Komori
協和キリン(4151)・リスク顕在化

製品の市場浸透低迷リスク

FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2021。

6記載
4年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2019-Q2 – FY2019-Q3再定義FY2020顕在化FY2021-Q3 – FY20212019: 320192020: 020202021: 220212022: 12022
同じテーマの他社
オリジナル・新製品の市場受容性未達リスク32社が書いているテーマ・逆風32社・追い風0社

協和キリンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より5年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中3社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021顕在化有価証券報告書

    「また、当連結会計年度に4,207百万円の減損損失を認識しており、これはハルロピに係る販売権について、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額(税引前割引率8.0%を用いた使用価値)まで減額したものであります。」

    製品の市場浸透・収益性低迷リスクについて、ハルロピ販売権の収益性低下を理由とする42億07百万円の減損損失が発生した。
  2. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間に認識した減損損失4,907百万円は、主に日本国内における一部製品の販売権について、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額(税引前割引率8.0%を用いた使用価値)まで減額したものであります。」

    日本国内の一部製品の販売権について収益性が低下し、49億07百万円の減損損失を認識した。製品の市場浸透・収益性低迷リスクが実際の減損として発生した。
  3. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社グループは、X染色体連鎖性低リン血症治療剤Crysvita(日本製品名:クリースビータ)、抗悪性腫瘍剤Poteligeo(日本製品名:ポテリジオ)及びパーキンソン病治療剤Nourianz(日本製品名:ノウリアスト)をグローバル戦略品と位置づけ、これらの価値最大化を進めております。しかしながら、上市準備が遅延し事業エリア拡大が遅れる、潜在患者の掘り起しの難航等で市場への浸透が進まない、新規上市国での価格が想定と乖離して売上が予測から大きく下振れする又は品質や製造トラブルの発生等により安定供給に支障が生じた場合は、経営目標の達成が困難になる可能性があります。」

    製品市場浸透のリスクを、3つのグローバル戦略品の上市遅延、市場浸透、価格、品質・安定供給を含む価値最大化リスクとして整理し直した。
  4. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社グループは、当第3四半期連結累計期間に6,067百万円の減損損失を認識しており、その内訳は有形固定資産の減損損失1,426百万円、無形資産の減損損失4,641百万円であります。」

    海外における一部製品の販売権について収益性が低下し、46億41百万円の無形資産減損を認識した。製品の市場浸透低迷等に関するリスクが、追加的な減損損失として実際に発生している。
  5. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間に認識した減損損失4,757百万円は、主に海外における一部製品の販売権について、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額(税引前割引率6.7%~11.0%を用いた使用価値)まで減額したものであります。」

    製品の市場浸透低迷等に関するリスクについて、海外の一部製品販売権の収益性低下を理由とする47億57百万円の減損損失が実際に発生した。
  6. FY2018初出有価証券報告書

    「上記のほか、当社グループの経営成績及び財政状態等に悪影響を及ぼす可能性のあるリスクとして、製品の市場浸透低迷、株価や金利の変動、固定資産の減損などが考えられます。」

    新製品・既存製品の市場浸透が低迷する可能性を、その他のリスクとして初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「研究開発費増加による利益圧迫」は、この変遷が動いた6回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

4322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1研究開発費増加による利益圧迫4回
  3. 2新薬・新技術の研究開発成果が得られないリスク3回
  4. 3グローバル戦略品販売に伴う販売費及び一般管理費増加による利益圧迫2回
  5. 4他社競合・特許権満了後の後発品参入による売上減少リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
協和キリンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
製品の市場浸透低迷リスク|協和キリン(4151)の変遷 | Komori