新株予約権行使による株式価値希薄化リスク
FY2021に初出。13回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
ネオマーケティングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに56社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加3,600株は新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使による3,600株の発行が実際に発生し、希薄化要因となる株式数の増加を更新している。提出日までにはさらに2,400株増加している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年10月１日～2025年３月31日（注） 1,600 2,532,000 119 85,741 119 38,117 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使による1,600株の発行が実際に発生し、発行済株式総数は2,532,000株となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式は58,800株であり、発行済株式総数の2.3％に相当しております。」
当事業年度に新株予約権の行使による株式発行が7,600株発生し、提出日現在の潜在株式は58,800株・2.3％となった。希薄化要因となる株式発行の発生を更新している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年３月31日（注） 400 2,526,000 16 85,013 16 37,389 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使による400株の発行が実際に発生し、発行済株式総数は2,526,000株となった。希薄化要因となる株式発行の発生を更新している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日(注) 2,800 2,525,600 275 84,996 275 37,372 (注) １．新株予約権の行使による増加であります。２．2024年１月１日から2024年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ16千円増加しております。」
当第1四半期に新株予約権の行使による2,800株の発行が発生し、さらに2024年1月にも400株増加している。希薄化要因となる株式発行の発生を更新している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式は69,200株であり、発行済株式総数の2.7％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行が当事業年度に9,600株発生し、提出日現在の潜在株式は69,200株・2.7％となった。前期の81,600株・3.2％から潜在株式数・比率は低下している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日(注) 8,000 2,521,600 917 84,618 917 36,994 (注)新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により8,000株が発行され、発行済株式総数が増加した。さらに2023年7月にも400株の増加が記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日(注) 400 2,513,600 16 83,701 16 36,077 (注) 新株予約権の行使による増加であります。2023年４月１日から2023年４月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,400株増加しております。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使による400株の発行があり、さらに2023年4月にも2,400株増加している。希薄化要因となる株式発行の発生を更新している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加65,200株は新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。本書提出日現在、新株予約権による潜在株式は81,600株であり、発行済株式総数の3.2％に相当しております。」
新株予約権の行使により65,200株の発行が実際に発生した。潜在株式は前回記載の160,800株・6.6％から81,600株・3.2％へ減少している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年1月から3月に新株予約権の行使により20,000株が発行され、希薄化要因となる株式数の増加が実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により44,800株が発行され、既存株主に対する希薄化要因となる株式発行が実際に発生した。株式価値への影響額自体は本文で明示されていない。 - FY2021初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式は160,800株であり、発行済株式総数の6.6％に相当しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化し、当社の株価に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式160,800株、発行済株式総数の6.6％という数値を示し、新株予約権行使による希薄化可能性を記載している。