高機能品・超耐熱ポリイミドフィルムの生産体制強化
FY2018-Q1に初出。21回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026グラファイトシート整理後の高付加価値ポリイミドへの重点移行有価証券報告書
「E & I Technologyは、AI活用の進展により大きな需要成長が見込まれる高付加価値グレードのポリイミドフィルムの能力増強を決定しました。」
グラファイトシート事業の整理に伴う損失を計上する一方、AI需要を見込む高付加価値ポリイミドフィルムへ能力増強の重点を移している。 - 2026-05-14前進決算
「E&Iは、AI活用の進展により大きな需要成長が見込まれる高付加価値グレードのポリイミドフィルムの能力増強を決定しました。」
ポリイミドフィルムについて、AI関連需要を背景とする高付加価値グレードの能力増強を決定している。 - FY2026-H1グラファイトシート事業の整理有価証券報告書
「グラファイトシート事業の整理に伴う損失を計上しております。主な内容は棚卸資産評価損であります。」
従来、生産能力強化や新製品展開を進めてきたグラファイトシート事業について、事業整理に伴う損失を計上したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「E & I Technologyは、ポリイミドフィルム・アクリル樹脂の高水準の販売により、大幅な増益となりました。下期もスマートフォンおよび液晶TVの強い需要により、高収益を維持する見込みです。」
ポリイミドフィルム・アクリル樹脂の販売が高水準となり、電子材料事業の収益回復が進んでいる。 - FY2024-Q3本格回復時期の明示有価証券報告書
「E & I Technologyは、スマートフォン市場の需要は徐々に回復しているものの、ポリイミド製品の本格回復は第４四半期連結会計期間（2024年１月１日～2024年３月31日）以降と見ています。大型ＴＶ向けアクリル樹脂は、一時的な需要調整がありましたが、有機ＥＬ向けポリイミドワニスの需要が堅調に推移しました。」
スマートフォン向けポリイミド製品の本格回復時期を2024年1月以降と明示し、大型TV向けアクリル樹脂の調整と有機EL向けワニスの堅調さを併記している。 - FY2024-Q2回復時期の具体化有価証券報告書
「E & I Technologyは、スマートフォン市場の需要回復が見られるものの、足取りが想定より遅く、ポリイミド製品の販売回復が遅れています。大型ＴＶ向けアクリル樹脂及び有機EL向けポリイミドワニスの需要は底を脱し、堅調に推移しました。」
スマートフォン向けポリイミド製品の回復遅延が続く一方、大型テレビ向けアクリル樹脂と有機EL向けワニスは需要が底を脱した。 - FY2024-Q1スマートフォン向け需要回復の遅延有価証券報告書
「スマートフォン市場の回復が想定以上に遅れており、ポリイミド製品の販売が低調となり、収益の回復が遅れています。」
ポリイミド製品について、スマートフォン市場の回復遅延により販売・収益の回復が遅れていると記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「E & I Technologyは、スマートフォン市場、大型テレビ市場のサプライチェーン全体の需給調整の影響を大きく受け、業績は前年を下回りましたが、今後の市場拡大に向けてアクリルフィルム用樹脂の生産能力40％増強を決定しました。」
電子材料事業では市場の需給調整により業績が前年を下回った一方、アクリルフィルム用樹脂の生産能力40％増強を決定している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「E & I Technologyは、スマートフォン向けポリイミドフィルム、有機ＥＬディスプレイ用ポリイミドワニス、ＴＶ向けアクリルフィルム用樹脂の販売が順調に推移しました。アクリルフィルム用樹脂は、今後も需要が拡大することから、生産能力増強を決定しました。」
電子材料の既存製品販売が順調に推移し、アクリルフィルム用樹脂の生産能力増強決定へ進んでいる。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「E & I Technologyは、スマートフォンや有機ＥＬディスプレイ用のポリイミド製品、大型ＴＶ向けのアクリルフィルム用樹脂の販売が好調に推移しています。」
ポリイミド製品および大型テレビ向け樹脂の販売好調を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「E & I Technologyは、スマホ向けピクシオや有機ＥＬディスプレイ用ワニス等のポリイミド製品、新常態下で需要が伸びている大型ＴＶ向けのアクリルフィルム用樹脂の販売が好調に推移しています。」
ピクシオ、有機ELディスプレイ用ワニス、大型テレビ向け樹脂などの電子材料製品が好調に推移している。 - FY2021前進有価証券報告書
「第２四半期はスマホ用需要増やコロナ禍に伴うリモートワーク拡大によるタブレット・ノートＰＣ向けが好調で、ピクシオは過去最高レベルの出荷となりました。５Ｇ向け対応製品が販売増となり、新製品開発も順調に進展中です。」
電子材料ではピクシオの出荷が過去最高レベルとなり、5G対応製品の販売増加と新製品開発の進展へつながっている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「E & I Technologyにつきましては、第２四半期はスマホ用需要増やコロナ禍に伴うリモートワーク拡大によるタブレット・ノートＰＣ向けが好調で、ピクシオは過去最高レベルの出荷となりました。５Ｇ向け対応製品が販売増となり、新製品開発も順調に進展中です。」
ピクシオの出荷が過去最高レベルとなり、5G対応製品の販売増と新製品開発の進展を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「E & I Technologyのポリイミドフィルムとグラファイトシートについては、スマートフォン向けの販売が緩やかに回復しています。有機ＥＬディスプレイ・５Ｇ向け独自製品の開発を強化しています。」
スマートフォン向け販売が緩やかに回復し、有機ELディスプレイ・5G向け独自製品の開発強化へ取り組みを広げている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「E & I Technologyの超耐熱ポリイミドフィルムと超高熱伝導グラファイトシートは、スマートフォンの市場減速の影響を強く受けました。しかし、有機ELディスプレイや５Ｇスマートフォン向けポリイミドワニス・透明ポリイミドフィルム・新規ピクシオなど、技術革新が続いている新しい市場でユニークな新製品の販売が拡大しています。」
従来製品はスマートフォン市場減速の影響を受けた一方、有機EL・5G向けポリイミドワニス、透明ポリイミドフィルム、新規ピクシオなどの販売が拡大している。 - FY2019前進有価証券報告書
「その主なものは、当社滋賀工場の電子材料製造設備増設、カネカユーロジェンテックS.A.の医薬品製造設備能力増強、栃木カネカ㈱の電子材料製造設備増設であります。」
電子材料について滋賀工場と栃木カネカで設備増設を実施し、生産能力強化を投資実績として記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「E & I Technologyの超耐熱ポリイミドフィルムについては、スマートフォンの高機能化に伴い需要量が増加しており、好調な販売となりました。また、ディスプレイ向け光学用途などポリイミド新製品の市場が拡大しています。有機ＥＬディスプレイや無線充電などのスマートフォンの高機能化や小型化に伴う飛躍的な需要拡大に対応するため、超高熱伝導グラファイトシート及びその原料である超耐熱ポリイミドフィルムの能力増強を決定しました。」
スマートフォン向け需要とポリイミド新製品市場の拡大を受け、グラファイトシートと超耐熱ポリイミドフィルムの能力増強を決定したことを改めて記載している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「今後、デジタルデバイスの小型化や高機能化に伴い、飛躍的な需要拡大が見込まれる超高熱伝導グラファイトシート及びその原料である超耐熱ポリイミドフィルムの大幅な生産能力増強を決定しました。」
従来の生産体制強化・能力増強設備の戦力化から、グラファイトシートと超耐熱ポリイミドフィルムの大幅な能力増強決定へ計画を拡大している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「E & I Technologyの超耐熱ポリイミドフィルムについては、大手スマートフォンメーカーの新機種大型需要向けの生産体制の強化が貢献し、販売が順調に拡大しました。」
大手スマートフォンメーカーの新機種向け生産体制強化が、高機能品の販売拡大に結びついた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「E & I Technologyの超耐熱ポリイミドフィルムについては、大手スマートフォンメーカーの新機種大型需要向けの生産体制の強化が貢献し、高機能品（ピクシオ）の販売が順調に拡大しました。」
大手スマートフォンメーカーの新機種向け生産体制強化が、高機能品の販売拡大に結びついた。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「E & I Technologyの需要は順調に拡大しており、ピクシオなど高機能品の販売数量が増加し、また遅れていた超耐熱ポリイミドフィルムの生産体制整備が進み、採算が改善しました。第２四半期以降は引き合いが旺盛な大手スマートフォンメーカーの新規モデルなどの大型需要が加わり、能力増強した設備を戦力化させ採算を向上させます。」
高機能品の販売数量増加、生産体制整備による採算改善、能力増強設備の戦力化を通じたスマートフォン向け需要の取り込みを新たな施策として記載している。