製品価格へ反映できない場合やコスト削減で吸収できない場合の業績悪化をリスクとしている。