日本情報クリエイト（4054）・目標再掲直近の経営計画（2026-09-24）では「再定義」
新中期経営計画におけるストック売上比率86％への引き上げ
FY2024に初出。5回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2025。直近の記載は2026-09-24。
5記載
3年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サブスクリプション／リカーリング型の継続収益基盤とKPI管理113社が書いているテーマ・逆風2社・追い風152社
日本情報クリエイトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている113社のうち14社を表示しています。上の文は113社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社の中長期での成長戦略は、安定的な収益基盤の構築を目指し、月額課金で構成されるストック売上の比率を高める方針としております。」
新中期経営計画の具体的な数値計画は前期に非公表とされたままだが、月額課金によるストック売上比率を高める中長期方針は継続している。 - FY2025後退有価証券報告書
「2027年６月期の数値計画は非公表とさせていただきました。ただ、中期的な成長戦略に変更は無く、今後も増収増益を図っていくことに変わりございません。」
前期に想定していた新中期経営計画のストック売上比率86％という数値目標は本 filing では再掲されず、2027年6月期の数値計画が非公表となった。 - FY2024初出有価証券報告書
「2024年6月期時点で全体売上の約73％がストック売上となっております。解約率が低いことから、このストック売上の比率は毎年高まっており、「新中期経営計画（FY2025-FY2027）」の最終年度には約86％まで上昇させることを想定しております。」
FY2025-FY2027の最終年度に、全体売上に占めるストック売上比率を2024年6月期の約73％から約86％へ引き上げる想定を初めて明示した。