大阪ソーダ（4046）・施策再定義
高効率機器・生産工程合理化による気候変動対応
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境負荷低減型製品・事業運営34社が書いているテーマ・逆風0社・追い風34社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「「カーボンニュートラル」では、2050年度のカーボンニュートラル実現に向けて、エネルギー効率の改善、バイオ由来原料の利用促進、非化石電力の導入等の取り組みを推進します。」
気候変動対応を、高効率機器・工程合理化だけでなく、バイオ由来原料と非化石電力の導入を含むカーボンニュートラル施策として再整理している。 - 2026-05-12前進業績予想の修正
「「カーボンニュートラル」では、2050年度のカーボンニュートラル実現に向けて、エネルギー効率の改善、バイオ由来原料の利用促進、非化石電力の導入等の取り組みを推進します。」
気候変動対応について、2050年度のカーボンニュートラル実現に向けた具体的な手段を明示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「逆に影響度の大きい機会としては、環境配慮技術の開発や実装に対する助成の強化を想定しており、エネルギー効率の向上や長寿命化・無溶剤化などにより環境負荷低減や省エネルギー化に貢献する材料を開発することで対応していく方針です。」
気候変動対応を、高効率機器の導入・生産工程合理化によるリスク対応に加え、環境配慮材料の開発・実装という機会への対応まで含む方針として整理している。 - FY2023初出有価証券報告書
「影響度の大きいリスクとしては、炭素価格など規制対応コストの増加やオフセットクレジット価格の上昇を想定しており、高効率機器の導入や生産工程の合理化を進めることで対応していく方針です。」
気候変動リスクへの対応手段として、高効率機器の導入と生産工程の合理化を新たに明示している。