基礎化学品事業における原価改善
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-06-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-06-29前進経営計画
「固定費削減など抜本的な収益改善策を実施（安定した黒字化）」
基礎化学品事業について、固定費削減などの抜本的な収益改善策を実施し、安定した黒字化を目指す方針を具体化している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「基礎化学品事業は、無機製品の値上げ、省人化・コストダウンの徹底により、安定した黒字化に取り組むとともに、将来を見据え無機製品へのシフトや精密化学品事業への展開等の構造改革に取り組んでいきます。」
無機製品の値上げ、省人化・コストダウン、事業構造改革による安定黒字化の方針を再掲している。 - 2026-05-15その他決算
「基礎化学品事業部門の売上高は、80億10百万円となり、前期に比べ15百万円、0.2%の増加となりました。営業損益につきましては、営業利益１億９百万円となりました(前期は営業損失５億78百万円)。」
基礎化学品事業は売上高が小幅増となり、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業部門の売上高は、38億80百万円となり、前年同期に比べ81百万円、2.0％の減少となりました。営業損益につきましては、一部製品の価格修正効果に加え、原燃料価格の低下や在庫影響による固定費の減少により、営業利益53百万円となりました(前年同期は営業損失５億25百万円)。」
一部製品の価格修正、原燃料価格の低下、在庫影響による固定費減少を利益要因として記載しており、基礎化学品事業の原価・収益改善方針を引き続き示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「基礎化学品事業は、無機製品の値上げ、省人化・コストダウンの徹底により、安定した黒字化に取り組むとともに、将来を見据え無機製品へのシフトや精密化学品事業への展開等の構造改革に取り組んでいきます。」
無機製品の値上げ、省人化・コストダウン、無機製品へのシフト等による基礎化学品事業の収益力強化方針を再掲している。 - FY2024-Q2基礎化学品事業の第2四半期利益要因を更新有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業部門の売上高は、43億93百万円となり、前年同期に比べ2億63百万円、6.4%の増加となりました。営業損益につきましては、主に在庫影響により固定費が増加したため、営業損失3百万円となりました(前年同期は営業利益84百万円)。」
基礎化学品事業部門は6.4％増収となった一方、在庫影響による固定費増加により営業損失へ転じた。 - FY2022再定義有価証券報告書
「基礎化学品事業は、当社の基盤事業として原料供給機能の強化とキャッシュ・フローの最大化を図っていきます。」
従来の原価改善、生産革新、省力化による収益力強化に加え、基盤事業として原料供給機能とキャッシュ・フローを重視する整理に変わっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「基礎化学品事業においては、市況に左右されず安定した収益を生み出すために、コストミニマム運転を継続し、利益の最大化を図る。また、生産性向上によるコストダウンと合理化を実施し、筋肉質な事業に転換させる。」
基礎化学品事業の原価改善・生産性向上による収益力強化方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「基礎化学品事業の収益力強化を目的に、新規製品の開発に着手しております。」
基礎化学品事業の収益力強化に向け、新規製品開発に着手していることを再確認している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「主力製品がライバル企業に負けることなく、既存製品がいつまでも利益を上げ続けられるように、常に生産革新と省力化による生産性の向上を図ってまいります。」
従来の原価改善効果という表現から、既存事業の収益力強化に向けた生産革新・省力化・生産性向上という枠組みに再整理している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益につきましては、原価改善効果により、営業利益1億47百万円となり、前年同期に比べ41百万円、38.8%の増加となりました。」
基礎化学品事業の利益要因として、引き続き原価改善効果を挙げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業損益につきましては、原価改善効果により、営業利益62百万円となりました(前年同期は営業損失34百万円)。」
基礎化学品事業における原価改善効果を引き続き利益要因として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業損益につきましては、原価改善効果により、営業利益2億29百万円となり、前年同期に比べ1億08百万円、89.0%の増加となりました。」
基礎化学品事業の営業利益について、原価改善効果を要因として挙げている。