適切な価格政策による利幅・利益の確保
FY2016-Q3に初出。26回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。37社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「国内供給が滞る中、当社は、国内供給維持に努めつつ、原燃料価格高騰に対する迅速な価格改定を推進しました。」
国内供給を維持しながら、原燃料価格高騰に対して迅速な価格改定を進める価格政策を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、その対策として、製品販売価格への転嫁等をタイムリーかつ適切に講じることにより、これらの影響を低減するように努めております。」
原燃料価格変動への対応手段として、製品販売価格へのタイムリーかつ適切な転嫁を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、販売価格についても変動するコストの転嫁を適切に推し進めました。」
変動コストを販売価格へ反映する価格政策を引き続き実施している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「増加コストも適切に販売価格に反映しました。」
増加コストを販売価格へ反映する価格施策を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き品質価値向上に取り組むとともに増加するコストの販売価格への反映に努めた結果、売上高28億17百万円（前年同四半期比7.5％減）、営業利益５億82百万円（同34.4％増）となりました。」
品質価値向上と増加コストの販売価格への反映による採算性重視の価格施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「LNGコスト等の販売価格への転嫁を実施しました。」
LNGコスト等の上昇に対して販売価格への転嫁を実施する価格政策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「基礎化学品は、国内自動車生産が本格回復に至らぬ中、一部製品では輸入品との競争もあり販売数量が減少しましたが、LNG価格等の製品価格への反映を着実に進めるなど、採算性を重視した販売戦略を徹底しました。」
LNG価格等のコスト上昇を製品価格へ反映し、採算性を重視する価格政策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「原燃料費の高騰や物流費、設備費の上昇に対しては、適切なタイミングで製品価格へ転嫁することにより、収益確保に努めてまいります。」
原燃料費だけでなく物流費・設備費の上昇も対象に、製品価格への転嫁で収益を確保する価格政策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「電子材料は、コロナ禍特需剥落に伴うディスプレイ向け需要低迷に加え、半導体向け需要も短期的に弱含む中、適正価格維持に努めました。」
需要が弱含む環境下でも、適正価格の維持によって利益確保を図る価格政策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「原料価格の高騰に対応すべく販売価格の改定を推進した結果」
原料価格高騰に対応する販売価格改定を、利益確保のための価格政策として引き続き実施している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「堅調な製品需要を背景に原料価格の上昇や製品の需給バランスに応じた販売価格見直しを推進した結果」
原料価格上昇と需給バランスに対応する販売価格見直しを、利益確保の施策として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「価格面では需給バランスが引き締まる環境において適切な価格にて販売を行った結果、」
需給が引き締まる環境において適切な価格で販売する価格政策を継続し、業績改善に寄与したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「価格面では需給バランスが引き締まる環境において適切な価格にて販売を行った結果、」
需給環境に応じて適切な価格で販売する価格政策を継続し、全社業績の改善に寄与したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「需給バランスのタイト化による海外市況の高騰により輸出の採算性が向上したことに加え、国内においても価格修正を行ったことが寄与し、」
需給環境に応じた国内価格修正を実施し、基礎化学品の売上高・利益改善に寄与したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業所における感染予防や拡大防止のための施策、フレックスタイム制度、リモートワークなどの対策を講じることで事業活動を継続するとともに、資源配分の見直し、適切な価格施策の実施およびコスト削減の徹底により、新型コロナウイルスによる業績への影響の低減を図っております。」
新型コロナウイルスの影響を抑える対応策として、適切な価格施策の実施を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業所における感染予防や拡大防止のための施策、フレックスタイム制度、リモートワークなどの対策を講じることで事業活動を継続するとともに、資源配分の見直し、適切な価格施策の実施およびコスト削減の徹底により、新型コロナウイルスによる業績への影響の低減を図っております。」
新型コロナウイルスの影響への対応策として、適切な価格施策の実施を継続していると記載している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「１月には前年第４四半期に比べ国産ナフサ価格が上昇し当社の購入する原料価格に影響があったため製品価格の値上げを図りましたが、その後の原油価格急落に伴い化学品価格の先安観が支配的になるなかその実現が難しくなりました。」
原料価格上昇への対応として値上げを図ったが、原油価格急落後は値上げの実現が難しくなったと記載しており、価格政策の実行環境が弱まった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「機能性材料は、上期の原料調達の不調に加え、エアコン用の冷凍機油原料や化粧品原料のアジア需要に在庫調整の影響が見られるようになったものの、前年の大規模な定期修繕の影響がなくなるなか適切な価格政策に努めた結果、販売数量、売上高、利益とも前年同四半期を上回り」
機能性材料について、需要や調達面の影響があるなか、適切な価格政策を利益・売上確保の手段として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原料価格の上昇を受けた製品販売価格の値上げを着実に実施したこと等により売上高は前年同四半期を上回りましたが」
原料価格上昇への対応として製品販売価格の値上げを着実に実施する価格政策を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「原燃料価格が上昇したことを受け製品販売価格の値上げを着実に実施しましたが」
原燃料価格上昇への対応として製品販売価格の値上げを着実に実施する価格政策を再掲している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「数量が限られるなか国内販売を優先したことや需給バランスが引き締まった可塑剤原料イソノナノール（INA）を値上げしたこと等により」
供給数量が限られる状況で国内販売を優先し、需給が引き締まったINAの値上げを実施したことを、利益確保の具体的な対応として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「適切な価格政策や継続的なコストダウン、協業化を推進し基礎化学品のコスト競争力を強化する」
基礎化学品について、価格政策、コストダウン、協業化による利幅・競争力確保を中期計画の施策として再掲している。 - FY2016前進有価証券報告書
「「適切な価格政策や継続的なコストダウン、協業化を推進し基礎化学品のコスト競争力を強化する」」
価格政策が単発の対応ではなく、3カ年中期経営計画の基礎化学品収益強化策として、コストダウンや協業化とともに明示された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「適切な価格政策等に努めた結果、利益面で前年同四半期連結累計期間の水準を上回り」
基礎化学品および電子材料について、価格政策を利益確保の手段として記載している。