設備稼働率低下と諸経費増加
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026値上げ・コスト削減による利益改善有価証券報告書
「販売価格値上げの効果及びコスト削減の実施などにより、営業利益は108百万円（前連結会計年度は営業利益１百万円）となりました。」
従来の生産数量減少による悪化要因に対し、当期は販売価格値上げとコスト削減が利益改善要因として記載された。 - FY2026-H1生産数量減少とコスト削減の併存有価証券報告書
「酸化チタン関連事業につきましては、化粧品向け製品などの出荷が増加したことに加え、販売価格値上げの効果がありました。その結果、当セグメントの売上高は2,527百万円（前年同期比8.5％増）となりましたものの、生産数量の減少に伴う原価高などの影響により、営業損失は５百万円（前年同期は営業損失20百万円）となりました。酸化鉄関連事業につきましては、ブレーキパッド向け製品の新規採用や化粧品向け製品の出荷が増加したことに加え、販売価格値上げの効果がありました。その結果、当セグメントの売上高は1,586百万円（前年同期比8.4％増）となり、売上高の増加及びコスト削減などにより、営業利益は133百万円（前年同期比105.2％増）となりました。」
酸化チタンでは生産数量減少に伴う原価高が損失要因となった一方、酸化鉄ではコスト削減等により営業利益が増加した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は578百万円（前年同期は営業利益251百万円）、経常損失は503百万円（前年同期は経常利益215百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は381百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益168百万円）となりました。」
過去に利益改善要因とされた生産数量の増加とは反対に、生産数量の減少が売上高減少や原燃料価格高止まりとともに第３四半期累計の損失要因となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は277百万円（前年同期は営業利益216百万円）、経常損失は277百万円（前年同期は営業利益184百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は192百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益159百万円）となりました。」
生産数量の減少が損益悪化要因となり、第２四半期累計では各利益が前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2024-Q1生産数量減少による損益悪化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどにより、営業損失は39百万円（前年同期は営業利益185百万円）」
過去に利益改善要因として記載された生産数量増加とは反対に、生産数量の減少が第１四半期の損益悪化要因として記載された。 - FY2023-Q2酸化鉄の生産数量増加による黒字転換有価証券報告書
「その結果、当セグメントの売上高は1,265百万円（前年同期比8.3％増）となり、主要原燃料価格の高騰の影響を受けましたものの、需要回復と販売価格是正による売上高の増加に加え、生産数量増加による原価低減の効果により、営業利益は16百万円（前年同期は営業損失32百万円）となりました。」
酸化鉄関連事業では、生産数量増加による原価低減が利益改善に寄与し、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2023-Q1生産数量増加による原価低減有価証券報告書
「需要回復と販売価格是正による売上高の増加に加え、生産数量増加による原価低減の効果により、営業利益は185百万円（前年同期比28.4％増）」
前期に損益悪化要因となった設備稼働率低下から、生産数量増加による原価低減が第１四半期の利益改善要因として記載された。 - FY2022生産数量増加による通期損益改善有価証券報告書
「損益面につきましては、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加に加え、生産数量も増加したことなどにより、営業利益は373百万円（前連結会計年度は営業損失64百万円）となりました。」
設備増設に伴う減価償却費や原燃料価格高騰がある一方、生産数量の増加が通期の利益改善要因として記載された。 - FY2022-Q3生産数量増加による累計損益改善有価証券報告書
「損益面につきましては、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加に加え、生産数量も増加したことなどにより、営業利益は301百万円（前年同期は営業損失154百万円）、経常利益は229百万円（前年同期は経常損失224百万円）となりました。」
設備増設に伴う減価償却費や原燃料価格高騰がある一方、生産数量の増加が第３四半期累計の利益改善要因となった。 - FY2022-Q2設備稼働率上昇による上期損益改善有価証券報告書
「損益面につきましては、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は223百万円（前年同期は営業損失78百万円）となりました。」
設備増設に伴う減価償却費や原燃料価格高騰がある一方、設備稼働率の上昇が第２四半期累計の営業利益223百万円への改善要因となった。 - FY2022-Q1設備稼働率上昇による利益改善有価証券報告書
「損益面につきましては、超微粒子酸化チタン製造設備増設に伴う減価償却費の増加及び主要原燃料価格の高騰などの影響を受けましたものの、売上高の増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は144百万円（前年同期比91.7％増）、経常利益は97百万円（前年同期比32.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は60百万円（前年同期比13.6％増）となりました。」
前期に損益悪化要因とされていた設備稼働率の低下から、当第１四半期は設備稼働率の上昇が利益改善要因として記載された。 - FY2021通期の設備稼働率低下と赤字有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高の大幅な減少及び設備稼働率の低下などにより、営業損失は64百万円（前連結会計年度は営業利益514百万円）、経常損失は150百万円（前連結会計年度は経常利益512百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失は178百万円（前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益401百万円）となりました。」
前期には設備稼働率の上昇が利益改善要因とされていたが、当期は設備稼働率の低下が売上減少とともに通期の損失要因として記載された。 - FY2021-Q3設備稼働率低下による損失拡大有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高の大幅な減少及び設備稼働率の低下などにより、営業損失は154百万円（前年同期は営業利益325百万円）、経常損失は224百万円（前年同期は経常利益324百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は255百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益270百万円）となりました。」
過去に利益改善要因として記載された設備稼働率上昇から、今回は設備稼働率低下が売上減少とともに損失計上の要因となった。 - FY2021-Q2設備稼働率低下による損益悪化有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高の大幅な減少及び設備稼働率の低下などにより、営業損失は78百万円（前年同期は営業利益298百万円）、経常損失は120百万円（前年同期は経常利益291百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は129百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益226百万円）となりました。」
設備稼働率の上昇が利益改善要因となっていた過去の記載から、今回は設備稼働率の低下が売上減少とともに損益悪化要因として記載された。 - FY2019設備稼働率上昇による通期損益改善有価証券報告書
「原燃料価格の高騰はありましたものの、売上高の大幅な増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は563百万円（前事業年度比651.8％増）」
従来の設備稼働率低下ではなく、設備稼働率の上昇が売上増加とともに通期の営業利益改善要因として記載された。 - FY2019-Q3設備稼働率上昇による累計損益改善有価証券報告書
「原材料価格の高騰はありましたものの、売上高の大幅な増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は374百万円（前年同期は営業損失33百万円）となりました。」
従来の設備稼働率低下ではなく、設備稼働率の上昇が売上高の増加とともに第３四半期累計の利益改善要因として記載された。 - FY2019-Q2設備稼働率上昇による上期損益改善有価証券報告書
「原材料価格の高騰はありましたものの、売上高の大幅な増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は246百万円（前年同期は営業損失44百万円）」
原材料価格の高騰が続く一方、売上高の大幅増加と設備稼働率の上昇が上期の営業利益246百万円への改善要因として記載された。 - FY2019-Q1設備稼働率上昇による損益改善有価証券報告書
「原材料価格の高騰はありましたものの、売上高の大幅な増加及び設備稼働率の上昇などにより、営業利益は166百万円（前年同期は営業利益11百万円）」
従来の設備稼働率低下ではなく、設備稼働率の上昇が売上増加とともに利益改善の要因として記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当セグメントの売上高は4,451百万円（前事業年度比2.5％減）となり、売上高の減少、海外への拡販に伴う諸経費の増加及び原燃料価格の高騰などにより、営業利益は47百万円（前事業年度比37.0％減）となりました。」
海外拡販に伴う諸経費の増加と原燃料価格の高騰が酸化チタンセグメントの損益要因として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当セグメントの売上高は3,186百万円（前年同期比3.5％減）となり、売上高の減少、海外への拡販に伴う諸経費の増加及び原燃料価格の高騰などにより、営業損失は39百万円（前年同期は営業損失10百万円）となりました。」
海外拡販に伴う諸経費の増加及び原燃料価格の高騰が酸化チタンセグメントの損益悪化要因として継続して記載されている。 - FY2018-Q2海外拡販対応費用を追加有価証券報告書
「売上高は増加いたしましたものの、海外への拡販に向けたＦＤＡ（米国食品医薬品局）審査及び欧州ＲＥＡＣＨ（化学品の登録、評価、認可及び制限に関する規則）への対応費用の負担並びに原材料費の高騰などにより、営業損失は44百万円（前年同期は営業損失40百万円）となりました。」
従来の設備稼働率低下・諸経費増加や研究開発費・原材料費の増加に加え、海外拡販に向けたＦＤＡ審査及び欧州ＲＥＡＣＨ対応費用の負担が損益悪化要因として記載されている。 - FY2018-Q1研究開発費・原材料費の増加を追加有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高は増加いたしましたものの、研究開発費の増加及び原材料費の高騰などにより、営業利益は11百万円（前年同期比60.3％減）、経常利益は６百万円（前年同期比77.6％減）、四半期純利益は２百万円（前年同期比91.9％減）となりました。」
従来の設備稼働率低下・諸経費増加に加え、研究開発費の増加及び原材料費の高騰が当四半期の利益減少要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高は増加いたしましたものの、設備稼働率の低下及び諸経費の増加などにより、営業利益は38百万円（前事業年度比78.4％減）、経常利益は24百万円（前事業年度比82.8％減）となりました。」
設備稼働率の低下及び諸経費の増加が通期の利益減少要因として継続して記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上高の減少、設備稼働率の低下及び諸経費の増加などにより、営業損失は44百万円（前年同期は営業利益102百万円）となりました。」
設備稼働率の低下と諸経費の増加が、引き続き全社の損益悪化要因として記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「売上高の減少、設備稼働率の低下及び諸経費の増加などにより、営業損失は40百万円（前年同期は営業利益73百万円）」
全社及び酸化チタン・酸化鉄の各セグメントで設備稼働率の低下が損益悪化要因として示され、全社では諸経費の増加も要因として記載されている。