日本酸素ホールディングス（4091）・目標再定義
次期中期経営計画における経済価値と社会価値の共創
FY2020に初出。7回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2026。
7記載
7年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経済価値と社会価値の共創による中期成長計画1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は本年３月に新中期経営計画「Next Innovation 2030 - Evolving for the Future」（対象期間：2027年３月期～2030年３月期。以下、「Next Innovation 2030」という。）を策定いたしました。」
延期後の計画はNS Vision 2026からNext Innovation 2030へ再編され、産業ガス収益力、エレクトロニクス、将来の成長ドライバーを3重点戦略として、CoE体制のもとで実行する段階に移った。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社では、グループビジョンの実現に向けた中期経営計画として2023年３月期から2026年３月期までの４ヶ年を対象期間とした「NS Vision 2026 - Enabling the Future」（以下、「NS Vision 2026」という。）を策定し、現在この中期経営計画に基づいた事業運営を行っております。」
延期されていた次期中期経営計画が「NS Vision 2026」として策定・実行段階に移り、サステナビリティ、脱炭素新事業、エレクトロニクス、オペレーショナル・エクセレンス、DXの5重点戦略を掲げている。 - FY2021後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が世界的に続き、事業環境の不確実性が極めて大きいことから、当社グループは次期中期経営計画の発表を１年延期いたしました。2022年３月期には、当年度の短期財務目標の達成に注力すると同時に、2022年４月から2026年３月までの次期中期経営計画の戦略、アクションプランについても今後策定していく予定です。」
2021年度から2025年度までとしていた次期中期経営計画の発表を1年延期し、2022年4月から2026年3月までの計画として策定する予定に変更した。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年度には、2021年度から2025年度までの５ヶ年にわたる次期中期経営計画を作成いたします。次期中期経営計画では、「経済価値と社会価値（ＥＳＧ、ＳＤＧｓ）の共創による持続的成長」を重要テーマとする方針です。」
2021年度から2025年度までの次期5ヶ年計画を2020年度に作成し、経済価値とESG・SDGsを含む社会価値の共創による持続的成長を重要テーマとする方針を初めて示している。