成長事業への経営資源集中と低収益事業の改革
FY2018に初出。21回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
チタン工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「事業領域 製品技術 酸化チタン関連製品、酸化鉄関連製品及びこれらで培った技術が生かせる新製品 市場地域 主戦場：日本、東アジア、北米、欧州 新たなターゲット：東南アジア、インド、南米」
成長事業への資源集中と低収益事業改革の従来表現から、技術・販売網・生産力を生かした地域・用途別の事業領域拡大へ整理されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が減少したことなどにより、前年同期を下回る5,438百万円（前年同期比5.7％減）となりました。損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は578百万円（前年同期は営業利益251百万円）、経常損失は503百万円（前年同期は経常利益215百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は381百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益168百万円）となりました。」
成長事業への資源集中、低収益事業改革及びコスト削減の方向性は継続しているが、第３四半期累計では減収となり、営業損失578百万円を計上した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。」「損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は277百万円（前年同期は営業利益216百万円）となりました。」
収益性向上と経営資源効率化の取組みを継続している一方、生産数量の減少及び原燃料価格の高止まりにより営業損失を計上した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「酸化鉄関連事業につきましては、新型コロナウイルス感染症による活動制限の解除により、経済活動の正常化が進んだことで、化粧品向け製品の出荷が好調に推移いたしました。しかしながら、需要の低迷により、トナー向け新製品の出荷が減少いたしました。その結果、当セグメントの売上高は696百万円（前年同期比6.9％減）となり、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は20百万円（前年同期は営業利益27百万円）となりました。」
成長分野への資源集中と低収益事業改革の方向性は継続しているが、酸化鉄関連事業ではトナー向け新製品の出荷減少等により減収となり、営業利益から損失へ転じた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、主要原燃料価格の高騰に応じて販売価格を是正いたしましたものの、一部製品の出荷が減少したことなどにより、前年同期を下回る5,770百万円（前年同期比0.4％減）となりました。損益面につきましては、売上高の減少や主要原燃料価格の高騰などにより、営業利益は251百万円（前年同期比16.8％減）、経常利益は215百万円（前年同期比6.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は168百万円（前年同期比11.4％減）となりました。」
成長戦略への取組みと経営資源の効率化を継続している一方、出荷減少と原燃料価格高騰により第３四半期累計の収益が前年同期を下回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第６次中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）に基づき、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進めるなど、企業価値の向上に取り組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高につきましては、一部製品の出荷が減少いたしましたものの、新型コロナウイルス感染症による活動制限が緩和されるなかで、製品の需要が回復したことに加え、主要原燃料価格の高騰に応じて販売価格を是正したことなどにより、前年同期を上回る3,895百万円（前年同期比3.7％増）となりました。」
成長戦略・収益性向上策を継続し、需要回復と価格是正による増収を確認した。一方、一部製品の出荷減少も記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「需要回復と販売価格是正による売上高の増加に加え、生産数量増加による原価低減の効果により、営業利益は185百万円（前年同期比28.4％増）、経常利益は190百万円（前年同期比94.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は136百万円（前年同期比125.2％増）となりました。」
成長事業への資源集中と低収益事業改革を含む収益力強化の方向性のもと、需要回復、価格是正及び原価低減により第１四半期の利益が前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、トナー外添剤向け及びＵＶカット化粧品向け製品の需要が回復したことや、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が好調に推移したことなどにより、出荷数量が増加いたしました。その結果、当セグメントの売上高は5,464百万円（前連結会計年度比23.6％増）となり、営業利益は408百万円（前連結会計年度比121.2％増）となりました。」
成長分野の需要回復・出荷増加により、酸化チタン関連事業は売上高5,464百万円、営業利益408百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「酸化鉄関連事業につきましては、トナー向け新製品の出荷が好調に推移したことや、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、汎用品向け及び化粧品向け製品の需要が回復したことなどにより、出荷数量が増加いたしました。その結果、当セグメントの売上高は1,828百万円（前年同期比55.5％増）となり、売上高の増加に加え、生産数量も増加いたしましたものの、主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたので、営業損失は68百万円（前年同期は営業損失243百万円）となりました。」
酸化鉄関連事業では、トナー向け新製品の出荷好調と汎用品・化粧品向け需要の回復により、売上高は前年同期比55.5％増、営業損失は243百万円から68百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、リチウムイオン二次電池向け製品の出荷が好調に推移したことや、新型コロナウイルス感染症の影響により縮小した経済活動の持ち直しの動きのなかで、ＵＶカット化粧品向け及びトナー外添剤向け製品の需要が回復したことなどにより、出荷数量が増加いたしました。その結果、当セグメントの売上高は2,557百万円（前年同期比28.0％増）、営業利益は235百万円（前年同期比230.5％増）となりました。」
成長分野の製品出荷・需要が回復し、酸化チタン関連事業の売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「収益性の向上と成長戦略の実現」「リスク耐性の強化」「環境・社会への貢献」を基本方針とし、コスト削減で収益性の向上に努めるとともに成長戦略の実現と経営資源の効率化を進め、リスク耐性を高めて経営基盤を強化し、あわせて企業と社会がともに繁栄する持続可能な未来の実現を追求することで、打撃を受けた収益の早期回復と企業価値の向上を目指します。」
第５次中期経営計画の成長事業への投資集中・低収益事業改革から、第６次中期経営計画の収益性向上、成長戦略、リスク耐性、環境・社会への貢献を統合した方針へ再構成された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社グループの強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、グループ全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,410百万円、営業利益は75百万円、経常利益は74百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は53百万円となりました。」
成長が見込める事業への設備投資・研究開発投資の集中と、低収益事業の販売縮小・コスト構造改革を継続している。新型コロナウイルス感染症による需要減少がある中でも、第１四半期連結累計期間は営業利益75百万円を計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社グループの強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、グループ全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当連結会計年度の売上高は8,761百万円、営業利益は514百万円、経常利益は512百万円となりました。」
成長事業への投資集中と低収益事業の改革を継続し、連結初年度に売上高8,761百万円、営業利益514百万円、経常利益512百万円を計上した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は6,580百万円、営業利益は325百万円、経常利益は324百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は270百万円となりました。」
成長事業への投資集中と低収益事業の改革を継続し、第３四半期連結累計期間で収益を計上した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は4,149百万円、営業利益は298百万円、経常利益は291百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は226百万円となりました。」
成長事業への投資集中と低収益事業の改革を継続し、第２四半期連結累計期間で収益を計上した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、当第１四半期累計期間の売上高は、顔料級酸化チタンの販売終了の影響はありましたものの、超微粒子酸化チタンの生産能力増強が寄与いたしましたので、前年同期を上回る2,040百万円（前年同期比6.5％増）となりました。」
成長が見込める事業への投資集中と低収益事業の改革を継続し、超微粒子酸化チタンの生産能力増強が売上増加に寄与した。 - FY2019前進有価証券報告書
「具体的には、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進いたします。」
成長事業への投資集中と低収益事業の改革を継続し、酸化チタン機能製品・酸化鉄の出荷増加と通期売上高25.6％増につなげたと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢のもとで、当社は、３カ年の第５次中期経営計画（2019年３月期～2021年３月期）に基づき、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、酸化チタン機能製品及び酸化鉄の出荷数量が大幅に増加いたしましたので、当第３四半期累計期間の売上高は、前年同期を大幅に上回る5,943百万円（前年同期比26.7％増）となりました。」
成長事業への投資集中と低収益事業の改革を継続した結果、機能製品・酸化鉄の出荷数量が大幅に増加し、売上高も前年同期比26.7％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、酸化チタン機能製品及び酸化鉄の出荷数量が大幅に増加いたしました。」
成長分野への投資集中と低収益事業の改革を継続し、機能製品・酸化鉄の出荷数量が大幅に増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進してまいりました。その結果、酸化チタン機能製品及び酸化鉄の出荷数量が大幅に増加いたしました。」
成長事業への設備投資・研究開発投資の集中と低収益事業の改革を推進し、その結果として機能製品・酸化鉄の出荷数量が大幅に増加したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「具体的には、当社の強みが生かせ、かつ、成長が見込める事業については、設備投資や研究開発投資など経営資源の集中化を推し進め、一方、収益性が低い事業については、その将来性等に検討を加え、販売の大幅縮小やコスト構造の抜本的改革に取り組むなど、会社全体の収益力を強化するとともに新たな基盤作りを推進いたします。」
成長事業への設備投資・研究開発投資の集中と、低収益事業の販売縮小・コスト構造改革を、収益力強化の具体策として新たに示している。