石油系・天然ゴム等の原材料価格変動
FY2016に初出。27回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-11-12。
ニチバンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中126社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに55社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「営業利益は、ヘルスケアフィールドにおける高粗利製品の売上高減少並びに原材料高騰等に伴うテープ事業の売上原価の増加等により、前年同期比12.2％減の22億７千万円となりました。」
原材料価格高騰がテープ事業の売上原価増加として実績に表れ、営業利益は前年同期比12.2％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「ナフサ価格の上昇等に起因した原材料単価の上昇等により、セグメント損失は２千５百万円（前年同期は８億８千４百万円のセグメント利益）となりました。」
原材料価格変動リスクが継続して実績に表れ、テープ事業のセグメント利益が前年同期の884百万円の利益から25百万円の損失へ悪化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「ナフサ価格の上昇等による原材料単価の上昇等による原価の上昇により、セグメント損失は２億３百万円（前年同期は６億３千７百万円のセグメント利益）となりました。」
原材料価格変動リスクがテープ事業の原価上昇として継続的に発生し、セグメント利益が前年同期の利益から2億3百万円の損失へ悪化した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料単価の上昇による原価の上昇や、新型コロナウイルス感染症対策の緩和に伴う出張旅費の増加等による販売費及び一般管理費の増加等があったものの、売上高の増加等により、前年同期比71.7％増の３億４千６百万円となりました。」
原材料単価の上昇が実際の原価上昇として継続して表れている。一方、売上高増加により営業利益は前年同期比71.7％増となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、売上高の増加に伴い、テープ事業にかかる工場の生産は増加しているものの、ナフサ価格の上昇等による原材料単価の上昇や電力費・燃料費等が増加したこと等による原価の上昇により、営業利益は８億８千４百万円（前年同期比43.4％減）となりました。」
ナフサ等の原材料価格に加えて電力費・燃料費も上昇し、テープ事業の営業利益が前年同期比43.4％減となるなど、原材料・エネルギー価格変動の影響が継続して業績に表れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、売上高の増加に伴い、メディカル事業にかかる生産工場の稼働は増加しているものの、ナフサ価格の上昇等による原材料単価の上昇や電力費・燃料費等が増加したこと等による原価の上昇により、営業利益は、19億６千８百万円（前年同期比11.1％減）となりました。」
原材料価格の上昇に加え、電力費・燃料費の増加が原価上昇として表れ、メディカル事業の営業利益が前年同期比11.1％減となった。テープ事業でも同様の原価上昇により営業利益が前年同期比37.6％減となっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、ナフサ価格の上昇等による原材料単価の上昇や、電力費・燃料費等が増加したこと等による原価の上昇に加え、新基幹システムの稼働に伴う維持管理費や減価償却費の増加による販売費及び一般管理費の増加等により、前年同期比66.6％減の２億１百万円となりました。」
ナフサ等の原材料価格上昇に加え、電力費・燃料費の増加が実際の原価上昇として表れ、営業利益の前年同期比66.6％減少要因となっている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「ナフサ等による原材料単価の上昇に伴う原価増があったものの」
原材料価格変動リスクについて、発生可能性を「中」、影響度を「大」と評価している。ナフサ等の原材料単価上昇が実際の原価増としてテープ事業の利益に影響した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「ナフサ等による原材料単価の上昇に伴う原価増があったものの」
ナフサ等による原材料単価の上昇が、テープ事業の原価増として引き続き実績に表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「ナフサ等による原材料単価の上昇に伴う原価増があったものの」
ナフサ等による原材料単価上昇がテープ事業の原価増として実際に表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「ナフサ価格の上昇等による原材料単価の上昇等により、原価は上昇しており、さらに、新基幹システムの稼働に伴う減価償却費の増加や、セロテープＳＤＧｓ戦略による広告宣伝費の増加等に伴い販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業利益は、５億円（前年同期は５億４千４百万円）となりました。」
ナフサ価格上昇等による原材料単価の上昇が実際の原価上昇として表れ、テープ事業の営業利益減少要因となっている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「原材料価格の高騰等に関するリスクを低減するために、原材料の複数社購買、原材料の市場動向等の情報収集、適正在庫の確保および生産性向上による原価低減等の様々な対応策を実施しております。」
原材料価格変動リスクが発生可能性・影響度の評価付きで再整理され、複数社購買、情報収集、適正在庫、原価低減、価格転嫁という対応策が明示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油系・天然ゴム等の原材料価格変動を含む主要なリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加はあったものの、新工場の立ち上げ等による減価償却費増及び原材料価格、エネルギーコスト上昇により売上原価が増加したことや、販売費及び一般管理費が一時的に増加したことで、前年同期比27.9％減の28億６千２百万円となりました。」
従来の原材料価格上昇に加え、エネルギーコスト上昇も売上原価増加要因として明示され、営業利益が前年同期比27.9％減少したと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加はあったものの、新工場の立ち上げ等による減価償却費増及び原材料価格の上昇により売上原価が増加したことや、販売費及び一般管理費が一時的に増加したことで、前年同期比24.0％減の17億４千５百万円となりました。」
原材料価格の上昇による売上原価増加が実際の営業利益減少要因として記載され、原材料価格変動リスクが業績に表れている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動を含む前年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動を含む前年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「商品相場の高騰による仕入価格の増加分を製品価格へ適正に転嫁できなかった場合、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
石油・天然ゴム等の原材料価格上昇と価格転嫁不能のリスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「個人消費回復の足踏みや、為替や原油相場変動による経済及び株価への影響、海外の政情、経済リスクは継続しており、先行きは不透明であります。」
原油相場を含む外部価格変動について、従来からの不透明要因として継続記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動を含む前年度の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動を含む前年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当グループの製品はプラスチックフィルム等石油を原料とするもの、天然ゴム等市況の影響を受ける原材料が多いため、商品相場の高騰による仕入価格の増加分を製品価格へ適正に転嫁できなかった場合、当グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料相場の上昇と製品価格への転嫁不十分をリスクとしている。