原燃料価格の変動リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-13。
チタン工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中129社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに48社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「販売価格の値上げ及び徹底したコストの削減を実施したことに加え、棚卸資産評価損の戻入が発生いたしましたものの、営業損失は20百万円（前年同期は営業損失170百万円）となりました。」
原燃料価格高止まりの環境が続くなか、販売価格の値上げとコスト削減により、酸化チタン関連事業の損失幅が縮小した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は578百万円（前年同期は営業利益251百万円）、経常損失は503百万円（前年同期は経常利益215百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は381百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益168百万円）となりました。」
主要原燃料価格の高止まりが第３四半期累計の損益悪化要因として実績に現れ、営業利益等が前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は277百万円（前年同期は営業利益216百万円）、経常損失は277百万円（前年同期は経常利益184百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は192百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益159百万円）となりました。」
主要原燃料価格の高止まりが第２四半期累計の損益悪化要因として実績に現れ、営業利益等が損失へ転じた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は39百万円（前年同期は営業利益185百万円）、経常損失は37百万円（前年同期は経常利益190百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は26百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益136百万円）となりました。」
原燃料価格の高止まりが実際に第１四半期の損益悪化要因として記載され、営業利益等が前年同期の利益から損失へ転じた。数値化されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、販売価格の是正やコスト削減などにより、営業利益は385百万円（前連結会計年度比3.3％増）、経常利益は341百万円（前連結会計年度比18.5％増）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が通期損益への影響要因として継続して記載され、販売価格是正やコスト削減による対応も示された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少や主要原燃料価格の高騰などにより、営業利益は251百万円（前年同期比16.8％減）、経常利益は215百万円（前年同期比6.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は168百万円（前年同期比11.4％減）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が、第３四半期累計の営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益の減少要因として実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、需要回復と販売価格の是正により、売上高は増加いたしましたものの、主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたので、営業利益は216百万円（前年同期比3.1％減）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が引き続き営業利益の減少要因として実績に現れている。販売価格是正などの対応も記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、需要回復と販売価格是正による売上高の増加に加え、生産数量増加による原価低減の効果により、営業利益は185百万円（前年同期比28.4％増）、経常利益は190百万円（前年同期比94.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は136百万円（前年同期比125.2％増）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が引き続き損益への影響要因となった。販売価格是正、生産数量増加及び原価低減により利益は前年同期を上回った。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その結果、当セグメントの売上高は2,622百万円（前連結会計年度比44.0％増）となり、売上高の増加に加え、生産数量も増加いたしましたものの、主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたので、営業損失は76百万円（前連結会計年度は営業損失266百万円）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が酸化鉄関連事業の損益に実際に影響したと記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、トナー外添剤向け及びＵＶカット化粧品向け製品の需要が回復したことや、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が好調に推移したことなどにより、出荷数量が増加いたしました。その結果、当セグメントの売上高は3,915百万円（前年同期比26.6％増）となり、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加に加え、生産数量も増加したことなどにより、営業利益は338百万円（前年同期比357.9％増）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が引き続き損益への影響要因として記載されているが、売上高・生産数量の増加により酸化チタン関連事業は利益を計上した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は223百万円（前年同期は営業損失78百万円）、経常利益は156百万円（前年同期は経常損失120百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は118百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失129百万円）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が当四半期の損益に影響したと記載されている。一方、売上高増加と設備稼働率上昇により黒字へ転換した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は144百万円（前年同期比91.7％増）、経常利益は97百万円（前年同期比32.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は60百万円（前年同期比13.6％増）となりました。」
主要原燃料価格の高騰が実際に損益へ影響したと記載されている。一方、売上高増加と設備稼働率上昇により利益は前年同期を上回った。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが購入する原燃料において市況の影響を受けるものが一部あります。原価低減活動等により影響額を吸収するなど適宜対応を行っておりますが、場合によっては当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。」
原燃料価格変動リスクと、原価低減活動等による影響吸収の対応を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が購入する原燃料において市況の影響を受けるものが一部あります。原価低減活動等により影響額を吸収するなど適宜対応を行っておりますが、場合によっては当社の財政状態や経営成績に影響を与える可能性があります。」
原燃料価格変動リスクと原価低減活動による対応を継続している。通期でも原燃料価格の高騰が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰はありましたものの、売上高の大幅な増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は374百万円（前年同期は営業損失33百万円）、経常利益は363百万円（前年同期は経常損失42百万円）、四半期純利益は348百万円（前年同期は四半期純損失53百万円）となりました。」
原材料価格の高騰は継続しているものの、売上高の増加と設備稼働率の上昇により、利益面では前年同期の損失から改善した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、原材料価格の高騰はありましたものの、売上高の大幅な増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は166百万円（前年同期は営業利益11百万円）、経常利益は164百万円（前年同期は経常利益６百万円）、四半期純利益は159百万円（前年同期は四半期純利益２百万円）となりました。」
原材料価格の高騰は継続して発生したものの、売上増加と設備稼働率上昇により利益は前年同期を上回った。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社が購入する原燃料において市況の影響を受けるものが一部あります。原価低減活動等により影響額を吸収するなど適宜対応を行っておりますが、場合によっては当社の財政状態や経営成績に影響を与える可能性があります。」
原燃料価格変動リスクと原価低減活動による対応を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高は増加いたしましたものの、海外への拡販に向けたＦＤＡ（米国食品医薬品局）審査及び欧州ＲＥＡＣＨ（化学品の登録、評価、認可及び制限に関する規則）への対応費用の負担並びに原燃料価格の高騰などにより、営業損失は33百万円（前年同期は営業損失44百万円）、経常損失は42百万円（前年同期は経常損失53百万円）、四半期純損失は53百万円（前年同期は四半期純損失61百万円）となりました。」
原燃料価格の高騰が引き続き損益悪化要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「海外への拡販に向けたＦＤＡ（米国食品医薬品局）審査及び欧州ＲＥＡＣＨ（化学品の登録、評価、認可及び制限に関する規則）への対応費用の負担並びに原材料費の高騰などにより、営業損失は44百万円（前年同期は営業損失40百万円）、経常損失は62百万円（前年同期は経常損失53百万円）、四半期純損失は72百万円（前年同期は四半期純損失60百万円）となりました。」
原材料費の高騰が引き続き損益悪化要因として実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高は増加いたしましたものの、研究開発費の増加及び原材料費の高騰などにより、営業利益は11百万円（前年同期比60.3％減）、経常利益は６百万円（前年同期比77.6％減）、四半期純利益は２百万円（前年同期比91.9％減）となりました。」
従来リスクとして記載していた原材料価格の変動について、原材料費の高騰が実際に利益減少の要因となったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社が購入する原燃料において市況の影響を受けるものが一部あります。原価低減活動等により影響額を吸収するなど適宜対応を行っておりますが、場合によっては当社の財政状態や経営成績に影響を与える可能性があります。」
原価低減活動等で原燃料価格変動の影響を吸収する対応と、同リスクの双方を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が購入する原燃料において市況の影響を受けるものが一部あります。原価低減活動等により影響額を吸収するなど適宜対応を行っておりますが、場合によっては当社の財政状態や経営成績に影響を与える可能性があります。」
原価低減活動等で影響の吸収を図る一方、市況による原燃料価格変動をリスクとしている。