Komori
三菱ケミカルグループ(4188)・施策前進

研究開発を軸としたイノベーションと共同研究

FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2024 – FY20262016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 220202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
外部連携・先端技術による研究開発基盤の強化63社が書いているテーマ・逆風0社・追い風65社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は2,303名、当連結会計年度における研究開発費の総額は587億円となっており」

    研究開発人員2,303名、研究開発費587億円を開示し、LEO衛星通信端末、月探査向け光通信、医療機器用材料、PMMAリサイクル材の自動車採用などの成果・進展を記載した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は3,797名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,239億円となっており」

    研究開発人員3,797名、研究開発費1,239億円を開示し、月面探査車への樹脂部材採用、トレーサビリティシステム実証、資源循環型カーボンブラック、ND0612の再申請準備、CO2回収装置及びアンモニア由来水素製造実証などの成果・進展を記載した。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は3,867名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,216億円となっており」

    研究開発人員3,867名、研究開発費1,216億円を開示し、PFAS不使用ポリカーボネート、C/SiC材料、バイオマス炭素繊維プリプレグ、生分解性バイオポリエステル、医薬品承認などの成果を記載した。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は890億円です。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を890億円と開示している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は591億円です。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を591億円と開示している。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「エダラボン経口懸濁剤(開発コード:MT-1186)について、筋萎縮性側索硬化症(ALS)を適応症として、2023年5月にスイス(製品名:「RADICAVA® Oral Suspension」)で承認を取得しました。同剤は、米国・カナダ・日本で既に承認されています。」

    医薬品研究開発について、ALS治療薬エダラボン経口懸濁剤のスイス承認を2023年5月に取得し、承認国を拡大した。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は4,632名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,495億円となっており」

    研究開発人員4,632名、研究開発費1,495億円を開示し、次世代通信素材、睡眠センサ、ケミカルリサイクル、水素燃焼・CO2回収装置、医薬品承認などの成果を記載した。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,161億円です。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を1,161億円と開示している。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「「RADICAVA ORS®」(開発コード:MT-1186、一般名:エダラボン)について、筋萎縮性側索硬化症(ALS)を適応症とした米国における承認を2022年5月に取得しました。」

    医薬品研究開発について、ALS治療薬RADICAVA ORSの米国承認取得を当第2四半期累計期間の成果として記載した。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「「RADICAVA ORS®」(開発コード:MT-1186、一般名:エダラボン)について、筋萎縮性側索硬化症(ALS)を適応症とした米国における承認を2022年5月に取得しました。エダラボンの投与経路はこれまで点滴静注に限られていましたが、本剤の承認により経口で服用できるため、注射による痛みや投与のための通院などALS患者さんの負担を軽減することが期待できます。 ・「カナグル®錠100mg」(開発コード:TA-7284、一般名:カナグリフロジン水和物)について、2型糖尿病を合併する慢性腎臓病(ただし、末期腎不全又は透析施行中の患者を除く)の適応追加承認を日本において2022年6月に取得しました。」

    医薬品研究開発について、RADICAVA ORSの米国承認及びカナグル錠の慢性腎臓病への日本での適応追加承認を取得した。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は4,720名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,566億円となっており、各事業部門別の研究内容、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」

    研究開発人員4,720名、研究開発費1,566億円を開示し、速硬化型炭素繊維プリプレグ、植物由来透湿性フィルム、GaN基板実証、超低誘電損失フィルム、MT-2766の承認取得及びジスバルの日本承認取得などを成果として記載した。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は739億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を739億円と開示した。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「・㈱生命科学インスティテュートは、急性心筋梗塞、脳梗塞、表皮水疱症、脊髄損傷、筋萎縮性側索硬化症(ALS)に加え、2021年4月に新型コロナウイルス感染症に伴う急性呼吸窮迫症候群を対象としたMuse細胞製品「CL2020」の臨床試験を開始しました。」

    Muse細胞製品CL2020について、新型コロナウイルス感染症に伴う急性呼吸窮迫症候群を対象に臨床試験を開始した。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は4,757名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,261億円となっており、各事業部門別の研究内容、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」

    研究開発人員4,757名、研究開発費1,261億円を投入し、循環型包装材、浄水装置、酸素アプリケーション、ワクチン第3相パート開始、Muse細胞製品の臨床試験開始など具体的成果を記載した。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は887億円であります。」

    研究開発活動を継続し、2020年度第3四半期累計の研究開発費総額を887億円と開示している。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は4,774名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,334億円となっており、各事業部門別の研究内容、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」

    研究開発人員4,774名、研究開発費1,334億円を開示し、ND0612のグローバル第3相臨床試験開始や複数の製品採用・新製品開発を記載した。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は964億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を964億円と開示している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は659億円であります。」

    研究開発活動を継続し、2019年度第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を659億円と開示している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は326億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を326億円と開示している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は4,961名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,438億円となっており、各事業部門別の研究内容、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」

    研究開発人員4,961名、研究開発費1,438億円を開示し、バイオエンジニアリングプラスチックの新グレード、バイオエタノール製造用ゼオライト膜、導電性ペースト、細胞全自動凍結保存システム、医薬品の臨床試験開始等の成果を記載した。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,036億円であります。」

    研究開発活動を継続し、2018年度第3四半期累計の研究開発費総額を1,036億円と開示している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は673億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を673億円と開示している。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発人員は4,843名、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,388億円となっており、各事業部門別の研究内容、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」

    研究開発人員4,843名、研究開発費1,388億円を開示し、炭素繊維強化プラスチックのAudi車採用、IoT浄水器の販売開始、医薬品の第2/3相・第3相試験開始など具体的成果を記載している。
  24. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「2017年11月、田辺三菱製薬㈱が、医薬品の研究・開発事業を行う㈱ステリック再生医科学研究所を買収する株式譲渡契約を締結しました。なお、同契約における田辺三菱製薬㈱の契約上の地位及びこれに基づく権利・義務の一切は、同年11月に同社の連結子会社であるMTスター㈱に譲渡されております。」

    医薬品の研究・開発事業を行うステリック再生医科学研究所の買収契約を締結し、研究開発基盤の拡充に向けた具体的な進展を示している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は664億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を664億円と開示している。
  26. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「現在、米国及び欧州でフェーズ3に移行し、2019年度に上市が見込まれるパーキンソン病治療薬「ND0612」を中心に開発を推進しています。」

    ニューロダーム社買収の対象となるND0612について、米国・欧州でフェーズ3に移行し、2019年度上市見込みの開発段階を示している。
  27. FY2017前進有価証券報告書

    「当社グループは、各社において独自の研究開発活動を行っているほか、グループ会社間での技術や市場に関する緊密な情報交換や共同研究、研究開発業務の受委託等を通じて、相互に協力し、連携の強化を図るとともに、グループ外の会社等との間でも共同での研究開発を積極的に行うなど、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。」

    研究開発人員4,883名、研究開発費1,263億円を開示し、製品販売開始、顧客製品への採用、京都大学とのCNF特許ライセンス推進などの成果を記載している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は894億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を894億円と開示している。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は288億円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を288億円と開示している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、各社において独自の研究開発活動を行っているほか、グループ会社間での技術や市場に関する緊密な情報交換や共同研究、研究開発業務の受委託等を通じて、相互に協力し、連携の強化を図るとともに、グループ外の会社等との間でも共同での研究開発を積極的に行うなど、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。」

    研究開発人員5,040名、当期研究開発費1,383億円を開示し、社内外との共同研究を手段としている。
一緒に動いた変遷

「成長事業への設備投資・M&A等の戦略的投資」は、この変遷が動いた30回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1414121076★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長事業への設備投資・M&A等の戦略的投資14回
  3. 2次世代事業の育成とオープンシェアード型開発14回
  4. 3ポートフォリオ改革と石油化学事業の構造改革12回
  5. 4コスト削減と資産圧縮による収益改善10回
  6. 52050年・2030年を見据えたサーキュラー・エコノミーと地球温暖化対策7回
  7. 6ROICと事業上の必要性に基づく政策保有株式の検証・縮減6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三菱ケミカルグループの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発を軸としたイノベーションと共同研究|三菱ケミカルグループ(4188)の変遷 | Komori