持続的な成長に向けた収益基盤の強化
FY2016に初出。37回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
チタン工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- 2026-08-07再掲決算
「このような情勢のもとで、当社グループは、第７次中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）に基づき、化粧品向け製品の拡販と収益性の向上及びリスク耐性の強化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
第７次中期経営計画に基づく化粧品向け製品の拡販、収益性向上及びリスク耐性強化の取組みを再掲している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、第７次中期経営計画（2024～2026年度）を策定し、規模と資本収益性に着目して中長期の目標を設定しております。規模については創立100年である2036年に売上高150億円、資本収益性についてはROE８％を常に意識して実現を目指すこととしています。」
第７次中期経営計画について、2026年度までの計画に加え、創立100年の2036年に売上高150億円、ROE8％を目指す中長期目標が明示された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、第７次中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）に基づき、化粧品向け製品の拡販と収益性の向上及びリスク耐性の強化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
第７次中期経営計画の重点が、低迷業績の早期回復という表現から、化粧品向け製品の拡販、収益性向上及びリスク耐性強化へ具体化されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、第７次中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）に基づき、低迷する業績の早期回復と企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
第６次中期経営計画から第７次中期経営計画へ移行し、重点が低迷業績の早期回復と企業価値向上に置き換えられた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が減少したことなどにより、前年同期を下回る5,438百万円（前年同期比5.7％減）となりました。損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は578百万円（前年同期は営業利益251百万円）、経常損失は503百万円（前年同期は経常利益215百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は381百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益168百万円）となりました。」
第６次中期経営計画に基づく収益性向上等の取組みは継続しているが、第３四半期累計では売上高が前年同期比5.7％減となり、営業損益・経常損益・親会社株主帰属損益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」「当第２四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が減少したことなどにより、前年同期を下回る3,546百万円（前年同期比9.0％減）となりました。」「損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は277百万円（前年同期は営業利益216百万円）、経常損失は277百万円（前年同期は経常利益184百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は192百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益159百万円）となりました。」
第６次中期経営計画に基づく施策は継続しているが、第２四半期累計では減収となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が減少したことなどにより、前年同期を下回る1,931百万円（前年同期比13.8％減）となりました。損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は39百万円（前年同期は営業利益185百万円）、経常損失は37百万円（前年同期は経常利益190百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は26百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益136百万円）となりました。」
第６次中期経営計画に基づく収益性向上の方針は継続しているが、第１四半期は減収となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高につきましては、主要原燃料価格の高騰に応じて販売価格を是正いたしましたものの、一部製品の出荷が減少したことなどにより、前連結会計年度を下回る8,070百万円（前連結会計年度比1.0％減）となりました。」
販売価格是正やコスト削減があったものの、製品出荷の減少により通期売上高は前期比1.0％減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、主要原燃料価格の高騰に応じて販売価格を是正いたしましたものの、一部製品の出荷が減少したことなどにより、前年同期を下回る5,770百万円（前年同期比0.4％減）となりました。損益面につきましては、売上高の減少や主要原燃料価格の高騰などにより、営業利益は251百万円（前年同期比16.8％減）、経常利益は215百万円（前年同期比6.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は168百万円（前年同期比11.4％減）となりました。」
第６次中期経営計画に基づく施策は継続しているが、第３四半期累計の売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が減少いたしましたものの、新型コロナウイルス感染症による活動制限が緩和されるなかで、製品の需要が回復したことに加え、主要原燃料価格の高騰に応じて販売価格を是正したことなどにより、前年同期を上回る3,895百万円（前年同期比3.7％増）となりました。損益面につきましては、需要回復と販売価格の是正により、売上高は増加いたしましたものの、主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたので、営業利益は216百万円（前年同期比3.1％減）となりました。また、前年同期は、営業外費用にシンジケートローン手数料50百万円を計上いたしましたものの、当第２四半期連結累計期間ではそれが僅少であったことにより、経常利益は184百万円（前年同期比18.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は159百万円（前年同期比34.3％増）となりました。」
第６次中期経営計画に基づく収益性向上・成長戦略・経営資源効率化を継続した。売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益は前年同期を上回った一方、営業利益は原燃料価格高騰の影響で前年同期を下回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間の売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症による活動制限が緩和されるなかで、製品の需要が回復したことに加え、主要原燃料価格の高騰に応じて販売価格を是正したことなどにより、前年同期を上回る2,239百万円（前年同期比18.8％増）となりました。」
第６次中期経営計画に基づくコスト削減・成長戦略・経営資源効率化を継続し、需要回復、販売価格是正及び生産数量増加による原価低減により、第１四半期は増収増益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、第６次中期経営計画（2021～2023年度）を策定し、短期的には、売上の回復が遅れても利益が出るコスト構造に改革すること、また、３年目の2023年度、有事に左右されない強い企業体質を構築することを目指しております。」
第６次中期経営計画のもとで、コスト構造改革と企業体質強化の目標を継続し、2022年度は売上高8,149百万円、営業利益373百万円、親会社株主に帰属する当期純利益265百万円を計上した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、新型コロナウイルス感染症の影響で打撃を受けた収益の早期回復と企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が好調に推移したことや、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、製品の需要が回復したことなどにより、前年同期を上回る5,791百万円（前年同期比34.6％増）となりました。損益面につきましては、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加に加え、生産数量も増加したことなどにより、営業利益は301百万円（前年同期は営業損失154百万円）、経常利益は229百万円（前年同期は経常損失224百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は190百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失255百万円）となりました。」
第６次中期経営計画のもとで収益回復と収益性向上を継続し、第３四半期累計で増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、新型コロナウイルス感染症の影響で打撃を受けた収益の早期回復と企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が好調に推移したことや、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、製品の需要が回復したことなどにより、前年同期を上回る3,757百万円（前年同期比38.1％増）となりました。」
第６次中期経営計画に基づく収益性向上・成長戦略・収益回復の取組みを継続し、第２四半期累計で売上高3,757百万円、前年同期比38.1％増となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「収益性の向上と成長戦略の実現」「リスク耐性の強化」「環境・社会への貢献」を基本方針とし、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進め、リスク耐性を高めて経営基盤を強化し、あわせて企業と社会がともに繁栄する持続可能な未来の実現を追求することで、打撃を受けた収益の早期回復と企業価値の向上を目指します。」
第５次中期経営計画における収益力・新たな基盤作りから、第６次中期経営計画における収益の早期回復、リスク耐性、環境・社会への貢献を含む方針へ重点が広がった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、グループ全体の収益力の強化及び新たな基盤作りを推進するとともに、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行により生じた新たな経営課題に最優先で取り組んでまいりました。」
第５次中期経営計画に基づく収益力強化・新たな基盤作りを継続し、新型コロナウイルス感染症に伴う経営課題を最優先で扱う方針を再確認している。 - FY2021-Q2感染症対応を最優先課題化有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、グループ全体の収益力の強化及び新たな基盤作りを推進するとともに、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行により生じた新たな経営課題に最優先で取り組んでまいりました。」
第５次中期経営計画に基づく収益力強化・新たな基盤作りは継続しつつ、新型コロナウイルス感染症により生じた新たな経営課題を最優先で扱うことが明記された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社グループの強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、グループ全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,410百万円、営業利益は75百万円、経常利益は74百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は53百万円となりました。」
第５次中期経営計画に基づく資源集中と低収益事業改革の方針を継続している。当第１四半期連結累計期間は売上高1,410百万円、営業利益75百万円、経常利益74百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益53百万円を計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社グループの強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、グループ全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当連結会計年度の売上高は8,761百万円、営業利益は514百万円、経常利益は512百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は401百万円となりました。」
第５次中期経営計画に基づく資源集中・低収益事業改革を継続し、連結初年度に売上高8,761百万円、営業利益514百万円、経常利益512百万円、親会社株主に帰属する当期純利益401百万円を計上した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は6,580百万円、営業利益は325百万円、経常利益は324百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は270百万円となりました。」
第５次中期経営計画に基づく施策を継続し、第３四半期連結累計期間で売上高6,580百万円、営業利益325百万円、経常利益324百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益270百万円を計上した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は4,149百万円、営業利益は298百万円、経常利益は291百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は226百万円となりました。」
第５次中期経営計画に基づく資源集中・低収益事業改革を継続し、第２四半期連結累計期間で売上高4,149百万円、営業利益298百万円、経常利益291百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益226百万円を計上した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第１四半期累計期間の売上高は、顔料級酸化チタンの販売終了の影響はありましたものの、超微粒子酸化チタンの生産能力増強が寄与いたしましたので、前年同期を上回る2,040百万円（前年同期比6.5％増）となりました。」
第５次中期経営計画に基づく資源集中・低収益事業改革を継続し、超微粒子酸化チタンの生産能力増強が寄与した結果、当第１四半期の売上高は2,040百万円、前年同期比6.5％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、酸化チタン機能製品及び酸化鉄の出荷数量が大幅に増加いたしましたので、当事業年度の売上高は、前事業年度を大幅に上回る8,213百万円（前事業年度比25.6％増）となりました。」
第５次中期経営計画に基づく事業再構築・資源集中の結果として、通期売上高が8,213百万円、前期比25.6％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、酸化チタン機能製品及び酸化鉄の出荷数量が大幅に増加いたしましたので、当第３四半期累計期間の売上高は、前年同期を大幅に上回る5,943百万円（前年同期比26.7％増）となりました。」
第５次中期経営計画に基づく資源集中と低収益事業改革を継続し、９カ月累計の売上高が前年同期比26.7％増の5,943百万円となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、酸化チタン機能製品及び酸化鉄の出荷数量が大幅に増加いたしましたので、当第２四半期累計期間の売上高は、前年同期を大幅に上回る3,763百万円（前年同期比21.7％増）となりました。」
第５次中期経営計画に基づく資源集中と低収益事業改革を継続し、上期の売上高が前年同期比21.7％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。」
第５次中期経営計画のもとで、成長事業への資源集中と低収益事業の改革を通じた会社全体の収益力・基盤強化を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社では、安定して利益がでる会社への変革を目指し、2018年度から2020年度までの第５次中期経営計画を策定いたしました。」
従来の「持続的な成長に向けた収益基盤の強化」から、安定利益の確保と第５次中期経営計画による事業構成転換へ重点を置く表現に変化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の新中期事業計画（平成28年３月期～平成30年３月期）に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
３カ年の新中期事業計画に基づく収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、３カ年の新中期事業計画（平成28年３月期～平成30年３月期）に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
３カ年の新中期事業計画に基づく収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の新中期事業計画（平成28年３月期～平成30年３月期）に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
３カ年の新中期事業計画に基づく収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、３カ年の新中期事業計画（平成28年３月期～平成30年３月期）に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
新中期事業計画に基づく収益基盤強化の方針を通期でも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、３カ年の新中期事業計画に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
３カ年の新中期事業計画に基づく収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の新中期事業計画に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
３カ年の新中期事業計画に基づく収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、平成28年３月期を初年度とする３カ年の新中期事業計画に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
新中期事業計画に基づく収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「３カ年の新中期事業計画（平成28年３月期～平成30年３月期）に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
平成28年３月期から平成30年３月期までの新中期事業計画の全体方針として示されている。