収益認識・時価算定等の新会計基準の将来適用準備
FY2020に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ステラ ケミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「リースに関する会計基準」等の適用予定日 2028年３月期の期首より適用予定です。」
新リース会計基準について、2028年3月期首から適用予定とする準備方針を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「リースに関する会計基準」（企業会計基準第34号 2024年９月13日）及び「リースに関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第33号 2024年９月13日）ほか、関連する企業会計基準、企業会計基準適用指針、実務対応報告および移管指針の改正」
収益認識・時価算定等の適用後、借手のリース資産・負債計上を定める新リース会計基準について、2028年3月期首からの適用予定を開示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等について、2025年３月期の期首より適用予定です。」
収益認識・時価算定基準の適用後、新たに法人税等、包括利益表示、税効果会計に関する基準を2025年3月期首から適用予定としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は２億38百万円減少し、売上原価は２億38百万円減少しています。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等について、直送取引の純額表示への変更により売上高と売上原価がそれぞれ238百万円減少した影響を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を引き続き適用しており、直送取引の純額表示への変更により当第2四半期累計期間の売上高は1億32百万円減少している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。 「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下、「時価算定会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしています。」
2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準および時価算定会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用している。直送取引の収益は総額表示から純額表示へ変更され、売上高は75百万円減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等について、2022年３月期の期首より適用予定です。」
収益認識、時価算定等の新会計基準を2022年3月期首から適用する予定を継続して開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等について、2022年３月期の期首より適用予定です。」
収益認識、見積り開示、時価算定等の新会計基準について、2021年3月期末または2022年3月期首からの適用予定を開示している。