TCFDに基づく気候変動対応と温室効果ガス削減
FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026排出削減目標の前倒し達成とエネルギー原単位目標未達の併記有価証券報告書
「2026年３月期に2020年３月期比54％削減（前倒しで目標達成）」
Scope1・2のCO2排出量は2027年3月期目標の31％削減を前倒しで達成した。一方、国内製造拠点のエネルギー原単位は目標1％削減に対し1.6％増となった。 - 2026-06-03前進決算説明資料
「2026年３月期 2020年３月期比 54％削減」
Scope1・Scope2の温室効果ガス排出量について、2020年3月期比54％削減の実績を開示している。 - FY2025排出削減進捗と省エネ原単位目標未達の併記有価証券報告書
「その結果、当社グループ全体のCO2排出量（Scope１＆２）は、2025年３月期に2020年３月期比で49％削減となり、中長期目標達成に向けて順調に推移しています。…国内グループでのエネルギー原単位は0.2％削減に留まり、目標としていた１％削減には届きませんでした。」
Scope1・2排出量の削減進捗を49％削減として開示する一方、国内エネルギー原単位は目標1％削減に対し0.2％削減にとどまったと記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2024年３月期では、自主目標である当社国内グループのCO2排出量70％削減（Scope１・Scope２ 2014年３月期比）に対し、78％削減を達成しました。今後は、2027年３月期には2020年３月期比31％削減、2031年３月期までに2020年３月期比48％削減と設定しました。」
国内グループの従来の3か年自主目標70％削減を78％削減で達成したことを開示したうえで、2027年3月期31％削減、2031年3月期48％削減という新たな基準年・期限の目標を設定している。炭素税単価も8,000円から14,500円/t-CO2へ見直している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「サステナブル社会の実現に向けたESG重視の経営推進」
サステナブル社会の実現に向け、ESGを重視した経営を基本戦略の一つとする方針を再掲している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年３月期においては、東海製造事業所で稼働していたガスコージェネレーションによる自家発電をやめ、再生可能エネルギー由来の買電への切替えを実施し、より一層の脱炭素化を進めました。インターナルカーボンプライシングでは、炭素税単価を8,000円／t-CO2と仮定し、各製品に対する収益性への影響を分析しました。また、国内グループにおけるScope３カテゴリー１～８の算定と開示を開始しました。」
気候変動対応について、自家発電から再生可能エネルギー由来電力への切替え、Scope3カテゴリー1～8の算定・開示、炭素税8,000円/t-CO2を仮定した内部炭素価格分析という具体的な進捗を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「省エネ対策として、太陽光発電設備の設置、ボイラーの運用改善、生産機械の高効率化、照明器具のLED化を実施すると同時に、買電を再生可能エネルギーによる電力に切り換えることを進めました。合わせて、インターナルカーボンプライシングに関する社内整備を進めました。」
省エネ設備・運用改善、再生可能エネルギー電力への切替及びインターナルカーボンプライシングの社内整備を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「省エネ対策として、太陽光発電設備の設置、ボイラーの運用改善、生産機械の高効率化、照明器具のLED化を実施すると同時に、買電を再生可能エネルギーによる電力に切り換えることを進めました。合わせて、インターナルカーボンプライシングに関する社内整備を進めました。」
省エネ設備・運用改善、再生可能エネルギー電力への切替及びインターナルカーボンプライシングの社内整備を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「省エネ対策として、太陽光発電設備の設置、ボイラーの運用改善、生産機械の高効率化、照明器具のLED化を実施すると同時に、買電を再生可能エネルギーによる電力に切り換えることを進めました。合わせて、インターナルカーボンプライシングに関する社内整備を進めました。」
TCFD・気候変動対応について、省エネ設備・運用改善、再生可能エネルギー電力への切替及びインターナルカーボンプライシングの社内整備という具体的な進捗を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「気候変動により生じる様々な影響に関して、TCFD提言に基づくリスクと収益機会を分析し、サプライチェーン全体にわたり当社グループの事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献してまいります。」
TCFD提言に基づくリスク・収益機会の分析、省エネ、再生可能エネルギー調達及びインターナル・カーボンプライシング導入準備を継続している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「気候変動により生じる様々な影響に関して、TCFD提言に基づくリスクと収益機会を分析し、サプライチェーン全体にわたり当社グループの事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献してまいります。」
TCFD提言に基づくリスク・収益機会の分析、省エネ、再生可能エネルギー調達及びインターナル・カーボンプライシング導入準備を開始するとしている。2021年度からの再生可能エネルギー調達を加味すると、国内グループの温室効果ガス排出量は2013年度比60％削減を達成する見込みとしている。