酸化チタン・酸化鉄の基盤事業再構築
FY2016に初出。23回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「「化粧品向け製品の拡販と収益性の向上」「リスク耐性の強化」「持続可能な社会への貢献」を基本方針とし、コロナ禍で世界的に縮小した化粧品市場の中で独自の地位を確保しシェアを獲得することを目指すとともに、コスト削減による収益性の向上、成長戦略の実現と経営資源の効率化、リスク耐性の強化への取り組みを継続します。」
基盤事業の再構築という従来の表現から、第７次中期経営計画における化粧品向け製品の拡販、収益性向上、リスク耐性強化を軸とする構成へ重点が整理されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
酸化チタン・酸化鉄を中心とする事業構造の再構築を含む経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
第６次中期経営計画に基づくコスト削減、収益性向上、成長戦略及び経営資源効率化の方針に重要な変更はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
第６次中期経営計画に基づく収益性向上、成長戦略及び経営資源効率化の方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
第６次中期経営計画に基づく収益性向上、成長戦略及び経営資源効率化の方針を再掲している。 - FY2023前進有価証券報告書
「特別損失に顔料級酸化チタンの生産終了に伴う固定資産の減損損失などを計上いたしました。」
顔料級酸化チタンの生産終了に伴う固定資産減損52百万円及び遊休設備撤去工事35百万円が計上され、基盤事業の再構築が会計上の処理にも表れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」
第６次中期経営計画のもとで、基盤事業を含む収益性向上・成長戦略・経営資源効率化の方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、グループ全体の収益力の強化及び新たな基盤作りを推進するとともに、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行により生じた新たな経営課題に最優先で取り組んでまいりました。」
酸化チタン・酸化鉄を含むグループ全体の収益力強化と新たな基盤作りを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社グループの強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、グループ全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。」
成長事業への投資集中と低収益事業の販売縮小・コスト構造改革による基盤事業再構築の方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。」
成長事業への投資集中と低収益事業の販売縮小・コスト構造改革による基盤事業再構築の方針を継続している。 - FY2020-Q1達成有価証券報告書
「酸化チタンにつきましては、酸化チタン事業再構築による顔料級酸化チタン製品の販売終了により、出荷数量が大幅に減少いたしました。」
酸化チタン事業再構築の個別施策である顔料級酸化チタン製品の販売終了が実施済みとなった。酸化チタン事業全体の再構築は継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「酸 化 チ タ ン 汎用品 改革 再 構 築 採算性を重視し顔料級は終売」
酸化チタン汎用品について、採算性を重視し顔料級を終売する事業構造改革方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。」
成長が見込める事業への投資集中と収益性の低い事業の販売縮小・コスト構造改革という基盤事業再構築の方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。」
基盤事業の再構築に関して、成長が見込める事業への投資集中と収益性の低い事業の販売縮小・コスト構造改革という方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「酸 化 チ タ ン 汎用品 改革 再 構 築 採算性を重視し顔料級は終売」
顔料級酸化チタンの終売方針が第５次中期経営計画の事業戦略に明記され、当期には事業構造改善費用421百万円も計上された。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「一方、基盤事業の顔料級酸化チタンにつきましては、安定的に収益を確保できる事業に再構築するため、検討を継続してまいりましたが、海外メーカーとの競争激化や設備の老朽化等により、採算性を確保することが困難であるとの結論に至りました。したがいまして、基盤事業の顔料級酸化チタンにつきましては、製品の製造・販売を終了し、コア事業である超微粒子酸化チタンへの原料供給に特化させ、酸化チタン事業の抜本的な再構築を図ることといたしました。なお、製造は平成30年３月、販売は平成31年３月にそれぞれ終了する予定です。」
顔料級酸化チタンについて、製造・販売を終了し、超微粒子酸化チタンへの原料供給に特化する方針へ再構成した。製造は平成30年３月、販売は平成31年３月の終了を予定している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、３カ年の新中期事業計画（平成28年３月期～平成30年３月期）に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
基盤事業の再構築を中期事業計画の重点施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の新中期事業計画（平成28年３月期～平成30年３月期）に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
基盤事業の再構築を中期事業計画の重点施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「基盤事業の再構築 コア事業への原料供給機能の拡充と新規用途への展開による事業領域の拡大」
酸化チタン及び酸化鉄を基盤事業とし、原料供給機能の拡充と新規用途展開により再構築する基本戦略を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、３カ年の新中期事業計画に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
基盤事業の再構築を新中期事業計画の施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の新中期事業計画に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
基盤事業の再構築を新中期事業計画の施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、平成28年３月期を初年度とする３カ年の新中期事業計画に基づき、基盤事業の再構築、コア事業の収益拡大及び新規事業の強化を通じて、持続的な成長に向けた収益基盤の強化に取り組んでまいりました。」
基盤事業の再構築を中期事業計画の重点施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「基盤事業の再構築 コア事業への原料供給機能の拡充と新規用途への展開による事業領域の拡大」
酸化チタン及び酸化鉄を基盤事業として維持しつつ、原料供給機能の拡充と新規用途展開により事業領域を広げる計画として記載されている。