Komori
Kaizen Platform(4170)・リスク再掲

新型コロナウイルス感染症の経済影響

FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。

11記載
4年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q2 – FY2022-Q3対処FY2023-Q2 – FY2023-Q32021: 420212022: 320222023: 320232024: 12024
同じテーマの他社
新型コロナウイルス長期化による受注・現地導入延期44社が書いているテーマ・逆風45社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中5社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている44社のうち14社を表示しています。上の文は44社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業は必ずしも対面によることが必要とされるものではなく、オンラインによる非対面でのコミュニケーションによってもクライアントへのサービスの提供が成立することから、新型コロナウィルス感染症対策に基づく行動制限やその解消に伴う事業への直接的な影響は限定的でありました。」

    オンラインによる非対面サービス提供により、新型コロナウイルス感染症対策や行動制限の解消による事業への直接的影響は限定的だったとの説明を継続した。
  2. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「当社グループの事業は必ずしも対面によることが必要とされるものではなく、オンラインによる非対面でのコミュニケーションによってもクライアントへのサービスの提供が成立することから、新型コロナウイルス感染症対策に基づく行動制限やその解消に伴う事業への直接的な影響は限定的でありました。」

    行動制限の解消に伴う新型コロナウイルス感染症の事業への直接的影響は限定的だったと説明した。
  3. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「当社グループの事業は必ずしも対面によることが必要とされるものではなく、オンラインによる非対面でのコミュニケーションによってもクライアントへのサービスの提供が成立することから、新型コロナウイルス感染症対策に基づく行動制限やその解消に伴う事業への直接的な影響は限定的でありました。」

    行動制限の解消に伴う新型コロナウイルス感染症の事業への直接的影響は限定的だったと説明。オンラインによる非対面サービス提供という事業特性を引き続き示している。
  4. FY2022顕在化有価証券報告書

    「一方で、クライアントの予算凍結や見直しによる商談や受注の遅れや、動画ソリューションにおけるクライアントポートフォリオの見直しにより、売上高に影響がありました。」

    オンライン・非対面で事業を継続できるため直接的影響は限定的としつつ、顧客の予算凍結・見直しによる商談・受注遅延と売上への影響が発生した。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業は必ずしも対面によることが必要とされるものではなく、オンラインによる非対面でのコミュニケーションによってもクライアントへのサービスの提供が成立することから、事業への影響は限定的でありました。」

    オンラインによる非対面サービス提供により、新型コロナウイルス感染症による事業への影響は限定的との説明を継続。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業は必ずしも対面によることが必要とされるものではなく、オンラインによる非対面でのコミュニケーションによってもクライアントへのサービスの提供が成立することから、事業への影響は限定的でありました。」

    経済社会活動の正常化が進む中でも、オンラインによる非対面サービス提供により新型コロナウイルス感染症による事業への影響は限定的との説明を継続。
  7. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「当社グループの事業は必ずしも対面によることが必要とされるものではなく、オンラインによる非対面でのコミュニケーションによってもクライアントへのサービスの提供が成立することから、事業への影響は限定的でありました。」

    非対面・オンラインでサービス提供できる事業特性により、新型コロナウイルス感染症による事業への影響は限定的だったと説明。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により依然として厳しい状況にあるものの、感染拡大の防止策を講じ、ワクチン接種を促進するなかで、各種政策の効果により景気が持ち直していくことが期待されております。」

    新型コロナウイルス感染症の影響で経済環境は依然厳しいとしつつ、政策効果等による持ち直しへの期待を記載。会計上の見積りの仮定についても重要な変更なし。
  9. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により依然として厳しい状況にあるものの、社会経済活動のレベルを段階的に引き上げていくなかで、各種政策の効果により持ち直しに向かうことが期待されております。」

    新型コロナウイルス感染症により経済環境は依然厳しいと記載。会計上の見積りの仮定についても重要な変更はないと記載。
  10. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により依然として厳しい状況にあるものの、社会経済活動のレベルを段階的に引き上げていくなかで、各種政策の効果により持ち直しに向かうことが期待されております。」

    新型コロナウイルス感染症の影響により経済環境は依然厳しいと記載。リスク自体については重要な変更なし。
  11. FY2020顕在化有価証券報告書

    「しかし、顧客の予算凍結や見直しの影響を受け、商談や受注の遅れが生じた結果、一時的に売上高が減少しました。」

    感染拡大による顧客予算の凍結・見直しで商談・受注の遅れと一時的な売上減少が発生したが、オンライン活動の拡大を商機として回復施策を実施。
一緒に動いた変遷

「DX関連領域への事業拡張」は、この変遷が動いた11回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1DX関連領域への事業拡張2回
  3. 2営業利益の黒字化2回
  4. 3継続投資と赤字計上のリスク2回
  5. 4SES事業によるDX課題の総合解決2回
  6. 5株式会社ディーゼロの子会社化によるWeb開発・運用の一気通貫化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
Kaizen Platformの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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