ストック・オプションによる将来の株式希薄化
FY2021-Q3に初出。11回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる将来の株式希薄化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる将来の株式希薄化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる将来の株式希薄化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる将来の株式希薄化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「前第１四半期連結会計期間末に存在する普通株式1,579,471株相当のストック・オプション及び当第１四半期連結会計期間末に存在する普通株式1,228,505株相当のストック・オプションは、１株当たり四半期損失に対して逆希薄化効果を有するため、希薄化後１株当たり四半期損失の算定に含まれておりません。当該ストック・オプションは、将来において基本的１株当たり利益を潜在的に希薄化させる可能性があります。」
将来の1株当たり利益を希薄化させる可能性は残るが、普通株式換算のストック・オプションは2022年12月末の1,336,488株相当から1,228,505株相当へ減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「第5期末に存在する普通株式1,336,488株相当のストック・オプションは、１株当たり当期純損失に対して逆希薄化効果を有するため、潜在株式調整後１株当たり当期純損失の算定に含まれておりません。当該ストック・オプションは、将来において１株当たり当期純利益を潜在的に希薄化させる可能性があります。」
将来の希薄化可能性は残るものの、普通株式換算のストック・オプションは2022年9月末の1,345,938株相当から年度末の1,336,488株相当へ減少した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「前第３四半期連結会計期間末に存在する普通株式2,038,870株相当のストック・オプション及び当第３四半期連結会計期間末に存在する普通株式1,345,938株相当のストック・オプションは、１株当たり四半期損失に対して逆希薄化効果を有するため、希薄化後１株当たり四半期損失の算定に含まれておりません。当該ストック・オプションは、将来において基本的１株当たり利益を潜在的に希薄化させる可能性があります。」
将来の1株当たり利益を希薄化させる可能性があるストック・オプションは残るが、普通株式換算で1,345,938株相当となり、2022年6月末の1,496,163株相当から減少している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末に存在する普通株式1,496,163株相当のストック・オプションは、１株当たり四半期損失に対して逆希薄化効果を有するため、希薄化後１株当たり四半期損失の算定に含まれておりません。当該ストック・オプションは、将来において基本的１株当たり利益を潜在的に希薄化させる可能性があります。」
将来の1株当たり利益を希薄化させる可能性があるストック・オプションは残るが、普通株式換算で1,496,163株相当となり、2022年3月末の1,579,471株相当から減少している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末に存在する普通株式1,579,471株相当のストック・オプションは、１株当たり四半期損失に対して逆希薄化効果を有するため、希薄化後１株当たり四半期損失の算定に含まれておりません。当該ストック・オプションは、将来において基本的１株当たり利益を潜在的に希薄化させる可能性があります。」
将来の1株当たり利益を希薄化させる可能性があるストック・オプションは残るが、普通株式換算で1,579,471株相当となり、2021年12月末の1,699,348株相当から減少している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末に存在する普通株式1,699,348株相当のストック・オプションは、１株当たり損失に対して逆希薄化効果を有するため、当連結会計年度の希薄化後１株当たり損失の算定に含まれておりません。当該ストック・オプションは、将来において基本的１株当たり利益を潜在的に希薄化させる可能性があります。」
普通株式1,699,348株相当のストック・オプションが残存しており将来希薄化の可能性は続くが、第3四半期末の2,038,870株相当から減少している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末に存在する普通株式2,038,870株相当のストック・オプションは、１株当たり四半期損失に対して逆希薄化効果を有するため、当第３四半期連結累計期間の希薄化後１株当たり四半期損失の算定に含まれておりません。当該ストック・オプションは、将来において基本的１株当たり利益を潜在的に希薄化させる可能性があります。」
当第3四半期会計期間末に存在する2,038,870株相当のストック・オプションについて、将来の1株当たり利益を希薄化させる可能性を開示している。