製品価格競争、顧客集中、原燃料調達の変動
FY2016に初出。30回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
石原産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「農薬業界では、世界的な大型再編を通じて大手競合メーカーによる市場の寡占化が進んでおります。また、世界的にジェネリック農薬の普及が進み、価格競争が激しくなる等、農薬市場の競争環境は激しさを増してきております。一方で、酸化チタンでは、海外競合メーカーが再編による事業拡大を目指し、また、中国メーカーが生産能力を増強している中、販売環境は厳しさを増しております。」
農薬では大手メーカーの寡占化・ジェネリック品による価格競争、酸化チタンでは海外競合の再編と中国メーカーの能力増強を挙げ、競争環境の悪化を具体化している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、原材料価格や為替相場の変動に加え、地域ごとの市況差や競争環境の変化の影響を受けました。」
原材料価格、為替相場、地域別市況、競争環境の変化が当中間期の事業環境に実際の影響を及ぼしたと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製品価格競争、顧客集中、原燃料調達に関するリスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、収益力の高い機能性材料販売減に加えて、酸化チタンについては、原料価格の高騰に伴う価格改善に取り組んだものの、販売数量減少などに伴う稼働率の低迷などでコストが増加したことにより、減益となりました。」
原料価格高騰への価格改善に取り組んだものの、販売数量減少と稼働率低迷によるコスト増が実際の減益要因となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、収益力の高い機能性材料販売減に加えて、酸化チタンについては、原料価格の高騰に伴う価格改善に取り組んだものの、販売数量減少などに伴う稼働率の低迷などでコストが増加したことにより、減益となりました。」
原料価格高騰への価格改善に取り組んだものの、販売数量減少と稼働率低迷によるコスト増が実際の減益要因となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では前期からの原燃料価格高止まりによるコスト高の継続などにより、減益となりました。」
原燃料価格の高止まりによるコスト高が継続し、無機化学事業の減益要因として実績に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「損益面では原燃料価格の高騰を受け、販売価格への転嫁に取り組んだものの、それを大幅に上回るコスト上昇や国内外での需要低迷による販売数量の減少などで、減益となりました。」
原燃料価格上昇が販売価格への転嫁を大幅に上回るコスト上昇となり、無機化学事業の営業利益を前年より50億円押し下げる実績上の負担となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では原燃料価格の高騰を受け、販売価格への転嫁に取り組んだものの、それを大幅に上回るコスト上昇により、減益となりました。」
原燃料価格の高騰が販売価格への転嫁を大幅に上回るコスト上昇となり、実際の減益要因として現れた。原燃料価格変動リスクの影響が前四半期より深刻な表現で記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では原燃料価格の高騰を受け、販売価格への転嫁に取り組んだものの、そのペースを上回るコスト上昇により、減益となりました。」
原燃料価格の高騰が販売価格への転嫁を上回るコスト上昇として実際の減益要因となり、原燃料調達・価格変動リスクが業績に現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益面では原燃料価格が高騰したものの、その影響によるコストアップの本格化が第２四半期以降にずれ込んだこと、その一部を販売価格に転嫁したこと、加えて、機能性材料などの高利益率製品の拡販が進んだことなどが寄与して、増益となりました。」
原燃料価格の高騰が継続し、コストアップ要因として記載された。ただし、本格化の時期ずれ、一部の販売価格転嫁、高利益率製品の拡販により当四半期は増益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「損益面でも、原燃料価格の高騰などがあったものの、市況回復に伴う増収増益の他、操業度改善による固定費負担減や、国内外での販売価格改定浸透などにより、増益となりました。」
原燃料価格の高騰は継続しているが、販売価格改定の浸透や操業度改善などにより、当四半期累計では増益要因を吸収したと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「損益面でも、原燃料価格の高騰などがあったものの、アジア地域での販売価格改定と操業度の改善による固定費負担減などにより、増益となりました。」
原燃料価格の高騰が継続していることが記載され、原料価格・調達環境のリスクが実績上の負担として現れている。一方、販売価格改定などにより増益となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「損益面では、酸化チタンの販売数量の減少とこれに伴う操業調整による固定費負担増に加えて、原料鉱石価格の高止まりなどにより、販売、原価の両面から収益を圧迫しました。」
原料鉱石価格の高止まりが、販売数量減少や操業調整とともに無機化学事業の収益を実際に圧迫した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、酸化チタンの販売数量の減少とこれに伴う操業調整による固定費負担増に加えて、原料チタン鉱石価格の高止まりなどにより、販売、原価の両面から収益を圧迫しました。」
原料チタン鉱石価格の高止まりが、酸化チタン販売数量の減少や操業調整とともに、無機化学事業の収益を実際に圧迫している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、酸化チタンの販売数量の減少とこれに伴う操業調整による固定費負担増に加えて、原料チタン鉱石価格の高止まりなどにより、販売、原価の両面から収益を圧迫しました。」
チタン鉱石価格の高止まりが、販売数量減少や操業調整とともに無機化学事業の収益を実際に圧迫している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、酸化チタンの販売数量の減少とこれに伴う操業調整による固定費負担増に加えて、原料チタン鉱石価格の高止まりなどにより、販売、原価の両面から収益を圧迫しました。」
チタン鉱石価格の高止まりが、販売数量減少や操業調整とともに無機化学事業の収益を実際に圧迫した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「チタン鉱石価格の高止まりなどで業績は販売、原価の両面から悪化しました。」
チタン鉱石価格の高止まりが販売数量減少とともに収益を押し下げ、原料価格リスクが実績上の負担として継続している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、減収やチタン鉱石価格の続騰による製造コストアップなどで減益となりました。」
チタン鉱石価格の続騰による製造コスト上昇が、無機化学事業の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、チタン鉱石価格の続騰による製造コストアップなどで減益となりました。」
チタン鉱石価格の続騰が製造コストを押し上げ、無機化学事業の減益要因として実際の業績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、チタン鉱石価格の続騰による製造コストアップなどで減益となりました。」
チタン鉱石価格の続騰が製造コストを押し上げ、無機化学事業の減益要因として実際に現れた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、機能材料の増収やこれまで継続的に取り組んできた輸出価格改定が増益要因となったものの、チタン鉱石をはじめとする各種原料価格の上昇がコストを引き上げ、相殺しました。」
輸出価格改定や機能材料の増収による増益効果が、チタン鉱石などの原料価格上昇によるコスト増で相殺された。原料価格上昇リスクが実績上の負担として継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、これまで継続的に取り組んできた輸出価格改定が増益要因となったものの、チタン鉱石をはじめとする各種原料価格上昇がコストを引き上げ、相殺しました。」
輸出価格改定による増益効果があったものの、チタン鉱石などの原料価格上昇がコストを押し上げ、その効果を相殺した。原料価格上昇リスクが実績上の負担として継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「チタン鉱石価格が騰勢を強めた他、各種の原料価格上昇が鮮明となり、今後コスト面への影響は避けられない状況となっています。」
チタン鉱石を含む原料価格上昇が、前年度の懸念段階から鮮明な状況となり、今後のコスト影響を避けられないと記載している。なお、三井物産向け売上高は117億17百万円、連結売上高の10.8％を占めた。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「チタン鉱石価格が騰勢を強めるなど各種の原料価格上昇が鮮明となってきました。」
チタン鉱石を含む各種原料価格の上昇が、前四半期の懸念段階からより鮮明な状況として記載されている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その一方、チタン鉱石価格が騰勢を強めるなど各種原料価格の上昇が懸念され、予断を許さない状況が続きました。」
酸化チタンの需給・市況が改善する一方で、チタン鉱石を含む原料価格の上昇懸念が強まった。原燃料調達・市況変動リスクの記載が具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「③特定業界・特定顧客向けの販売が大きな比重を占める製品で、顧客企業の業績や購買方針の変動により業績に影響を受ける可能性がある。④厳しい製品価格競争の下、コスト低減等の価格競争を克服できないことにより業績に影響を受ける可能性がある。⑤主原料鉱石や石炭等の原燃料の市況や特定の購入先に依存する原料・資材等の調達環境等の変動により業績に影響を受ける可能性がある。」
顧客集中、製品価格競争、原燃料市況・調達環境の変動を引き続き主要リスクとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製品価格競争、顧客集中、原燃料調達に関するリスクについて重要な変更はないと扱っている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製品価格競争、顧客集中、原燃料調達に関するリスクについて重要な変更はないと扱っている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製品価格競争、顧客集中、原燃料調達に関するリスクについて重要な変更がないと扱っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「厳しい製品価格競争の下、コスト低減等の価格競争を克服できないことにより業績に影響を受ける可能性がある。」
価格競争への対応、特定顧客への依存、主原料鉱石・石炭等の市況や調達先の変動をリスクとして挙げている。