開発費の資産化による自己創設無形資産の計上
FY2021-Q2に初出。16回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当中間連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ11,397百万円及び13,099百万円のソフトウェア開発資産が含まれております。」
資産化の要件を満たしたソフトウェア開発資産が、2025年12月末の11,397百万円から2026年6月末の13,099百万円へ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当中間連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ9,180百万円及び9,428百万円のソフトウェア開発資産が含まれております。」
資産化の要件を満たしたソフトウェア開発資産が、2024年12月末の9,180百万円から2025年6月末の9,428百万円へ増加した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当中間連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ6,270百万円及び8,259百万円のソフトウェア開発資産が含まれております。」
資産化の要件を満たしたソフトウェア開発資産が、2023年12月末の6,270百万円から2024年6月末の8,259百万円へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第１四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ6,270百万円及び7,246百万円のソフトウェア開発資産が含まれております。」
資産化の要件を満たしたソフトウェア開発資産が、2023年12月末の6,270百万円から2024年3月末の7,246百万円へ増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第３四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ4,010,778千円及び6,107,539千円のソフトウェア開発資産が含まれております。」
資産化の要件を満たしたソフトウェア開発資産が、2022年12月末の4,010,778千円から2023年9月末の6,107,539千円へ増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第２四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ4,010,778千円及び5,385,392千円のソフトウェア開発資産が含まれております。」
資産化の要件を満たしたソフトウェア開発資産が、2022年12月末の4,010,778千円から2023年6月末の5,385,392千円へ増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第１四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ4,010,778千円及び4,509,565千円のソフトウェア開発資産が含まれております。」
資産化の要件を満たしたソフトウェア開発資産が、2022年12月末の4,010,778千円から2023年3月末の4,509,565千円へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「内部開発 2,330,320」
2022年度に内部開発による無形資産2,330,320千円を計上し、ソフトウェア開発資産は2021年末の2,054,362千円から2022年末の4,010,778千円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第３四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ2,054,362千円及び3,881,135千円の自己創設無形資産が含まれております。」
資産化の要件を満たした自己創設無形資産が2021年12月期末の2,054,362千円から2022年9月末の3,881,135千円へ増加し、開発費の資産化が進んだ。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第２四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ2,054,362千円及び3,258,274千円の自己創設無形資産が含まれております。」
自己創設無形資産が2021年12月期末の2,054,362千円から2022年6月末の3,258,274千円へ増加し、開発費の資産化が進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第１四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ2,054,362千円及び2,541,351千円の自己創設無形資産が含まれております。」
自己創設無形資産が2021年12月期末の2,054,362千円から2022年3月末の2,541,351千円へ増加し、開発費の資産化が進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年12月31日12月31日」
ソフトウェア開発資産は2020年12月期末の743,788千円から2021年12月期末の2,054,362千円へ増加し、自己創設無形資産の開発・資産化が進んだ。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第３四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ743,788千円及び1,679,770千円の自己創設無形資産が含まれております。」
資産化の要件を満たした自己創設無形資産は1,679,770千円となり、前連結会計年度の743,788千円から増加している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「前連結会計年度及び当第２四半期連結会計期間の無形資産には、資産化の要件を満たした開発費用として、それぞれ743,788千円及び1,350,359千円の自己創設無形資産が含まれております。」
資産化の要件を満たした開発費用を自己創設無形資産として計上しており、残高が743,788千円から1,350,359千円に増加している。