環境・エネルギー、健康、情報通信、食料生産支援への集中
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
カネカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- 2026-05-14再定義決算
「環境・エネルギー、食糧、よりよく生きる健康の三つをドメインとしてテクノロジーに磨きをかけ、最適なソリューションを提供します。」
従来の重点領域・サステナビリティ課題の整理を、環境・エネルギー、食糧、健康の三つのドメインとして改めて明示している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「2023年５月発表の経営計画‘いのちの経営’で、地球生命を健康にするテクノロジーとしてライフサイエンス領域を定義し、重点シフトに取り組んでいます。」
従来の環境・エネルギー、食、健康等のサステナビリティ・クライシスの整理に加え、ライフサイエンス領域への重点シフトとして事業領域を再整理している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「社会の潮流を構造化し、「地球環境・エネルギーの危機」「食の危機」「健康（豊かに生きる）の危機」の３つをサステナビリティのクライシスと考え、事業領域としてきました。」
従来の４つの重点戦略分野の表現から、環境・エネルギー、食、健康・豊かな暮らしの３つのサステナビリティ・クライシスを事業領域として整理する表現に変えている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2009年に長期経営ビジョン『KANEKA UNITED宣言』を策定いたしました。この中で、当社グループの抜本的な「変革」と継続的な「成長」をめざし、「環境・エネルギー」、「健康」、「情報通信」、「食料生産支援」を重点戦略分野と位置付け」
4つの重点戦略分野を長期経営ビジョンおよび基本方針の中で引き続き位置づけている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成21年に長期経営ビジョン『KANEKA UNITED宣言』を策定いたしました。この中で、当社グループの抜本的な「変革」と継続的な「成長」をめざし、「環境・エネルギー」、「健康」、「情報通信」、「食料生産支援」を重点戦略分野と位置付け」
4つの重点戦略分野を長期経営ビジョンおよび基本方針の中で引き続き位置づけている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、平成21年に長期経営ビジョン『KANEKA UNITED宣言』を策定いたしました。この中で、当社グループの抜本的な「変革」と継続的な「成長」をめざし、「環境・エネルギー」、「健康」、「情報通信」、「食料生産支援」を重点戦略分野と位置付け、経営の重点施策として、①研究開発型企業への進化、②グローバル市場での成長促進、③グループ戦略の展開、④アライアンスの推進、⑤ＣＳＲの重視に取り組んできました。」
4つの重点戦略分野と、研究開発・グローバル化・グループ戦略等の重点施策を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの抜本的な「変革」と継続的な「成長」をめざし、「環境・エネルギー」、「健康」、「情報通信」、「食料生産支援」を重点戦略分野と位置付け」
4つの重点戦略分野を引き続きKANEKA UNITED宣言の重点領域として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年４月から新たにスタートした中期経営計画においては、従来の「プロダクトの視点」に基づく事業ドメインの構成を、「ソリューションの視点」で新たに４つのドメインを設定しました。」
プロダクト視点からソリューション視点への4ドメイン再編を引き続き基本方針としている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成29年４月から新たにスタートした中期経営計画においては、従来の「プロダクトの視点」に基づく事業ドメインの構成を、「ソリューションの視点」で新たに４つのドメインを設定しました。」
従来の重点戦略分野を含む事業展開を、製品軸からソリューション軸の4ドメインへ再編している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「環境・エネルギー」「健康」「情報通信」「食料生産支援」を重点戦略分野と位置づけ」
長期経営ビジョンにおける重点戦略分野として4分野を明示している。