固定資産の価値下落・遊休資産化
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
日本カーバイド工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。118社中69社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は567百万円であります。」
減損損失が前年度の84百万円から567百万円へ増加した。電子・機能製品を中心に固定資産の収益性低下等に伴う損失が拡大している。 - 2026-05-13顕在化発生事実
「当社が展開しております電子・機能製品事業に供されている固定資産の一部について、収益性の低下による減損の兆候が認められたため、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づく認識・測定を行った結果、減損損失を計上することといたしました。」
電子・機能製品事業の固定資産について収益性低下に伴う減損損失が実際に発生し、連結決算で549百万円、個別決算で600百万円を特別損失として計上した。 - FY2025減損継続・金額大幅減少有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は84百万円であります。」
減損損失は前年度の1,660百万円から84百万円へ大幅に減少したが、フィルム・シート事業等で固定資産の価値下落・収益性低下に伴う損失は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は1,660百万円であります。」
減損損失が前年度の744百万円から1,660百万円へ増加し、フィルム・シート事業を中心に固定資産の価値下落・収益性低下に伴う損失が拡大した。 - FY2023減損継続・金額微減有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は744百万円であります。」
固定資産の価値下落・収益性低下等に伴う減損損失は744百万円となり、前年度の763百万円から小幅に減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は763百万円であります。」
減損損失は前年度の118百万円から763百万円へ増加した。フィルム・シート製品で188百万円、遊休土地で575百万円など、固定資産の価値下落・収益性低下に伴う損失が拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 108 275」
第3四半期累計期間の減損損失は275百万円となり、前年同期累計の108百万円から増加した。固定資産の収益性低下等に伴う損失が拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 108 260」
当第2四半期累計期間の減損損失は260百万円となり、前年同四半期累計期間の108百万円から増加している。固定資産の収益性低下等に伴う損失が実際に発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損損失 118」
固定資産の価値下落・収益性低下に関連して、当連結会計年度の減損損失は118百万円となり、前年度の88百万円から増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 － 108」
第3四半期累計期間に108百万円の減損損失を計上しており、固定資産の収益性低下等に伴う損失が引き続き発生している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 － 108」
当第2四半期累計期間に108百万円の減損損失を計上し、前連結会計年度の通期88百万円を上回る減損損失が発生している。 - FY2020減損継続・金額減少有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は88百万円であります。」
電子・機能製品とエンジニアリングの一部事業の収益性低下などにより減損損失が発生したが、金額は前年度の286百万円から88百万円へ減少した。 - FY2019減損継続・金額減少有価証券報告書
「フィルム・シート製品については、当社の一部事業の収益性が著しく低下したことなどにより、減損損失を計上しております。なお、当連結会計年度の減損損失は286百万円であります。」
フィルム・シート製品の収益性低下や工場用地の時価下落により減損損失が継続したが、金額は前年度の436百万円から286百万円へ減少した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「機能製品については、一部の連結子会社の収益性が著しく低下したことなどにより、減損損失を計上しております。なお、回収可能価額は主として不動産鑑定により合理的に算定された評価額に基づく正味売却価額を使用しております。 計 436」
一部子会社の収益性低下と遊休土地により、通期で436百万円の減損損失を計上した。第3四半期累計の64百万円から計上額が増加している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 64」
第3四半期累計期間に64百万円の減損損失を計上しており、固定資産の価値下落・収益性低下が損失として実際に発生したことを示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが保有している固定資産について、時価の下落・収益性の低下等や遊休資産化に伴い資産価値が低下した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価・収益性低下や遊休資産化による価値下落リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有している固定資産について、時価の下落・収益性の低下等や遊休資産化に伴い資産価値が低下した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価・収益性低下を減損につながるリスクとしている。