チタン酸リチウム事業の強化
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「子会社である株式会社ＴＢＭ（当社51％出資）は、チタン酸リチウムの製造及び販売を行っております。」
チタン酸リチウム事業を担うTBMについて、当社51％出資の連結子会社として、当期売上高1,331百万円、経常利益98百万円、当期純利益71百万円の損益情報が開示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、需要の回復により、リチウムイオン二次電池向け製品及びトナー外添剤向け製品の出荷が増加いたしました。」
チタン酸リチウムを含む電池向け製品について、需要回復により出荷が増加した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、半導体不足などの影響により、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が減少いたしました。」
チタン酸リチウムを含む電池向け製品について、半導体不足などによる出荷減少が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、半導体不足などの影響により、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が減少いたしました。」
チタン酸リチウムを含む電池向け製品について、半導体不足などによる出荷減少が続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「半導体不足などの影響により、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が減少いたしました。」
東芝との合弁事業として運営するチタン酸リチウムを含む電池向け製品について、出荷減少が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、新型コロナウイルス感染症による活動制限が緩和されるなかで、トナー外添剤向け製品の需要が回復したことに加え、主要原燃料価格の高騰に応じて販売価格を是正いたしましたものの、半導体不足などの影響により、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が減少いたしました。」
チタン酸リチウムを含む電池向け製品について、半導体不足などによる出荷減少が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「半導体不足などの影響により、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が減少いたしました」
電池向け製品の出荷好調が続いていた従来の記載から、半導体不足などにより出荷が減少したとの記載に変化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、トナー外添剤向け及びＵＶカット化粧品向け製品の需要が回復したことや、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が好調に推移したことなどにより、出荷数量が増加いたしました。」
チタン酸リチウムを含む電池向け製品の出荷好調を、通期でも継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、トナー外添剤向け及びＵＶカット化粧品向け製品の需要が回復したことや、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が好調に推移したことなどにより、出荷数量が増加いたしました。」
チタン酸リチウムを含む電池向け製品の出荷好調を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が好調に推移したことや、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、ＵＶカット化粧品向け及びトナー外添剤向け製品の需要が回復したことなどにより、出荷数量が増加いたしました。」
チタン酸リチウムを含む電池向け製品の出荷好調を継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、グローバル市場でのビジネス展開に対応するため、本事業を東芝と共同で推進することを目的として、本分割及び本譲渡を実施し、東芝との間で合弁事業を開始することに合意いたしました。」
チタン酸リチウム事業を東芝との合弁事業として運営する方針を、実施後の通期報告でも確認している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「なお、当社と株式会社TBMとの間で締結した本分割契約に基づき、2019年９月30日を効力発生日として、当社から株式会社TBMに対して、本分割を実施いたしました。また本分割実施後、本事業承継契約に基づき、当社は2019年10月１日に、当社が保有する株式会社TBMの株式の一部を東芝に譲渡いたしました。」
チタン酸リチウム事業について、株式会社TBMへの会社分割が2019年9月30日に実施され、2019年10月1日に東芝への株式譲渡も実施された。譲渡後の持分比率は当社51％、東芝49％となった。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、本事業を共同で推進することを目的として、東芝との間で合弁事業（以下、「本合弁事業」といいます。）を開始することに合意いたしました。具体的には、当社及び株式会社TBMとの間で締結した本分割契約に基づき、2019年９月30日を効力発生日（予定）として、当社から株式会社TBMに対して、本分割を実施後、本事業承継契約に基づき、当社は2019年10月１日（予定）に、当社が保有する株式会社TBMの株式の一部を東芝に譲渡いたします。 本譲渡後においては、当該会社の発行済株式の51％を保有し、東芝は当該会社の発行済株式の49％を保有することとなる予定です。」
チタン酸リチウム事業の強化方針が、単独事業としての強化から、株式会社TBMへの会社分割と東芝との合弁事業による共同運営へと再構成された。2019年9月30日の会社分割、同年10月1日の株式譲渡・合弁開始を予定し、出資比率は当社51％、東芝49％としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「電 池 改革 採 算 性 改 善 価格是正やコスト構造改革で採算性改善」
電池事業について、価格是正とコスト構造改革により採算性を改善する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「酸化チタン機能製品につきましては、ＵＶカット化粧品向け及びトナー向け新製品の採用並びに自動車搭載用電池向け製品が好調に推移したことなどにより、出荷数量が大幅に増加いたしました。」
自動車搭載用電池向け製品の好調と出荷数量増加を継続して記載しているが、新たな段階到達は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「酸化チタン機能製品につきましては、ＵＶカット化粧品向け新製品の採用及び自動車搭載用電池向け製品が好調に推移したことなどにより、出荷数量が大幅に増加いたしました。」
自動車搭載用電池向け製品の好調と出荷増加を継続して記載しているが、新たな達成段階は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「酸化チタン機能製品につきましては、ＵＶカット化粧品向け新製品の採用及び自動車搭載用電池向け製品が好調に推移したことなどにより、出荷数量が大幅に増加いたしました。」
電池事業について、自動車搭載用電池向け製品が好調に推移し、機能製品の出荷数量が増加したとの記載がある。 - FY2018再定義有価証券報告書
「酸 化 チ タ ン 機 能 製 品 電 池 改革 採 算 性 改 善 価格是正やコスト構造改革で採算性改善」
チタン酸リチウムを含む電池事業について、従来の強化方針から、価格是正とコスト構造改革による採算性改善へ重点が移った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムにつきましては、自動車搭載用電池向け製品が好調に推移したことにより、出荷数量が増加いたしました。」
自動車搭載用電池向け製品の好調と出荷数量増加を記載しているが、前四半期から新たな達成段階は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムにつきましては、自動車搭載用電池向け製品等が好調に推移したことにより、出荷数量が増加いたしました。」
チタン酸リチウムは自動車搭載用電池向け製品等が好調で出荷数量が増加したが、前四半期の需要回復・出荷増加から新たな達成段階は示されていない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムにつきましては、電気自動車向け製品の需要が回復したことにより、出荷数量が増加いたしました。」
前期に低迷していた電気自動車向け需要が回復し、チタン酸リチウムの出荷数量が増加したという具体的な進展が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムにつきましては、電気自動車向け製品の需要が低迷し、出荷数量が大幅に減少いたしました。」
電気自動車向け需要の低迷と出荷数量の大幅減少が通期でも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムにつきましては、電気自動車向け製品の需要が低迷し、出荷数量が大幅に減少いたしました。」
電気自動車向け需要の低迷と出荷数量の大幅減少が前四半期に続いて記載されており、状況の追加的な悪化は示されていない。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムにつきましては、電気自動車向けの需要が低迷し、出荷数量が大幅に減少いたしました。」
前四半期に続く電気自動車向け需要低迷について、出荷数量が「大幅に減少」と記載され、悪化の程度が強く表現されている。 - FY2017-Q1需要低迷に伴う出荷減少有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムにつきましては、電気自動車向けの需要が低迷し、出荷数量が減少いたしました。」
チタン酸リチウム事業の強化方針自体の変更ではなく、電気自動車向け需要の低迷により当四半期の出荷数量が減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規事業のチタン酸リチウムの強化」
チタン酸リチウムを新規事業と位置づけ、当期は産業用蓄電池向けの出荷数量が大幅に増加したと記載されている。