固定資産の減損リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
チタン工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。117社中69社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「今後、事業環境が急転するなどした場合、収益性の低下、時価の下落、設備等の遊休化などに伴って減損損失を計上することもあり、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。」
固定資産の減損リスクを継続して記載している。当期の減損損失は計上されていない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、将来の使用が見込まれていない酸化チタン関連事業設備については、収益性が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
酸化チタン関連事業設備について、固定資産の減損損失52百万円が実際に計上された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後、事業環境が急転するなどした場合、収益性の低下、時価の下落、設備等の遊休化などに伴って減損損失を計上することもあり、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。」
固定資産の減損リスクを継続して記載している。当連結会計年度のセグメント別減損損失は該当なしとされている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後、事業環境が急転するなどした場合、収益性の低下、時価の下落、設備等の遊休化などに伴って減損損失を計上することもあり、当社の財政状態や経営成績に影響を与える可能性があります。」
固定資産の減損リスクを継続して記載している。当事業年度の減損損失は計上されていない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「チタン酸リチウム事業については、営業損失の状態が続いていることから、帳簿価額のうち回収可能価額を超過した額を減損損失（322百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の減損リスクについて、前期の114百万円に続き、チタン酸リチウム事業で322百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、収益が生じなくなった機械及び装置のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（114百万円）として特別損失に計上しました。」
従来記載していた固定資産の減損リスクについて、酸化チタン関連設備で114百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、事業環境が急転するなどした場合、収益性の低下、時価の下落、設備等の遊休化などに伴って減損損失を計上することもあり、当社の財政状態や経営成績に影響を与える可能性があります。」
収益性低下、時価下落、設備等の遊休化に伴う減損損失の可能性を記載している。