人員適正化・事業構造改革による緊急業績向上
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- 2026-05-11前進決算
「事業利益については、人件費が海外拠点を中心に上昇している一方で、各セグメントで実施した高付加価値品の販売への注力、販売価格適正化など収益構造の改善効果が表れた結果、11.8％増の344億90百万円となりました。」
人件費上昇が続く一方、高付加価値品への注力と販売価格適正化により事業利益が増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、海外を中心に人件費は増加したものの、前期に実施した減損による減価償却費の減少に加え、高付加価値品へのシフト、販売価格改定など収益構造の改善効果が表れた結果、8.2％増の171億18百万円となり、営業利益は5.1％増の164億62百万円となりました。」
高付加価値品へのシフト、販売価格改定、前期減損に伴う減価償却費減少により、事業利益は前年同期比8.2％増、営業利益は同5.1％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、ベースアップ等による人件費の増加があるものの、生産効率の改善や高付加価値品へのシフト、販売価格改定など収益構造を改善した結果、23.7％増の158億24百万円、営業利益は、24.3％増の156億61百万円となりました。」
人件費増加がある一方、生産効率改善、高付加価値品へのシフト、販売価格改定により収益構造を改善し、事業利益は前年同期比23.7％増、営業利益は24.3％増となった。 - FY2024-Q3減収増益と親会社帰属利益増加の継続有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループの売上収益は、前年同期と比べ0.6％減（以下の比率はこれに同じ）の2,154億54百万円となりました。損益につきましては、事業利益は、1.7％増の206億56百万円、営業利益は、2.6％増の205億40百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、受取利息の増加等により11.6％増の180億29百万円となりました。」
前年同期比で売上収益は0.6％減少した一方、事業利益は1.7％増、営業利益は2.6％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は11.6％増となった。 - FY2024-Q2減収増益と親会社帰属利益増加の併存有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループの売上収益は、前年同期と比べ1.1％減（以下の比率はこれに同じ）の1,419億42百万円となりました。損益につきましては、事業利益は、1.1％増の127億95百万円、営業利益は、1.0％増の126億４百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、受取利息の増加、為替差益等により20.0％増の110億74百万円となりました。」
前年同期比で売上収益は1.1％減少した一方、事業利益は1.1％増、営業利益は1.0％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は20.0％増となった。 - FY2023増収減益と過去最高益の併存有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループの売上収益は、円安為替評価による海外売上の増加に加え、原料価格上昇に対応して製品価格改定を行った結果、前期と比べ8.3％増（以下の比率はこれに同じ）の2,849億39百万円となりました。損益につきましては、半導体関連材料および高機能プラスチック製品の市況悪化に加え、海外拠点での人手不足を背景とする人件費増加、エネルギーコストの高騰などにより、事業利益は、3.9％減の254億48百万円、営業利益は、0.3％減の248億23百万円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、受取利息・受取配当金の増加等により10.9％増の202億89百万円（過去最高益）となりました。」
円安と価格改定で売上収益は増加した一方、市況悪化、人手不足による人件費増加、エネルギー高で事業利益は減少した。ただし親会社帰属当期利益は過去最高益となった。 - FY2023-Q3半導体・高機能プラスチック市況悪化とエネルギー高による減益有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループの売上収益は、円安為替評価による海外売上の増加に加え、原材料価格高騰に対応して販売価格改定などに努めた結果、前年同期と比べ10.6％増（以下の比率はこれに同じ）の2,166億49百万円となりました。損益につきましては、半導体関連材料および高機能プラスチック製品の市況悪化に加え、エネルギーコストの高騰などにより、事業利益は4.2％減の203億８百万円、営業利益は4.6％減の200億13百万円となりました。」
円安と販売価格改定により売上収益は10.6％増加した一方、半導体・高機能プラスチックの市況悪化とエネルギーコスト高騰により事業利益は4.2％減、営業利益は4.6％減となった。 - FY2023-Q2販売数量減による全社収益悪化有価証券報告書
「この様な情勢のもと、当社グループの売上収益は、円安為替評価による海外売上の増加に加え、原料価格上昇に対応して製品価格改定を行った結果、前年同期と比べ11.8％増（以下の比率はこれに同じ）の1,434億70百万円となりました。損益につきましては、高機能プラスチックセグメントでの販売数量減による収益悪化が足かせとなり、事業利益は、7.4％減の126億57百万円、営業利益は、7.7％減の124億82百万円となりました。」
売上収益は価格改定と円安により増加した一方、高機能プラスチックの販売数量減による収益悪化が足かせとなり、事業利益と営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「事業利益は、原料価格高騰に対して継続的な販売価格改定や原価改善および固定費の適正化に努めたことに加え、各セグメントでの売上増加が寄与し、前期比で59.2％増の264億89百万円となり」
販売価格改定、原価改善、固定費適正化などを進め、事業利益は前期比59.2％増の264億89百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社としましては、現今の原料価格高騰やサプライチェーンの逼迫を念頭に、全社を挙げて生産供給体制の見直しを含めたコストダウン活動、サプライチェーン動向の情報収集活動強化、新規顧客・用途開拓活動の推進により収益水準の維持・強化を進めているところであります。」
原料高騰・サプライチェーン逼迫を前提に、生産供給体制の見直し、コストダウン、情報収集、新規顧客・用途開拓による収益力強化を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、半導体関連の需要活発化と自動車市場の復調に加え、期初から取り組んできた全社的なコスト削減活動により、損益悪化に一定の歯止めがかかり、事業利益は、前年同期比6.8％減少し115億25百万円となり」
全社的なコスト削減活動が損益悪化に一定の歯止めをかけたと記載し、事業利益は前年同期比6.8％減の115億25百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「高機能プラスチックセグメントにおいては、売上収益減少の影響を補うべく、北米・欧州拠点を中心に一時帰休の実施などの諸施策によるコスト削減を実施しているところであります。」
市場悪化下の固定費・コスト削減について、北米・欧州拠点を中心とする一時帰休の実施を具体的に記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「欧米を中心とした固定費の削減、航空機事業のビジネスモデルの再構築などの市場環境に応じた身の丈化（組織・人員・設備の最適化）の実施。」
従来の固定費削減・構造改革を、欧米の固定費削減、航空機事業のビジネスモデル再構築、組織・人員・設備の最適化という「身の丈化」に組み替えている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社としましては、現今の市場環境悪化を念頭に、販売減少が避けられない環境下にあっても確固たる収益を確保するべく、全社を挙げてコストダウン活動、新製品の早期実績化、新規顧客開拓活動の実現化により収益力の強化を進めているところであります。」
市場環境悪化を前提に、コストダウン、新製品の早期実績化、新規顧客開拓による収益力強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社としましては、現今の半導体、自動車の市場環境悪化を念頭に、販売減少が避けられない環境下にあっても確固たる収益を確保するべく、全社を挙げて生産コストのコストダウン活動、新製品の早期実績化、新規顧客開拓活動の実現化により収益力の強化を進めており成果が発現しつつあるところであります。」
半導体・自動車市場の悪化を前提に、生産コスト削減、新製品の早期実績化、新規顧客開拓による収益力強化を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、現今の半導体、自動車の市場環境悪化を念頭に、販売減少が避けられない環境下にあっても確固たる収益を確保するべく、全社を挙げて生産コストのコストダウン活動、新製品の早期実績化、新規顧客開拓活動の実現化により収益力の強化を進めているところであります。」
固定費・コスト削減による業績改善の流れを引き継ぎ、生産コストのコストダウンを全社的な収益力強化策として継続している。 - FY2019実績引用有価証券報告書
「利益面では、事業環境の変化等に伴い、最終年度こそ目標の達成は叶わなかったものの、初年度より取り組んできた事業構造改革の成果が大きく寄与し、2016年度および2017年度は当初目標値を上回り、安定して利益を出せる事業基盤の構築を進めることができました。」
事業構造改革が利益に寄与し、2016・2017年度は当初目標値を上回った実績として引用されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「中期経営計画の２年目となる当期においては、売上面はほぼ計画線で推移するとともに、利益は一昨年から取り組んできた事業構造改革の成果が大きく寄与し、前年度に続き計画を上回り、成長軌道への回帰を果たす段階にきております。」
事業構造改革の成果により、利益が前年度に続いて計画を上回り、成長軌道への回帰段階に到達したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、主に販売数量が増加したことにより、1,582億81百万円と、前年同期比で7.1％、105億８百万円の増収となりました。損益につきましては、連結営業利益は、原料価格の上昇はありましたが、各セグメントでの販売数量増加が寄与し、前年同期比で23.1％増の142億29百万円となり、連結経常利益も、前年同期比で22.2％増の147億１百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前年同期比で52.0％増の105億66百万円となりました。」
第３四半期累計期間の営業利益が前年同期比23.1％増の142億29百万円となるなど、販売数量増加を背景とする業績改善を測定可能な形で記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、連結営業利益は、原料価格の上昇があったものの、各セグメントでの販売数量の増加による好転に加え、固定費削減効果も寄与し、前年同期比で33.5％増の49億54百万円となり、連結経常利益も、前年同期比で32.8％増の51億65百万円となりました。」
固定費削減効果などが寄与し、連結営業利益が前年同期比33.5％増の49億54百万円となったという測定可能な進展を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「連結営業利益は、円高が悪化要因にはなりましたが、半導体関連材料や高機能プラスチック製品の販売数量増加やデコラなどの構造改革による販売内容構成の好転、更には昨年より取り組んでまいりました固定費削減効果などにより、前年同期比で36.5％増の115億62百万円となり、連結経常利益も、前年同期比で35.4％増の120億32百万円となりました。」
販売数量増加、構造改革による販売内容構成の好転、固定費削減効果により、営業利益が前年同期比36.5％増の115億62百万円となったと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、連結営業利益は、円高が悪化要因になりましたが、半導体関連材料の販売数量増加や構造改革による販売内容構成の好転、更には昨年より取り組んでまいりました固定費削減効果などが寄与し、前年同期比で51.2％増の72億78百万円となり、連結経常利益も、前年同期比で49.1％増の74億94百万円となりました。」
構造改革による販売内容構成の好転と継続的な固定費削減効果が寄与し、営業利益が前年同期比51.2％増の72億78百万円となったと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、連結営業利益は、半導体関連材料などの好転に加え、昨年より取り組んでまいりました固定費削減効果が寄与し、前年同期比で38.2％増の37億11百万円となり、連結経常利益は、前年同期比で37.2％増の38億90百万円となりました。」
継続してきた固定費削減の効果が営業利益に寄与し、営業利益は前年同期比38.2％増の37億11百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業規模に応じた人員の適正化や事業構造改革などの緊急業績向上策実施による新たな経営環境への対応、成長軌道への回帰に向けた取り組みを実施してまいりました。」
人員適正化と事業構造改革を、業績改善と成長軌道回帰の手段としている。