新型コロナウイルス感染症による事業継続・需要減少リスク
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023対処有価証券報告書
「なお、新型コロナ対策については、全グループ会社で予防対策に取り組み、従業員・家族への感染を最小限に抑えることができ、事業活動への影響はございませんでした。」
新型コロナ感染症は継続しているものの、全グループ会社で予防対策を行い、当年度の事業活動への影響はなかったと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症拡大の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積りの仮定について、重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「尚、新型コロナ対策については、全グループ会社で予防対策に取り組み、従業員・家族への感染を最小限に抑えることができ、事業活動への影響はございませんでした。」
新型コロナ感染症は継続しているものの、全グループ会社で予防対策を実施し、事業活動への影響はなかったと記載された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）（新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症拡大の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の会計上の見積りに用いた仮定について重要な変更はないとしつつ、世界的な収束時期は不透明で、第2四半期以降の財政状態・経営成績に影響する可能性を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、成長分野と見込んで積極的に設備投資した特定グレードの電子材料の拡販が、計画に対して大きく遅延したため減損損失を計上せざるを得ない状況となりました。」
新型コロナは事業継続可能性だけでなく、電子材料・化粧品材料の需要・拡販遅延と7,041百万円の減損損失、当期純損失として業績に大きく顕在化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の世界的な収束時期は未だ不透明であり、その影響について現時点で正確に予測することは困難であり、当社グループの今後の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期と将来影響の不確実性を引き続き記載しており、会計上の見積りに用いた仮定にも重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループの経営成績は、新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛や自動車生産台数の低迷などの影響を受け、全般にわたって低調に推移し」
前年度に事業継続への影響可能性として記載された新型コロナウイルス感染症について、外出自粛や自動車生産低迷を通じて全般的な業績に実際の影響が生じたと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス等のパンデミックにより、当社グループにおいて工場、事務所閉鎖が生じ、事業継続に影響がでる可能性があります。」
新型コロナウイルス等のパンデミックを新たなリスクとして独立記載し、工場・事務所閉鎖や事業継続への影響可能性を示している。当連結会計年度の業績への顕著な影響はなかったとも記載している。