在宅勤務・オンライン営業によるニューノーマル対応
FY2021に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、リモートワークやフレキシブルな開発体制、社内業務ワークフローのDX化等を通じて、生産性の向上及び働きやすい職場環境の実現に取り組んでおります。」
リモート・フレキシブルな働き方と社内業務のDX化を、生産性と職場環境の改善策として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また働き方においては、リモートかつフレキシブルな開発体制を構築しており、さらには社内の業務ワークフローのDX化に取り組み、生産性向上に取り組んでおります。」
従来のオンライン営業・在宅勤務対応から、リモートかつ柔軟な開発体制と社内業務ワークフローのDX化へ取り組みを具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一方で新型コロナウイルス感染症による経済活動の制限により、従来の活動方式に加えて、在宅型の新たな営業活動方式の取入れ、オンラインセミナーやWebマーケティングによる集客など、外部環境の変化に対応した営業活動を展開してまいります。」
在宅型営業、オンラインセミナー、Webマーケティングを組み合わせた営業活動を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ビジネスプロダクト事業においては、行動制限の緩和を機に展示会等への参加や製品認知度向上のための広告宣伝を行う一方で既存製品の付加価値向上のためのバージョンアップや新サービスのための研究開発活動を実施いたしました。」
行動制限緩和後の展示会参加・広告宣伝への回帰を含め、オンライン施策後の営業・製品強化策を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ビジネスプロダクト事業においては、行動制限の緩和を機に展示会等への参加や製品認知度向上のための広告宣伝を行う一方で既存製品の付加価値向上のためのバージョンアップや新サービスのための研究開発活動を実施いたしました。」
行動制限の緩和を受け、従来のオンライン施策に加えて展示会参加や広告宣伝を実施した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ビジネスプロダクト事業においては、オンライン展示会やオンライン営業等の新しい集客・成約施策の推進と既存製品の付加価値向上のためのバージョンアップを行いました。」
オンライン展示会・オンライン営業を用いた営業活動を当四半期も推進している。 - FY2021初出有価証券報告書
「従業員の在宅勤務を推奨するほか、不要不急のイベント開催・参加や国内外の出張取り止めを実施しております。その一方で、オンライン面談やWebセミナーといった、いわゆる「ニューノーマル」に順応した営業活動や、デジタルマーケティングの推進を実施し、外部環境の変化に対応した営業活動を展開してまいります。」
安全確保のための勤務・移動制限と、オンライン面談・Webセミナー・デジタルマーケティングを組み合わせている。