東ソー（4042）・目標再定義
中長期的な配当性向30％
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
8記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
連結純資産配当率・配当性向基準による配当方針357社が書いているテーマ・逆風0社・追い風368社
東ソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの369件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「総還元性向を50％とした株主還元を実施いたします。年間１株当たり100円を下限とした配当を実施し、配当性向が50％未満であれば自己株式を取得して総還元性向を50％とする計画です。」
従来の「配当性向30％程度を目安とする」目標から、配当と自己株式取得を合わせた総還元性向50％、配当下限100円を軸とする方針へ再整理された。 - 2026-05-13引き上げ決算説明資料
「総還元性向50%を基本とする 年間１株100円（下限）配当を実施し、配当性向が50%未満であれば自己株式取得により総還元性向を50%にする」
従来の配当性向30％程度を目安とする方針から、総還元性向50％を基本とし、年間配当100円を下限とする方針へ、還元水準と具体性が引き上げられた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、配当性向は30％程度を目安とすることといたしました。」
配当性向30％程度を目安とする方針を継続している。当事業年度の提出会社配当性向は26.8％である。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、配当性向は30％程度を目安とすることといたしました。」
配当性向30％程度を目安とする、幅を持たせた方針を継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「中期経営計画では、配当性向は30％程度を目安とすることといたしました。」
配当性向30％について、前年度の「配当性向30%を目安とする」から「30％程度を目安」となり、幅を持たせた表現になった。 - FY2019後退有価証券報告書
「□ 配当性向30%を目安とする」
配当性向30％について、従来の「目指す」から新中期計画では「目安とする」と表現され、目標の性格がやや緩和された。当期の配当性向は28.4％である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「□ 中長期的には、配当性向30%を目指す」
安定配当の継続を基本とし、中長期的な配当性向30％の目標を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「中長期的には、配当性向30%を目指す」
安定配当の継続を基本としつつ、中長期的な配当性向の目標値30％を初めて明示している。