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カネカ(4118)・リスク対処

新型コロナウイルス感染拡大による世界経済下振れリスク

FY2020-Q3に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。

10記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2022-Q2 – FY2022-Q3対処FY2023-Q1 – FY2024-Q22020: 220202021: 420212022: 320222023: 12023
同じテーマの他社
米中摩擦・新型コロナウイルスによる世界経済の不確実性44社が書いているテーマ・逆風45社・追い風0社

カネカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。36社中13社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている44社のうち14社を表示しています。上の文は44社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「Pharmaは、コロナ禍の沈静化と顧客の出荷調整の影響を受けました。」

    新型コロナ感染拡大による事業環境リスクについて、コロナ禍が沈静化したとの記載があり、従来の感染拡大局面から影響が緩和する方向を示している。一方、顧客の出荷調整は残っている。
  2. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済は、コロナ感染による社会影響が緩和に向かう一方、ウクライナ情勢の混迷、エネルギー・原材料価格の高騰と下落、世界的なインフレの加速と金利上昇による景気減速、大幅な円安進行など不安定な情勢で推移しました。」

    新型コロナ感染による社会影響は緩和に向かうと記載している一方、ウクライナ情勢やインフレ等の別の不透明要因を挙げている。
  3. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(2022年4月1日~2022年6月30日)の世界経済は、コロナ感染問題の緩和により社会が正常化に向かい、緩やかな回復となりました。」

    新型コロナ感染拡大による世界経済下振れについて、感染問題の緩和と社会の正常化を記載している。一方、ウクライナ情勢やインフレ等の別の不透明要因は拡大している。
  4. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「しかしながら、半導体などの部品や資材不足、ロジスティクスの混乱や資源・エネルギー価格の高騰は継続し、コロナ感染の再拡大による生産活動への影響や物価の上昇など、不透明な事業環境が続いています。」

    経済回復基調を認めつつ、部品・資材不足、物流混乱、資源・エネルギー価格高騰、感染再拡大を不透明要因として引き続き記載している。
  5. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「世界経済の状況 当第2四半期連結累計期間(2021年4月1日~2021年9月30日)の世界経済は、新型コロナ感染の再拡大により不透明な局面が続いたなかで、経済活動は着実に活発化し、各国の経済政策・金融緩和の下支えもあり回復基調となりました。」

    経済活動の回復基調を認めつつ、新型コロナ感染再拡大による不透明感が引き続き記載されている。
  6. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「しかしながら、発展途上地域では産業別の回復モメンタムはfragileであり、また、半導体不足に代表されるグローバルなサプライチェーンの混乱やアジア地域での輸出船腹の確保難等が回復の足枷となっています。コロナパンデミックスは世界各国で変異型の感染再拡大がみられることから、世界経済の先行きはますます不透明となっています。」

    世界経済は回復基調にある一方、変異型感染の再拡大による不透明感が増し、回復の足かせとなる要因が継続している。
  7. FY2021再掲有価証券報告書

    「しかしながら、仮にグローバルに感染症の再拡大等が発生した場合、このサプライチェーンの停滞により、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルスの影響が実際に発生した後も、感染症再拡大によるグローバル・サプライチェーン停滞を主要リスクとして明示している。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間(2020年4月~6月(以下、第1四半期))を底に第2四半期連結会計期間(2020年7月~9月(以下、第2四半期))、第3四半期連結会計期間(2020年10月~12月(以下、第3四半期))は総じて回復基調となりましたが、欧州の第3四半期が第2四半期比で再びマイナス成長となるなど、コロナ感染の再拡大が不安材料となっています。」

    経済活動は第1四半期を底に回復基調となった一方、欧州のマイナス成長やコロナ感染再拡大を引き続き不安材料としている。
  9. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(2020年4月1日~2020年6月30日。以下、今期)は、新型コロナウイルスの爆発的流行(パンデミック)の甚大な影響を受けました。世界中でCOVID-19の恐怖が広がり、全ての産業セクターの経済活動が(ほとんど停止状態に近い)大幅な縮小を余儀なくされるという前例のない事態となりました。」

    前四半期に懸念として記載された新型コロナウイルスの下振れリスクについて、全産業の経済活動縮小と自社業績への甚大な影響が実際に発生したと記載している。
  10. FY2020-Q3初出有価証券報告書

    「1月に発生した新型コロナウィルスの感染拡大による下振れリスクの懸念は想定外の勢いで広がっています。世界経済に深刻な影響を与えかねない情勢にあります。」

    新型コロナウイルス感染拡大による世界経済への下振れリスクを、新たな外部リスクとして記載している。
一緒に動いた変遷

「研究開発型企業への進化とオープンイノベーション」は、この変遷が動いた10回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1研究開発型企業への進化とオープンイノベーション4回
  3. 2海外地域統括会社を軸としたグローバル市場での成長3回
  4. 3国内外設備投資による収益基盤の充実3回
  5. 4感染症対応の医薬・検査・ワクチン中間体事業3回
  6. 5省エネルギー製品とゼロエネルギー住宅への貢献3回
  7. 6食品・太陽電池等における事業構造改革3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
カネカの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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